ソーシャルメディアの活動を評価する（できるのか？） - いまさっき思ったこと
最近は「エンゲージメント（率）」の数値化は「いいね！」の数やお気に入りに登録された数、あとは返信数など、投稿に対するすべてのリアクション数を、インプレッション数やファン数、あるいは投稿数などで割ったものを指すらしい。 しばらくこのへんを追っかけてなかったんだけど、そうか、そこに落ち着いたか。 でもそれってただの反応率じゃね？ ペットの写真や、ランチの写真をアップして「いいね！」を押してもらったとして、それは「エンゲージメント」を達成できたと考えていいんだろうか。 エンゲージメントと大仰な言葉を拝借して、「顧客との（良好な）関係性」という質にフォーカスしたにもかかわらず、あまりに物足りない感じがぬぐえないのはぼくだけだろうか。 一方で、取得可能な数字をこねくりまわしてなんらかの指標を作っていかなければならないという現場の悩み（というか苦しみ）もよくわかって、やってることは正しいはずなのに、て
ソーシャルメディアの効果測定、いまだ決め手が見えず
ソーシャルメディアが企業のマーケティング活動などで使われ始めてから、その課題が「ネガティブな発言への対応」と「効果測定」であることを前回述べた。「ネガティブな発言への対応」に関しては、対応策の有無やリソースの確保など、多くの課題が手付かずの状態になっていることについても解説した。 では「効果測定」は現状、どこまで来ているのだろうか。この課題をソーシャルメディア分析ツールを切り口に考えてみよう。 ソーシャルメディアのデータ分析ソリューションを提供している米国NetBaseが2014年2月に公開した調査によると、米国内でソーシャルメディアに関する何らかのツールを導入している企業は約60%に上るという。ツールを積極的に導入しているのは大企業よりも、年商2600万～5億ドル（約26億～500億円程度）といった中堅規模の企業のようだ。 年商5億ドル（約500億円）以上の大企業では、ツールを利用する割
“エンゲージメントは何か”、企業に欠かせない目標設定
前回の記事中で、米国と日本では「エンゲージメント」という言葉に対する解釈が異なることに少し触れた。米国では、ソーシャルメディアマーケティングで「エンゲージメント」という言葉は、「何らかの反応を得ることができたリーチ」として考えていることが多く、「顧客との関係性」という意味合いは低いと説明した。今回はエンゲージメントの解釈について、もう少し深く掘り下げてみよう。 ソーシャルメディアを利活用した施策をはじめとしたオンライン上の活動のKPI（主要業績評価指標）としてエンゲージメントを使うケースは非常に多い。このエンゲージメントが何をベースに測定されているかについて調査した結果を、米GoogleやAdvertising Ageが2013年11月に発表している。これを見るとエンゲージメントについて、企業によって、あるいは担当者によって様々な解釈がなされていることがわかる。 この調査では「エンゲージメ
第3回 「効果」を測定する、“エンゲージメント”の真の意味を理解していますか
前回、ソーシャルメディアマーケティングにかかわる効果測定の重要性について述べた。自分たちが投資した予算のほか、人的リソースや時間を無駄にしないために、またそのうえで実践した施策が実を結ぶ状況を作るために、効果測定は必要不可欠な要素である。 効果測定の重要性は、企業がソーシャルメディアマーケティングに取り組み始めた頃からずっと語られてきた。逆の見方をすると効果測定は、ソーシャルメディアマーケティングを手がける担当者にとって、いまだに大きな課題であることを意味している。
【メルマガコラム】ウェブサイトが「母艦」でなくなりつつある時代に - コラムバックナンバー - アナリティクス アソシエーション
【メルマガコラム】ウェブサイトが「母艦」でなくなりつつある時代に メールマガジン2014年12月3日号より 真摯 いちしま泰樹 ウェブサイトはチャネルの一つに過ぎなくなり、カジュアルな情報接触が増えたいま、そのカジュアルな接触が積み重ねる「関係性の構築」の包括的な把握にもっと意識を向けよう、というお話です。 ウェブサイトが「母艦」でなくなりつつある時代だと思います。複数チャネルを使ってウェブサイトに集客するのではなく、複数のチャネルで常にユーザーと接点を持ち続け、コンバージョンに向けた関係性を醸成する取り組みにシフトしているところもあるでしょう。情報の接点の中心がモバイル端末に移り、ニュースアプリの利用も増え、私たちはキャッチーな写真と見出し、そして数行の文章で、短時間で情報を処理するようになりました。さらに「何が何でもウェブサイトに集客」というのでなければ、それぞれの接触チャネルで完結し
株式会社シャノン、マーケティングオートメーションツール 「SHANON MARKETING PLATFORM」の オンラインフォーム機能を標準でレスポンシブ対応に｜2015｜ニュースリリース
株式会社シャノン、マーケティングオートメーションツール 「SHANON MARKETING PLATFORM」の オンラインフォーム機能を標準でレスポンシブ対応に 株式会社シャノン（代表取締役：中村健一郎／本社：東京都港区、以下、シャノン）は、現在国内マーケティング管理市場で5年連続シェア1位（※1）のマーケティングオートメーションツール「SHANON MARKETING PLATFORM」に搭載されているオンライン登録フォーム機能を強化し、標準でレスポンシブデザインとして提供することを発表します。 ※１ 上記、市場シェア・市場分析・市場推移に関しては、ITRが発行している 「ITR Market View：マーケティング管理市場2015」に記載された内容を引用したものです。 現在、検索エンジンがWebサイトのモバイル対応を検索結果に反映するなど、Webサイトのモバイル対応の重要度は日増し
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