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文房具が好き
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新型コロナ対策のマスク着用について、日本でも脱マスクへの動きが進みそうだ。20日、厚生労働省は新型コロナウイルス対策のマスク着用について、人との距離が2メートル以上あれば、屋内でも屋外でも、多くの場合はマスクを外せるとする基準を公表した。夏に向けてマスクを外せる機会が増えることは朗報だが、これに複雑な思いを抱く人たちもいる。さまざまな事情から「マスクを外せない人」の気持ちを取材した。
夏の参院選にれいわ新選組からの出馬を表明したお笑いコンビ・浅草キッドの水道橋博士（59）。選挙では「反スラップ訴訟」「消費税ゼロ」などを訴えていくとされるが、本当に政治家になる覚悟はあるのか。また、かつて自身が批判していた「タレント候補の出馬」について今はどう思っているのか。その他、師匠であるビートたけしの反応なども含めて、数々の疑問を本人に直接聞いた。
【写真】誤送金問題について、記者会見で頭を下げる山口・阿武町の花田憲彦町長 山口県阿武町で誤って1世帯に4630万円を振り込んだ、いわゆる誤送金問題。18日夜、県警は同町の田口翔容疑者（24）を電子計算機使用詐欺容疑で逮捕したが、誤送金に至る過程で、町役場から銀行に依頼データの入ったフロッピーディスク（FD）を渡したことが報じられると、「旧石器時代」「時代遅れ過ぎる」など、驚きや嘆きの声がSNSに上がった。ところが取材してみると、絶滅していたかのように思われたFDは、一部の中央省庁や役所、銀行、企業ではいまも日常的に使われていることがわかった。それぞれの事情を聞いた。 ＊ ＊ ＊ 山口県阿武町からFDでの振り込みを依頼された山口銀行などを傘下に持つ「山口フィナンシャルグループ（FG）」にたずねると、「山口銀行は、FDなどによる振り込みおよび口座振替依頼データの授受については昨年5月
昨年1月に4度目の挑戦で司法試験に合格した元朝日新聞記者の上治信悟さん（64）が今春、弁護士になった。50代で法律の勉強を始め、9年かかって難関試験をパスした上治さんを待っていたのは、厳しい就職活動と知力と体力を振り絞る「卒業試験」だった。昨年7月9日号で紹介した司法試験合格記に続き、新人弁護士として踏み出すまでの歩みをつづってもらった。
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参院選の選挙公報に書かれた2大学での「非常勤講師」の経歴は虚偽の疑いがあるとして刑事告発された、日本維新の会の岬麻紀衆院議員。AERAdot．が報じてから10日経った5月16日、記者会見を開き、「私の認識と確認の甘さが原因」と非常勤講師でなかったことを認めた。しかし、大学側は明確に否定しているのに、どういう確認をしたら非常勤講師という解釈になったのだろうか？
初めて英語に触れた中学生のころ、英文科出身で教育熱心な母に、英語の教科書を丸ごと暗記させられました。この丸暗記という変わった勉強法が後々効きました。 16歳で交換留学生として1年間、アメリカの現地校に通ったのですが、英語を話せないことは死活問題でした。クラスメートからは下手な発音をまねされ、ファストフード店ではオーダーが通じない。心の傷に塩を塗りながら必死に覚えました。 日本語を頭の中で英語に翻訳して話したり、相手の話を和訳して聞いたりしているうちは、「英語が話せない人」と思われて相手にされません。頭の中の「翻訳作業」をやめて、話すスピードを重視しました。ここで中学英語を英語のまま丸暗記していたことが効き、比較的すぐに「翻訳癖」をなくすことができたのです。 8月に渡米し、12月には周りの言っていることがわかり、帰国するころには会話を楽しめるようになっていました。帰国後はがぜんやる気が出て、
コロナ禍で定着した在宅勤務。転職先を選ぶ条件の一つにもなってきた。なかには最初からフルリモートの会社も。会わなくてもやっていけるのか。AERA2022年5月16日号の記事を紹介する。
日本に数多くあるラーメン店の中でも、屈指の名店と呼ばれる店がある。そんな名店と、名店店主が愛する一杯を紹介する本連載。埼玉で60年続く老舗町中華の3代目が愛するラーメンは、熊谷で大行列ができる人気店の“TKM”というシンプルすぎる一杯だった。
中学の授業から数えれば、英語との付き合いは60年以上。仕事でもプライベートでも長年使ってきた言語ではありますが、言葉というものはどんどん進化しますから、知識のアップデートは常に心がけています。 特に語彙に関しては、継続的な努力が必要です。日本人大卒者の平均的な英語の語彙数が6千語ほどなのに対し、ネイティブは3万語の語彙を使うといわれています。相手の話を正確に理解し、自分の気持ちを年齢や立場に合った言葉で表現したいならば、最低でも8千語から1万語の語彙は身につけるべきでしょう。 私の場合は、ニューヨーク・タイムズなどの英字新聞を読んだり、スポーツジムでランニングをしながら海外のニュース番組を見たりすることが、日々の習慣になっています。最新の時事英語に触れられる新聞やニュース番組は、ビジネスパーソンの語彙学習に最適の素材ですが、中学生のテスト勉強のように片っ端から暗記するのは非効率。大人の語彙
ダチョウ倶楽部のメンバーで、お笑い芸人の上島竜兵さんが５月11日未明、死去したことがわかった。その約1週間前の3日には、俳優の渡辺裕之さんが、横浜市の自宅で急死したと発表されたばかり。
米アップル本社でシニアマネジャーを務め、アメリカに25年間住んだ松井博さんは、どのように英語をマスターしたのでしょうか。『AERA English2022』（朝日新聞出版）では、日本人が英語を習得するために心がけるべきことを聞きました。
理由はハッキリとわからないが、なぜかイライラしている。配偶者や子どもの言動がいちいち、気に障る。上司の何気ない一言に、瞬間的にムカッとくる……。「イライラ」を感じたときに真っ先にするべきことがある、と語るのは元自衛隊メンタル教官の下園壮太さん。『自衛隊メンタル教官が教える イライラ・怒りをとる技術』を最近、刊行した下園さんに正しいイライラ対処法を教わった。
岬氏は、19年に日本維新の会と減税日本（地域政党）の共同公認として、参院選（愛知県選挙区）に出馬し、26万票あまりを獲得したが落選。昨年10月の衆院選に、日本維新の会単独の公認で愛知5区から立候補し、選挙区では敗れたが比例復活当選を果たした。 しかし、19年の参院選の選挙公報に載せた「亜細亜大学非常勤講師」という経歴について、事実と違うとの指摘があり、AERA dot．が取材を進めると、大学側に、 ＜岬麻紀及び岬まき、小出麻紀の氏名の者が本学に非常勤講師として在籍していたか確認いたしましたが、委嘱した記録は見当たりませんでした＞ などと書かれている内部文書があることがわかった（AERA dot．5月6日配信記事で詳報）。 今回、同じ選挙公報に掲載した「杏林大学非常勤講師」の経歴について、AERA dot．が杏林大学に問い合わせたところ、 「杏林大学が過去に（岬氏を）非常勤講師として委嘱した
映画監督の小林勇貴氏が、リアリティーを出すために子役を実際に殴る演出をしていたことに批判が集まっている。実際の映像を見ると、体格の良い成人男性が、自分の半分もないような子どもを地面に押さえつけ、髪の毛をつかみ、大声を出しながら殴っている。殴られている子どもの心理は見ている側には分からない。「怖がっている」のは演技なのか、演技ではないのか。その境はどこにあるのか。殴る側はどのような心理なのだろう。監督に「殴れ」と言われたら、たとえ相手が子どもであっても、「殴る」ことは「業務」になってしまうのだろうか。 実際、殴っていた男性は、いったん「カット！」の声がかかると、スッと、何の違和感もなく、それまでのことがウソのように「素」に戻っていた。殴られていた子どもはすぐには気持ちを切り替えることはできないようで、頬を押さえ目を伏せているように見える。そんな子どもに、周りの大人たちが「よくがんばった！」な
日本維新の会の岬麻紀衆院議員が、2019年7月の参院選の選挙公報で経歴を詐称していたとされる問題。同じ選挙公報に掲載していた「杏林大学非常勤講師」との経歴についても虚偽だったとみられることが、AERA dot．の取材でわかった。そのときの選挙では落選したとはいえ、不正確な情報が有権者の判断に影響した可能性もある。
コロナ禍で「ニューノーマル」な生活スタイルが広がる中、自転車が絡む交通事故の件数が増加するという、思わぬ「副作用」が現れている。新たな「交通戦争」時代に、被害者や加害者にならないために、知っておくべきこととは──。
アダルトビデオはいまや、インターネット上のコンテンツ。その影響か、SMプレイが一般化・低年齢化し、思わぬ「被害」が生まれている。
岬氏は、19年の参院選では落選したが、昨年10月の衆院選では、日本維新の会の公認で愛知5区から出馬し、比例復活当選した。この時の選挙公報には、非常勤講師の経歴はなかった。 選挙公報は、国政や都道府県知事の選挙の際に、自治体の選管が発行し、有権者に配布されることが公職選挙法によって定められている。候補者の氏名や所属政党、経歴などが掲載されている。 19年の参院選で、愛知県選管が発行した選挙公報の岬氏の「プロフィール欄」には、生年月日や出身地などの後に、会社代表やフリーアナウンサー、亜細亜大学非常勤講師といった経歴が書かれている。このとき、減税日本の愛知県支部長も務めていた。 AERA dot.では、岬氏が19年6月1日付で、減税日本に提出した経歴などが書かれた書面のコピーを入手した。 パソコンで打たれた経歴が並ぶ中、最下段に手書きで、 ＜亜細亜大学非常勤講師＞ と書かれている。 それとともに
「また、大変な難題を抱えることになったな」とAERA dot.の記者の取材に、表情をゆがめたのは名古屋市の河村たかし市長。というのも、2019年7月の参院選で、河村氏が代表を務める地域政党の減税日本と日本維新の会が公認した岬麻紀氏（現衆院議員）が、そのときの選挙公報に、虚偽の経歴を記した公職選挙法違反の疑いがあるとして、東京都の男性から名古屋地検に刑事告発されたのだ。
一部の大学の男女比が偏っているのは筆記試験だけで審査しているからだ――お笑いコンビ「パックンマックン」のパトリック・ハーランさんはそう喝破する。非都市部の貧しい家庭で新聞配達の仕事と学業を両立させながらハーバード大に合格した過去をもつパックン。学生の「多様性」をめぐる視点から、日本の入試のいびつさを指摘した。
子ども時代にドキドキ、ハラハラしながら本の世界に引き込まれた経験はありませんか？子どもたちの心をワクワクさせてくれる本の世界は、心と脳の成長の手助けをたくさんしてくれます！ 読書のメリット、そして低学年、中学年、高学年でどんな本を選んだらいいのかについて、AERA with Kids2022春号（朝日新聞出版）で、筑波大学附属小学校国語教諭の白坂洋一先生に聞きました。
先日、「ラジオであなたの話をしているから聴いたほうがいい」と友人にすすめられた。TBSラジオ「アシタノカレッジ」という番組で、社会学者の宮台真司氏がゲストとして「性教育」を語る回だった。正確に言えば、「私の話」ではなく、私が長年売り続けている「バイブ」が話題になっていたのである。公共の電波で女性のマスターベーションが話題になること自体が珍しいが、番組のパーソナリティーである30代のキニマンス塚本ニキさんと63歳の社会学者の対話には、時代の流れを深々と感じさせるものがあった。 若い人は知らないと思うが、今の40歳以上であれば、宮台氏の名前を避けて通ることは不可能だっただろう。それほど、1990年代の宮台氏は時の人だった。“援助交際のフィールドワーク”で一世を風靡した社会学者であり、彼によって“援助交際”とは、“女の子が主体的にセックスを売る新しい現象”として“知的”に語られていたのだった。
日本より海外エンタメ業界の労働環境が理想的だが渡航を迷う24歳AD女性に、鴻上尚史が示した「従うべきもの」とは
今年も多くのルーキーが既に一軍デビューを果たしているプロ野球だが、そんな中でも最も注目を集めているのがロッテの松川虎生である。プロ野球史上3人目となる高卒ルーキーでの開幕スタメンを勝ち取ると、4月10日には佐々木朗希の完全試合を好リード。24日の試合では判定に不服な態度を見せた佐々木に対して激高した白井一行球審をなだめる姿も話題となった。松川がこのまま正捕手に定着できるかは未知数であるが、プロ野球人生の好スタートを切ったことは間違いないだろう。
教師の性暴力に苦しむ子どもたちがいる――。学校側がかたくなに事実を認めないために、必要な保護を受けられないばかりか、「被害者にも落ち度があった」と言われるなどの二次被害に苦しめられる理不尽な現実がある。事件と向き合おうとしない学校、周囲からの誹謗（ひぼう）中傷、弁護士からの揺さぶり……。子どもを傷つけられた親もまた社会から追い詰められ、声を上げることを諦めてしまう。なぜ、そんな異常な状態が放置されているのか。苦悩しながらも声を上げ続けた被害者家族の記録をまとめた『黙殺される教師の「性暴力」』（朝日新聞出版）を著した、朝日新聞の南彰記者が寄稿した。
国際社会から非難を浴びながら、ウクライナ侵攻を続けるロシアのプーチン大統領。民間人への攻撃さえいとわない暴挙の背景には何があるのか。AERA 2022年4月25日号は、三浦清美・早稲田大学文学学術院文学部教授に聞いた。
ことの発端は、ウクライナから来たポメラニアンだった。報道によると、キーウから日本へ飼い主とともに避難してきたが、空港の検疫でひっかかってしまったという。 日本では狂犬病予防法に基づき、日本国内に来る前に、マイクロチップによる個体識別できるようにし、狂犬病ワクチンを2回接種し、十分な抗体ができているか抗体検査で確認することなどが求められている。一連の措置を行ったことを証明する国の書類がないと、動物検疫所で最大180日間、隔離されることになる。 狂犬病は発症するとほぼ100％死に至るという恐ろしい病気だ。日本では狂犬病の撲滅に成功し、1956年を最後に発生した例はない。日本のほかには、アイスランド、オーストラリア、ニュージーランド、フィジー諸島、ハワイ、グアムの6地域のみが狂犬病を撲滅した清浄国とされている。 ロシアによるウクライナ侵攻より、日本にもウクライナの避難民がやってきているが、その中
ウクライナ避難民が日本へ連れてくる犬のペットの扱いについて、農林水産省の対応が議論を呼んでいる。特例で、自宅での隔離が認められたからだ。本来、日本は入国の際に厳しい検疫が設けられているため、今回の措置で「狂犬病が持ち込まれるのでは」などと懸念する声が相次いでいる。しかし、専門家らは「科学的に問題ない」。ネットにうずまく疑問や誤解を解消すべく、取材を進めてみた。
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