その後、アニメの声優として活躍し、人気アニメ「ドラえもん」の「野比のび太」の声を1979年から26年にわたり務めました。 困ったことがあるとすぐにドラえもんに甘えてしまう「のび太」を高いトーンの愛らしい声で演じ、長年、親しまれました。 また、1978年にNHKで放送されたアニメ「未来少年コナン」では、素直で楽天的な少年「コナン」の役をはつらつとした声で演じました。 さらに「ヤッターマン」の悪役のドロンジョや、「アルプスの少女ハイジ」の心優しい少年、ペーターなど、幅広い役柄を持ち役としました。 さらに外国映画の吹き替えで、シャーリー・マクレーンやブリジット・バルドーなどハリウッドやフランスを代表する数々の名優の声を自在に演じ分けました。 2007年には長年の功績が評価されて第1回の「声優アワード」の功労賞を受賞しています。 所属事務所によりますと、小原さんは病気で療養していましたが、今月12

東京ガスは、子会社のネットワークに不正アクセスがあり、取引先から提供されていた個人情報およそ416万人分が流出した可能性があると発表しました。今のところ、個人情報が不正に利用された事実は確認されていないということです。 発表によりますと、先月26日、東京ガスの子会社のネットワークに不正アクセスがあったことが確認され、外部の専門機関が調査したところ、東京ガスや子会社のサーバーに保管されている個人情報が流出した可能性があることが分かったということです。 この子会社は、別のガスや水道の事業者などにインフラの管理システムを販売する事業を行っていて、これらの取引先から提供されていた顧客の氏名や住所、連絡先などおよそ416万人分が流出した可能性があるということです。 この中には、金融機関の口座情報やクレジットカードの情報は含まれていないとしています。 また、子会社の従業員の氏名や住所などおよそ3000

毎日新聞社は印刷費と輸送費の増大や富山県内での発行部数の減少により、富山県内での新聞の配送をことし9月末で休止すると発表しました。配送を休止するのは富山県が全国で初めてだということです。 これは毎日新聞社が17日の朝刊の北陸版で発表したもので、ことし9月末で富山県内での配送を休止するとしています。 毎日新聞社によりますと、全国の都道府県で配送を休止するのは富山県が初めてだということです。 富山県内では大阪の工場で印刷した新聞を輸送してきて、販売店を通じ、各家庭や店頭などに配送していますが、印刷費や輸送費の負担が増していることに加え、県内での発行部数が減少傾向にあることから休止を決めたとしています。 これにより富山県内では毎日新聞は販売されなくなりますが、申し込めば郵送で翌日以降に購読することが可能だということです。 一方、富山県内での取材体制は維持するとしていて、毎日新聞社は「これからも富

わずか4ミリ程度の幅のロボットの指先がなめらかに動き、0.6ミリの血管を縫い合わせた。 2024年5月、米国電気電子学会（IEEE）が横浜市で開催した国際会議でソニーグループが公開した手術支援ロボットの試作機だ。 いまや映画やゲーム、音楽といったエンターテインメント事業のイメージが強いこの会社が人知れず開発を続けてきたロボットを取材した。 （経済部記者 西潟茜子）

トラックの荷台などに広告を掲示する宣伝車の規制が30日から拡大され、都内を走行するすべての車でLEDで映像を流すなどの広告が禁止されることになります。 トラックの荷台に広告を掲示する宣伝車について、都は、条例などで都内ナンバーの車両のデザインを規制しています。 ただ、派手な色や過度な光を伴う都外ナンバーの車が都内の繁華街などを走り、景観や交通への影響が問題になっているとして都は条例の規則を改正し、30日から規制が拡大されました。 規制の拡大により、都外ナンバーも含めた都内を走行するすべての広告宣伝車を対象に、LEDで映像を流すなどしてほかの運転手の注意力を著しく低下させるおそれのある広告は禁止されるほか、区市町村に、走行ルートを示して許可を受けることや、業界団体によるデザイン審査などが求められます。 都はホームページに改正した規則について説明する動画を公開したり、申請に必要な書類などを掲載

新型コロナウイルスは感染症法上の位置づけが、去年5月に「5類」になり、厚生労働省は、その後、患者や医療機関への財政支援を段階的に縮小し、ことし4月からは季節性インフルエンザと同様の対応とする方針を示していました。 厚生労働省は感染状況などを踏まえ、予定どおりに支援策を今月末で、すべて終了することを正式に決めたと発表しました。5日、自治体にも通知したということです。 これで法律上の「5類」に位置づけられて以降も続けられた特例の支援は無くなり、来月から新型コロナは通常の医療体制での対応に完全に移行されます。

能登半島地震で要救助者の捜索が課題となったことを受け、総務省は、大規模災害時には自治体がまとめる安否不明者のリストから救助機関が必要な人を絞り込んだうえで、携帯電話会社が位置情報を提供できるようにする方針を決めました。 国のガイドラインでは、大規模災害時には、携帯電話会社が救助機関の要請に基づいて、要救助者の携帯電話の位置情報を提供できるとされていますが、個人情報保護の観点から、要救助者に重大な危険が迫り、早期に発見するために不可欠な場合に限られ、救助機関があらかじめ提供が必要な要救助者と、本人の電話番号を特定することが前提になっていました。 ただ、ことし1月の能登半島地震では、要救助者の捜索が難航する中、石川県がのべ1000人を超える安否不明者のリストを公表したことから、消防庁は初めて、携帯電話会社に対し、リストをもとに電話番号を検索し位置情報を提供するよう要請しました。 このうち、NT

痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患の「帯状ほう疹」のワクチンについて、厚生労働省は接種費用を公費で補助する「定期接種」に含める方針を決めました。今後、接種の対象年齢などについて専門家会議で議論したうえで、正式に決定することにしています。 帯状ほう疹は、体内に潜伏していた「水ぼうそう」と同じウイルスが加齢や疲労などによる免疫力の低下で活性化され、痛みを伴う水ぶくれが帯状に現れる皮膚疾患です。 患者は50歳以上に多く、長引く神経痛などの合併症を引き起こすおそれがあります。 予防策としては、50歳以上の人や感染リスクの高い人を対象に、生ワクチンや不活化ワクチンが有効とされていますが、いずれも任意接種で、生ワクチンはおよそ1万円、不活化ワクチンはおよそ4万4000円の自己負担が必要です。 厚生労働省の専門家会議は、接種費用を公費で補助する定期接種化に向けた検討を進めてきましたが、20日の会議

盗撮などの被害者が抱える不安に対応する新たな制度が、20日から始まります。盗撮や児童ポルノの画像データなどを、事件化されるかどうかにかかわらず、検察が行政処分として消去できるようになりました。 法務省によりますと、これまでは捜査で押収された盗撮や児童ポルノの画像データを記録した媒体は、所有者が有罪にならないかぎり没収できず、事件化されなかった場合は、捜査機関が所有者に任意のデータ消去を求めていました。 しかし、所有者が消去に応じず違法性のある画像データがそのまま返還されるケースもあり、被害者などから拡散や2次被害を懸念する声があがっていました。 20日に始まった新たな制度は去年成立した盗撮を取り締まる法律に基づくもので、盗撮や児童ポルノ、リベンジポルノにあたる違法性のあるデータなどを押収した際には、事件化されていなくても検察官が行政処分として消去したり廃棄したりできるようになります。 また

盗撮画像や性的画像、個人情報をさらす行為。 SNSでは、未成年をターゲットにした投稿が広がり続け、性的な画像を使った脅迫「セクストーション」も深刻になっています。 いま、ネット上で何が起きているのか。実態を取材しました。 （機動展開プロジェクト 能州さやか、柳澤あゆみ） 目次 拡散される画像 SNSの闇 脅されて送った写真 消えない不安

“さすがに、おかしいな…” 異変を感じたのは、故郷の茨城県で1人暮らしの71歳の母に電話したときのこと。 土曜日のこの時間はいつもつながるはずなのに、夜になってもダメ。 ついに知人に連絡し、警察とともに窓ガラスを破って、施錠された家の中に踏み込んでもらいました。 しかし、そこにも母の姿はありませんでした。 6月10日（月）の「クローズアップ現代」で放送した内容は、NHKプラスで放送１週間後、17日（月）午後7:57 まで見逃し配信しています↓↓

外来生物のヒアリ。 7年前に国内で初確認されて以降、毎年、主要な港を中心に発見され、定着を防ぐための対策は待ったなしと言われる。 そんな中、ヒアリを撃退する“救世主”の効果を確かめるための実験が台湾で実施された。 使われたのは、日本人にとって馴染み深い「わさび」の成分。 台湾で導入が進む対策とともに、ヒアリ対策の最新研究を追った。 （科学文化部・島田尚朗） 「ヒアリ」は南米が原産の外来アリ。 赤茶色で、体長は2ー6ミリほど。 腹部の先端に毒針を持ち、刺されるとまるで火傷したような痛みを感じる。 最悪の場合、死にいたることもあるとされる。 日本では去年、「要緊急対処特定外来生物」に指定された。 蔓延した場合に、著しく重大な被害や支障が、生態系や私たちの生活に及ぶおそれがあり、発見した場合に検査や防除などの拡散を防止するための措置を緊急に行う必要がある。 彼らは海外で積み込まれた日本行きのコン

年を取るにつれてたまり、体の衰えなどにつながるとされる「老化細胞」を糖尿病の治療薬を使って取り除くことにマウスの実験で成功したと、順天堂大学などのグループが発表し、加齢に伴う病気の治療などにつながる可能性があるとして注目されています。 この研究は、順天堂大学の南野徹教授らのグループが科学雑誌「ネイチャー・エイジング」で発表しました。 「老化細胞」は、成長が止まって分裂しなくなった細胞で、通常は免疫などによって除去されますが、一部が加齢に伴って体にたまり、体の機能の低下や病気に関わるとされています。 グループは、「老化細胞」がたまったマウスに糖尿病治療薬として使われている「SGLT2阻害薬」という薬を投与して、「老化細胞」に変化がでるかを調べました。 その結果、薬を投与したマウスは、内臓脂肪の「老化細胞」が47％減少していて、動脈硬化の状態などが改善していることが確認できたということです。

岐阜県内にあるリニア中央新幹線のトンネル工事の現場周辺で井戸などの水位が低下している問題で、JR東海はトンネル掘削のルートがこの先、水田が広がる盆地の地下を通るため、その手前でいったん工事を中断して地質調査を行う方針を示しました。 岐阜県瑞浪市にあるリニア中央新幹線のトンネル工事の現場では2つの区間で地下水が湧き出し、周辺にある井戸やため池、共同水源の水位の低下が確認されました。 この問題についてJR東海の丹羽俊介社長は16日の記者会見で「地域の皆様に大変なご心配とご迷惑をおかけしている。地域の皆様や関係自治体ときめ細かくコミュニケーションをとり真摯（しんし）に対応していく」と述べました。 そのうえで、今後の工事の進め方について、丹羽社長はトンネル掘削のルートがこの先、水田が広がる盆地の地下を通るため、その手前でいったん工事を中断して地質調査を行う方針を示しました。 さらに専門家の意見を聞

スマホ決済サービスのPayPayで店舗での支払いができないなどの不具合が発生しています。会社はいまのところ原因はわかっていないとして調べています。 PayPayによりますと、15日正午すぎから不具合が発生しているということです。 アプリを開くと「読み込みに失敗しました」などと表示され、店舗での支払いができない状況が確認されたということです。 PayPayは、通信障害や災害時など通信ができない状態でも、コードを表示する方法で決済が行える店舗では、24時間で5回まで、一回あたり5万円を上限に決済が行える機能を去年7月に導入しましたが、この機能についても一部で利用できなくなっています。 会社はいまのところ原因はわかっていないとして調べています。 PayPayの利用者は6300万人以上にのぼるとしていて、「お客様には大変ご迷惑をおかけしておりおわび申し上げます」とコメントしています。

日本で暮らす外国人や海外からの訪日客が増える中、ローマ字表記について盛山文部科学大臣は、英語に近い「ヘボン式」が浸透している現状を踏まえ、「訓令式」を基本としてきた内閣告示の改定も視野に、文化庁の審議会に検討を諮問しました。 ローマ字には、日本語の読みに基づいて「ち」を「t・i」と表記する「訓令式」と、英語のつづりに近く、「ち」を「c・h・i」と表記する「ヘボン式」があり、70年前の内閣告示に基づき「訓令式」が基本として採用されてきました。 これについて14日盛山文部科学大臣は、時代に応じた整理に向け具体的な検討が必要だとして、文化庁の文化審議会に諮問しました。 この中では、当時はローマ字で国語の文章をつづることを想定していたものの、現在は日本語を母語としない人への配慮や国際社会への情報伝達に使われ、パスポートや道路標識などではヘボン式が採用されているとしたうえで、複数のつづりがある音やの

「ここでは毎日が新しい物語です」 「日本はとても良い国です」 その男性はあまり意味も分からないまま、旧ツイッターのXに日本語でさまざまな投稿を繰り返していた。 インプレッション＝閲覧数を多く得るために、注目されている投稿をコピーしたり、無意味な返信をしたりする“インプレゾンビ”と呼ばれるアカウント。 投稿者を直撃すると、その実態が見えてきた。 “インプレゾンビ” 始めたきっかけは 投稿者の1人が住んでいたのは、パキスタンの最大都市、カラチ。 現地を訪ねると、現れたのは30代のパキスタン人の男性だった。ふだんは家族で営む菓子などを販売する店で働いているという。 男性は10年ほど前からX（旧ツイッター）を利用し、趣味のクリケットなどの話題を投稿していた。 しかし去年、Xが一定のインプレッション＝閲覧数を獲得すれば収益につながる仕組みを導入したことから、閲覧数を稼ぐことに興味を持ち始めたという。

JR東日本は、経営効率化のために削減してきた「みどりの窓口」について、削減の方針を凍結することを明らかにしました。繁忙期に激しい混雑が発生しているためで、当面は窓口の数を維持し、繁忙期には臨時の窓口も設けるとしています。 JR東日本は、新型コロナウイルスの影響で厳しい経営が続いていた3年前、対面で切符などを販売する「みどりの窓口」を2025年までに7割削減する方針を示し、集約を進めてきました。 しかし、ことし3月下旬から4月上旬にかけて、一部のみどりの窓口では、定期券を購入する人や、訪日外国人などで激しい混雑が発生し、多くの利用者から苦情が寄せられたということです。 これについてJR東日本の喜勢陽一社長は、8日の定例会見で「お客様に多大なるご迷惑をかけていることを重く受け止めている。深くおわび申し上げる」と謝罪したうえで、削減の方針を凍結することを明らかにしました。 会社では、3年前には4

22日、「Tポイント」とサービスが統合した「Vポイント」の一部のアプリが、利用しにくくなるトラブルが続いています。 Vポイントの運営会社によりますと23日朝から、一部のアプリで利用しにくくなり、買い物の際にポイントをためたり使ったりするために、店頭で提示するバーコードが表示できないことがあるということです。 運営会社ではアクセスが集中していることが原因だとしていて、サーバーの容量を増やすなど改善に向けた作業を進めているということです。 スマートフォンの代わりにカードを提示するなどすれば、ポイントはためられるとしているほか、レシートを添付して、運営会社に申請すれば、別途、ポイントを付ける対応も行うとしています。 新しい「Vポイント」は「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブの「Tポイント」と、三井住友フィナンシャルグループが展開する「Vポイント」が統合する形で22日、サ

「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブが展開してきた「Tポイント」が、三井住友フィナンシャルグループが展開する「Vポイント」と22日、統合し、都内では記念のイベントが開かれました。 この中で新しいVポイントの運営会社の撫養宏紀取締役は、「Tポイントの誕生から20年余りで世の中は変わり、今や“ポイ活”は、当たり前のものとなりました。新たなVポイントが誕生し、経済圏にしばられない新しいサービスとして世の中に提案します」と述べました。 Tポイントは2003年に始まり、コンビニなどの提携先の店舗やネット通販での買い物でもポイントがたまる共通ポイントの先駆けでした。 ただ、スマートフォンの普及などを背景に、後発の携帯大手各社が決済機能とも結びつけながらポイント経済圏の競争で存在感を高める中、利用実績の拡大が課題となっていました。 一方、従来のVポイントはクレジットカードの利用