“quality of working life”――社会貢献が“働くことの質”を高める [谷本寛治] | ISSUES | WORKSIGHT

前回の記事で、どんな企業でもソーシャル・ビジネスを手がけることは可能だと話しました。しかし、一般の企業がやみくもに社会貢献しようと思っても空回りするだけです。事業として結果が出ないばかりか、企業のイメージアップにもつながりません。 まず注意したいのは、取り組む社会課題がその会社のコアのミッションにひもづいているかどうかということ。投資家や金融機関は儲けるために資金を提供しています。そういうステイクホルダーに対して単純に総花的な寄付をしても、成果も評価も得られません。会社のミッションと離れた活動はわかりにくく、顧客からも投資家からも評価されません。 自社のプレゼンスを高めつつ、社会貢献も果たそうとするときは、「なぜこの会社が」「この取り組みをしているか」が明確であること、理解を得ることが必要です。「わが社の経験を活用して社会のこんな課題を解決したい」「環境問題にこんな可能性を開くために自社の