うまくいかない日に仕込むラペ 「あぁ、今日のわたしダメダメだ…」 そういう日は何かで取り返したくなる。長々と夜更かしして本を読んだり、刺繍をしたり…日中の自分のミスを取り戻すが如く、意味のあることをしたくなるのです。 うまくいかなかった日のわたしの最近のリベンジ方法。美味しいラペを…
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うまくいかない日に仕込むラペ 「あぁ、今日のわたしダメダメだ…」 そういう日は何かで取り返したくなる。長々と夜更かしして本を読んだり、刺繍をしたり…日中の自分のミスを取り戻すが如く、意味のあることをしたくなるのです。 うまくいかなかった日のわたしの最近のリベンジ方法。美味しいラペを…
最近話題になっている、例の「ホワイトカラー・エグゼンプション」についての、安倍首相の発言だ。2007年1月5日付の朝日新聞記事ではこう伝える。 残業代ゼロ 首相「少子化対策にも必要」 安倍首相は5日、一定条件下で会社員の残業代をゼロにする「ホワイトカラー・エグゼンプション」の導入について「日本人は少し働き過ぎじゃないかという感じを持っている方も多いのではないか」と述べ、労働時間短縮につながるとの見方を示した。さらに「(労働時間短縮の結果で増えることになる)家で過ごす時間は、例えば少子化(対策)にとっても必要。ワーク・ライフ・バランス(仕事と生活の調和)を見直していくべきだ」とも述べ、出生率増加にも役立つという考えを示した。首相官邸で記者団の質問に答えた。 首相は「家で家族そろって食卓を囲む時間はもっと必要ではないかと思う」と指摘。長く働くほど残業手当がもらえる仕組みを変えれば、労働者が働く
米国が主導する国際月探査「アルテミス計画」で、日本人の宇宙飛行士2人を月面着陸させることで日米両政府が合意する方針を固めたことが18日、関係者への取材で分かった。ワシントンで4月10日に予定される日米首脳会談で宇宙分野の協力を確認し、盛山正仁文部科学相と米航空宇宙局(N…
オーマイニュースの大原則は「開かれた多様な言論」。したがって外部からの批判も積極的に掲載していきます。今回掲載する佐々木俊尚さんはネット言論に通じたジャーナリストで、ネットユーザーの立場からの助言を頂戴すべく、編集委員に就いていただいています。 批判の対象は主に「創刊準備ブログ」に映った編集スタッフの姿や、他サイトで取り上げられた鳥越編集長の言葉ですので、市民記者が主役になる本番サイトには必ずしも当てはまりません。しかし貴重な意見なので掲載します。またスタッフからの佐々木編集委員への反論も明日以降掲載していきます。 オーマイニュースへの疑問 創刊準備プロセスから佐々木俊尚 私はインターネットの世界の取材を専門にしているフリーのジャーナリストで、今回オーマイニュースの編集委員という仕事を引き受けることになった。実名による参加型メディアであるオーマイニュースの枠組みにある種の可能性を感じ、その
突然ですが、皆さんは次のようなコピペを目にしたことがありますか? 何年か前の「朝まで生テレビ」での再現。 その日のテーマは「警察官の拳銃使用について」。 司会の田原総一郎と福島瑞穂の会話。 福島「警察官の拳銃使用は絶対反対。犯罪者と言えども 人権はある訳ですしぃ〜、犯人には傷一つ付けてはいけない。 例え凶器を持った凶悪犯と言えども警察官は丸腰で逮捕に向かうべき」 田原「そんな事して、警察官が殺されたら?」 福島「それは警察官の職務ですしぃ〜〜」 (「ええっ〜」と言う驚きの声がスタジオ中に響き渡る) その声にまずいと思ったか福島が続ける。 福島「それに犯人がそんなに抵抗するんだったら無理して逮捕する 必要は無いと思うんですよぉ〜、逃がしても良い訳ですしぃ〜」 田原「じゃっ、逃がした犯人が別の所でまた人を殺したら?」 福島「それはそれで別の問題ですしぃ〜」 (他のパネリストの「おい、おいっ」と
公正取引委員会が新聞の特殊指定見直しを検討している。宅配制度が維持できるか、はたまた崩壊するかの分岐点だとみて、新聞各社は与党・政府などにここぞとばかりの猛アタックを繰り返している。共同通信の特集を見ていると、新聞労連もその輪に加わり、いわば労使一体の運動になったようだ。 規制に守られていた業界にとって、その規制存続は死活問題だ。1960年代の繊維業界から始まって、日本では(もちろん諸外国も一緒)過去、各業種・各企業が「規制を存続させてください運動」「業界を守ってください運動」を繰り広げてきた。誤解を恐れずに言えば、新聞業界が「規制を続けてください、宅配制度を続けさせてください」と言い続けるのは、企業のリクツからすれば、当然のことだ。 むろん、賢い経営者は、「規制で守ってください」と嘆願する一方で、自社の経営体質改善を図り、来るべき自由化時代への備えを着々と進める。で、その備えが整った段階
朝日新聞2006年5月5日の記事、「萎縮の構図・4:炎上」から。 東京弁護士会に所属する小倉秀夫さん(37)のブログに寄せられるコメントの数は多い時でも日に20前後だった。それが昨年2月初め、10倍近くに急増した。 普段はIT関連について考えを掲載している。そこに他人のブログに攻撃コメントをしつこく投稿する行為をいさめる意見を載せた。その直後のことだった。 コメントの大半は批判だ。差出人の名前の欄は「Unknown」。匿名だった。「あなたは勘違いしている」「なぜ非を認めないのか」…… 回答しないと「このまま逃げたらあなたの信頼性はゼロになりますよ」。反論すれば、再反論が殺到した。議論の場から離れることを一時も許さない「ネット右翼」だ。 数年前からネット上で使われ出した言葉だ。自分と相いれない考えに、投稿や書き込みを繰り返す人々を指す。右翼的な考えに基づく意見がほとんどなので、そう呼ばれるよ
日本から見れば正論は我が方にありなので、あまり興奮する必要はないわけだが、なにせ相手が相手なのでどこでどう出られるかちょっと困惑だわねぇという感じが今般の事件というものだろう。 さて、で、名称を朝鮮流に提案しないことを条件に調査はいつでもよくってよ、にしたという点で、引いたら負けだという意見もあるようだが、でもまぁ、最終的に世の中って、特にインターネットの時代になったからますます、実のところ現実のフォースでは終結しない。問題はリーガルだ。しかし、このリーガルを終結するにあたっては、常に陪審員の心証と裁判戦略は事の行方を大きく左右するものだという一般的見解を保持しなければならない。 そう考えてきたとき、とりあえず、名称の件はおそらく外務省あたりのある種の落としどころだったのだろうし(これをされたら最後だという危機感があったのかどうかはともかく)、それを引き出しつつここに紛争地域があり、かつ、
2006. 03. 22 [宗教と国家](1)政教分離のはずが…(連載) 小泉首相の靖国神社参拝やムハンマドの風刺画問題、宗教原理主義の台頭……。政教分離を大原則とするはずの「近代」と「国民国家」が揺らいでいる。宗教の復権は進んでいくのか。論点を探る。(植田滋) 「近代国家は政教分離をうたいながら、実は国家が宗教の役割を担ってきた。経済のグローバル化やIT技術の進展で国家の枠組みが衰弱したため、近年、国家が宗教の代替物となりえなくなってきている」 こう語るのは、政治学者の野田宣雄・京大名誉教授(72)だ。滋賀県の浄土真宗の寺の住職でもある野田さんによれば、国民に国旗に対する敬礼を求めたり、国のために死んでも歴史のなかで「永遠に生きる」と信じさせることによって、近代国家は自らを神聖化させてきたという。それが冷戦終結以降、グローバル化によって国家の枠組みが弱まったため、人々の精神に大きな空白が
日曜コラムです。こんばんは。 先週注目を浴びていたメディア論のことについて少しだけ、私の昔の記事 も交えながらお話をいたしましょう。風邪がひどく体調が最悪ですので、 引用だらけの記事になってしまいますが、ご容赦を頂ければ幸いです。 1つはこの記事です。 日テレの総帥とも言える氏家さんへのインタビュー記事ですが、 全体の流れは ライブドア、楽天が引き起こした 一連のメディア 買収未遂に関連して、メディアのあり方について語ったものになっています。 この記事に出てくる氏家さんのインタビュー内容は、思ったよりもズバッと 核心を付いてきますので、毛嫌いせずに一度読んでおいたほうが良いかも しれません。氏家さんは今までテレビで流れていたコンテンツが「ネットでも」 流れるということについて、新しい価値を何も生まないと一蹴しています。 ■ネットとの提携、融合? あり得ないよ? 氏家 齊一郎 日本テレビ放送
北海道警の裏金問題を暴き、新聞協会賞を受賞していた北海道新聞社がどうやら道警と手打ちした模様です。北海道新聞のHPにお詫び記事が掲載されていましたので、引用しておきます。まずはこちらをご覧ください(長いのでお詫び記事を別エントリーにしました)。 この記事を読んで、まず一番に疑問に思うのは、公判において稲葉警部が『泳がせ捜査があった』と上申書を提出している点、元北海道警釧路方面本部長の原田宏二氏がこの問題に言及している(詳しくは「警察内部告発者・ホイッスルブロワー」をご覧ください)にもかかわらず、道警が主張する『事実無根である』との見解を受け入れ(受け入れたように見せかけ)、なぜお詫びを載せなければならないのかです。『泳がせ捜査がなかったという確証も得られませんでした』ともあります。よく記事を読み込んだ読者は首をひねるでしょう 通称稲葉事件(「北海道警察の冷たい夏 (講談社文庫)」も参考にな
wikiはわれわれの世界観をどうつくりかえているか 8月29日、ハリケーン・カトリーナがメキシコ湾岸に上陸すると、世界中の報道機関がこのニュースを伝えようと被災地にかけつけた。しかし、被害の全容を最も早く伝えたのは、いわゆる「報道機関」ではなかった。 従来の報道機関よりも先に、カトリーナの被害状況を伝えたのは「市民ジャーナリスト」を自認する人々だった。彼らはゆるやかな連合を形成し、ルイジアナ州はもとより、世界中からニュースを発信し、リンクを張り、写真を掲載した。しかし、彼らを統括していた「Wikinews」は、これらの市民ジャーナリストたちに、ただの1セントも払ってはいなかった。 「この悲劇の中から、少なくともひとつの奇跡--「Katrina Information Map 」が生まれたことをうれしく思う。wikiとGoogle Mapsを組み合わせたKatrina Information
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