書籍ご紹介：『AIに負けない子どもを育てる』 - 教育ICTリサーチ ブログ
新井紀子『AIに負けない子どもを育てる』を読みました。読解力については、以前から興味があり、そのなかでリーディングスキルテスト（以下、RST）についても知っていたので、読みました。リーディングスキルテストを実際にやってみた自分の結果と、読解力低下についての危機感についてのところと、EdTechについて触れているところがあったので、そのあたりでメモを作成しました。 AIに負けない子どもを育てる 作者:紀子, 新井東洋経済新報社AmazonＡＩに負けない子どもを育てる 作者:新井 紀子東洋経済新報社Amazon RSTをやってみた 「第3章 リーディングスキルテスト、体験！」（p.47-80）で、リーディングスキルテスト全28問に挑戦できます。サンプル版ではあるものの、やってみました。28問は、全部で7つのカテゴリー、難易度は4段階で1問ずつ出題されています。本気でやってみた自分の成績は以下の
地方と都市を結ぶ新しい学校のかたち「デュアルスクール」｜徳島県ホームページ
「デュアルスクール」では、”住民票を異動させることなく”、都市圏の小中学生が、徳島県内の公立小中学校で学ぶことができます。 この制度を利用していただける御家族を、随時募集しています。 ・徳島県内への移住に向けた「お試し移住」をしたい方 ・徳島と都市部の「二地域居住」をしたい方 ・徳島でサテライトオフィス勤務やリモートワーク・ワーケーションをしたい方 ・子育てや介護のために、短期間徳島の実家に帰省をする方 ・短期間家族を招いて、一緒に徳島での生活を楽しみたい単身赴任の方 など デュアルスクールとは、地方と都市の2つの学校の行き来を容易にし、双方で教育を受けることができる新しい学校のかたちのことです。 地方と都市の交流人口や「関係人口」の増加による地方創生と少子化への対応、子どもの豊かな体験機会の提供の視点から、地方と都市の学校を結ぶ教育環境を創造することによって、地方と都市双方の視点に立った
ラグビー型社会は、地域の未来のお手本かもしれないと感じた５つのポイント | Nativ.media | 地方移住・関係人口創出のプラットフォーム
By Nativ.media編集部|2021-07-28T22:47:57+09:002019.10.20|Tags: ラグビー型社会, 考える組織, 多様性, リスペクト, 【特集】関係人口を考える| ラグビーワールドカップの日本代表チームの活躍は、本当に素晴らしかったですね。 自分は、完全に「にわか」です。（笑） 正直、今回人生で初めてラグビーの試合を最初から最後まで見ました。 ふと思ったのですが、選手は当然自分よりも若い世代で、その殆どが日本の”少子化”が始まった後に生まれた人たちです。 なのに、世界的なレベルがこれだけ上がったのは、なぜなのでしょうか？ 他のスポーツもそうですが、ある意味その多くが「同世代の人口が減る中でグローバル競争力を上げている」ではありませんか。 その中でも特にラグビーは、比較的団体競技で困難だと思われていたそのことを見事に実現しています。 「人口減少が全ての
産業医が見た｢ストレスに弱い人｣の決定的要因
ストレスに強い大人は、子ども時代の過ごし方に大きく影響しているそうです。どうしたらストレスに強い大人になるのでしょうか？（写真：Tomwang112／iStock） 日々、産業医として診察をしていると、学生時代に優秀だった人が、社会人になってストレスに悩み、心身ともに疲弊し潰れてしまうというケースを見かけます。一方、学生時代には目立った成績ではなかった、クラスの平均かそれ以下だった人が、社会人になり結果をしっかり出し、人望も厚くどんどん昇進していくこともあります。 この違いはどこにあるでしょうか。産業医として、通算1万人以上と面談するなかで見えてきたのは、子ども（学生）時代の過ごし方に影響しているということでした。 どのような子ども（学生）時代を過ごし、どのようなスキルを磨けば高いストレス耐性が身に付くのか、ここにお話しさせていただきます。 認知能力を超える非認知能力を持っている 比較的ス
保育所や認定こども園でも幼小連携 幼児教育検討会
文科省の「幼児教育の質向上に関する検討会」は10月23日、第6回会合を開き、幼稚園や保育所、認定こども園などの質の向上策について、これまでの議論をまとめた論点メモが示された。幼稚園教育要領の改訂や幼児教育・保育の無償化を受け、幼児教育は量の拡充だけでなく質の向上が課題だとして、保育所や認定こども園を含めた幼小の連携強化を打ち出した。また、EdTechを活用した幼児教育の実践の可視化や共有化を方策として盛り込んだ。 幼児教育の質向上策についての論点メモをまとめた検討会論点メモでは、これまでの検討会の意見を①幼児教育の内容・方法の改善・充実②幼児教育を担う人材の確保・資質及び専門性の向上③幼児教育の質の評価の促進④家庭・地域における幼児教育の支援⑤幼児教育を推進するための体制の構築――の5つの柱で整理した。 幼小接続については、公立幼稚園だけでなく私立幼稚園や保育所、認定こども園と小学校との連
幼児教育センターが幼保小の連携促進 検討会で調査報告
地域の幼稚園や保育所などの幼児教育を支援する役割を担う幼児教育センターが設置されている自治体ほど、幼稚園と保育所、小学校の連携が進んでいることが、10月23日に開かれた文科省の「幼児教育の質向上に関する検討会」で示された。検討会委員の遠藤利彦・東京大学教授が同省の委託調査の結果を基に報告した。 幼児教育センターの有無と幼保小の接続を見通した教育課程の編成それによると、2018年までに幼児教育センターを設置しているのは50自治体で、幼児教育の研修・調査研究機能の強化や、公私、施設類型を超えた取り組みを促進するなどの目的で設置されていた。 センターを設置している自治体と設置していない自治体で比較したところ、幼保小の接続を見通した教育課程を編成している割合は、センターを設置している自治体が56.7％なのに対し、設置していない自治体は29.9％。幼保小の合同研修を実施している割合は、センターを設置
新たな小売業の姿を見据え戦略の起点を商品から顧客へシフトする カインズが取り組む挑戦【第1回】 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
モノ余りの状況や溢れる情報などで顧客のニーズは細分化され、これまで小売業が提供してきた一括りの価値では顧客のニーズに対応できなくなっている。カインズは個々の顧客ニーズに合わせた価値を提供できる組織づくりをすべく、顧客セグメンテーションを再構築し直し、2018年3月、創業以来の大組織改革を行なった。その実現のカギとなるDX（デジタルトランスフォーメーション）。アプリ「Find in CAINZ」を投入するなど、新たな挑戦が始まる中、カインズの高家正行社長に、これまでの歩みと成果を伺った。 モノ余り、モノ自身も成熟し 溢れる情報で無頓着化する顧客 石川 総務省が出している日本の年間消費額を元に、世帯構成や人口分布の変化、これまでのトレンドを踏まえ2030年の消費額をアクセンチュアが予測した分析がありますが、耐久消費財の家具などのマーケットは現在の3分の1程度に縮小する結果となりました。 まず、
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