■4年前の計算値 2030年ごろになると、日本の労働人口の49%がAIやロボットに置き換わるとの試算がある。4年前の、野村総合研究所とイギリス・オックスフォード大学との共同研究であるそうだ。601の職業ごとに確率をはじき出している。全体としての傾向には異議はないのだが、どの様な要因を考慮して計算したのかは、いささか疑問がある。 【こちらも】ビジネスパーソンが持つAI・ロボットへの意識 不安と期待感が交差 ユーキャン調査 つまり、社会状況など広く色々な関連性を考慮していないため、現実的でないのだ。AIによる問題には、IT関連技術者だけでなく、社会学者、歴史家、心理学者、哲学者などなど、多くの専門分野からの考察が必要だ。なぜなら、AIに限らず技術的進歩は、人間の能力を拡大するもので、それが急速にやってくるために、変化が激しく追いつけない人類が見えるからだ。 「シンギュラリティ(技術的特異点)が