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【学びへのIT活用を他業種事例より考える】 MonotaRO社にみる、顧客がそれぞれに合った商品を見つけるためのIT活用 2018年3月22日(木曜日) 高校生(日本)において、授業が分からない時のインターネット活用が増加(注1)している。しかし、生徒の約6割は「調べたい勉強の資料や情報がうまく検索できない」等と回答(注1)しており、必ずしも自身に合った学習コンテンツを見つけられている訳ではない。 一方、電子商取引(EC)を行っている企業には、商品検索性(見つけやすさ)に優れたサイトがある。本事例の株式会社MonotaROでは、データを使って商品検索性を向上し、売れ筋だけでなく購入頻度の少ない商品も見つけられるようにしている。 法人向け物販と学習者向けデジタルコンテンツ閲覧では、異なる側面も多い。しかし、学習塾などの学習サイトが、売れ筋コンテンツ(カリスマ講師の動画など)の提供だけなく、「
2015年3月23日(月曜日) 1. 実際「ハッカソン」は企業の現場で盛り上がっているのか? 近年日本国内でも注目が高まっている「ハッカソン(Hackathon)」。ハック(hack)+マラソン(marathon)の造語で、元々はソフトウェアのプログラマーやデザイナー達が、個人もしくはチームで、限られた短時間のうちに既存製品の追加機能や新しいソフトウェアなどを開発し、そのスキルやアイデアを競うイベントのことを指す。アメリカのICT企業で盛んに行われていたが、近年、日本では自動車、電気、通信、メディア、自治体や教育機関など、幅広い業種の企業や公的機関で、またテーマも各社の新商品開発や地域活性化など多岐にわたり、様々な分野での取り組みが見られる。 ハッカソンの「多様な人材が一堂に会して、短時間でモノを作り上げる」側面が、複雑化する課題や要求に対して、多様な立場の人々を巻き込んで新しい知恵を出し
電話やEメールなどの非対面チャネルを使った営業活動「インサイドセールス」が関心を集め始めました。インサイドセールスとマーケティングオートメーション(MA)と組み合わせると、デジタルマーケティングの成果向上に貢献するようです。 インサイドセールスとは 「インサイドセールス(Inside Sales)」とは、その単語が意味する通り、内部(インサイド)で行う営業(セールス)活動のことです。従来から行われている対面の訪問型営業活動の「フィールドセールス」と対比して、こう呼ばれています。インサイドセールスは、電話やEメールなどの非対面チャネルを使い、見込み顧客(リード)と継続的なコミュニケーションを行って、顧客の情報収集、顧客とのリレーション構築、商談確度の確認などを行います。そして、商談確度が高いリードを見つけると、案件として営業に引き渡します。 案件の商談確度見極めや継続的なコミュニケーションは
~サービス・ドミナント・ロジック視点でのビジネスを支えるICT~ 2013年2月1日(金曜日) 第1回では「マクロ経済からICT投資の価値を考える」と題して、日米のICT投資の差異を経済成長への貢献という視点から分析し、米国のICT投資の経済成長への寄与度が日本と比べて高いことを示した。米国ではサービス・ドミナント・ロジック視点でビジネスが行われ、それを支えるICTも価値を生み出し経済成長に貢献してきたと考えられる。 第2回ではこの「サービス・ドミナント・ロジック」という概念を具体的な事例で説明するとともに、それを支えるICTの特徴を考えてみたい。 1. サービス・ドミナント・ロジック視点でのビジネスとは まず、サービス・ドミナント・ロジックという考え方を改めて整理しておこう(【図表1】)。 【図表1】グッズ・ドミナント・ロジックとサービス・ドミナント・ロジック かつての製造業においては、
BtoB企業サイトがビジネスに貢献するためには、自社の購買プロセスを見える化して、サイト訪問者のニーズに応えるように企業サイトをリニューアルすることが重要です。Webサイトを活用したBtoBマーケティングの概要について、富士通総研 田中 秀樹が解説します。 BtoBサイトの購買プロセスとパーチェスファネルの実態 企業と顧客との接点が多様化するにつれ、消費者向け(BtoC)サイトはもちろんのこと、法人向け(BtoB)サイトにおいてもビジネスにおける企業サイトの役割は拡大し続けています。しかしながら、BtoBにおいては、見込み顧客は企業サイトで製品・サービスについての情報収集をしても、最終的な購入決定はリアル(営業や店舗)で行われることが多いのが現状で、Webサイト運営担当者にとっては企業サイトのビジネス貢献度をアピールできず、もどかしさを感じることも多いのではないでしょうか。 BtoB購買プ
PRESS RELEASE 2014年12月17日 株式会社富士通マーケティング 個別開発の人事給与システムに対応する「アドオンマイナンバーシステム」を提供 ~専任組織を設置、様々なマイナンバーニーズに対応~ 株式会社富士通マーケティング(以下:富士通マーケティング)は、社会保障・税に関わる番号制度(以下:マイナンバー制度)の運用開始に合わせ、「FUJITSU Enterprise Application アドオンマイナンバーシステム」(以下:アドオンマイナンバーシステム)の提供を、2015年7月に開始します。「アドオンマイナンバーシステム」は、お客様の既存人事給与システムと連携し、マイナンバーの申請・収集・保管および申告帳票の出力を行うアドオン型のシステムです。既存システムとの連携部分のインターフェースのみを構築することで、短期間・低価格での制度対応を可能にしました。また、マイナンバーの
概要 事例から見るリードナーチャリング導入のポイント リードナーチャリングは、購入までの検討プロセスが多段階・長期にわたる商材において、見込み顧客の検討ステータスを把握しながら、半自動的に検討ステータスに合わせた適切な訴求施策を展開することで、効果的・効率的に見込み顧客を顧客に変えていく(育成する)考え方・仕組みです。 最近は日本においてもBtoB(法人向け)の営業にリードナーチャリングの仕組みを導入しよう、という企業が増えてきています。しかし、実際には営業部門がSFAの仕組みを導入していたり、販売推進部門が個別にセミナーなどの施策を展開していたりする中、どのようにリードナーチャリングを組み込むべきか、悩ましい点が多いのも事実です。実際の導入コンサルティング事例から、検討のポイントについて解説します。 課題 組織的で長期にわたる購入検討に対応できていない訴求施策 BtoBにおける販売推進に
「オムニチャネル」とは、顧客との接点になっている全てのチャネルを融合させることです。「オムニチャネル」の意味や、他の顧客接点チャネルとの違いについて、富士通総研 田中 秀樹が解説します。 ネットとリアルを融合させるオムニチャネルとは アメリカの流通業における重要なキーワード「オムニチャネル」を日本でも耳にする機会が増えました。この言葉は主に小売業の顧客接点チャネルに関連して使われていますが、リアルビジネスを行う企業のWebサイト運営担当者にとっても見逃せないキーワードです。 オムニチャネルとマルチチャネルの違い オムニとはラテン語を語源とする「すべて」を意味する言葉で、オムニチャネルとは顧客との接点になっている全てのチャネルを融合させることです。顧客接点チャネルに関しては、マルチチャネルやクロスチャネルといったキーワードも使われます。オムニチャネルと他の顧客接点チャネルには、どのような違い
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