独デュイスブルク（Duisburg）の歴史博物館に展示されたイマヌエル・カント（Immanuel Kant）の肖像画（2004年2月11日撮影）。(c)AFP 【9月17日 AFP】ドイツの哲学者イマヌエル・カント（Immanuel Kant）の功績について、ロシア人2人が語り合っていたところ、議論が白熱しすぎたあまり、一方の男性が拳銃で相手の男性の頭を撃つという事件が起きた。地元警察が16日、ウェブ上で発表した。 警察によれば、この事件は15日の深夜、ロシア南部のロストフオンドン（Rostov-on-Don）で、露店で酒を買おうと列に並んでいた初対面の男性2人が会話を始めたことがきっかけとなった。この2人が18世紀の偉大な哲学者カントの著作と功績をめぐって口論を始め、どちらが彼のより熱烈な支持者であるのかを決めようとしたという。 かつてケーニヒスベルク（Koenigsberg）と呼ばれて

ジャカルタ（ＣＮＮ） インドネシアのスマトラ島にあるシナブン火山（２６００メートル）が噴火し、６２００人以上が避難している。周辺の建物や車などは火山灰に覆われた。緊急対策当局が１６日に明らかにした。 シナブン火山はスマトラ島北部に位置し、１５日に噴火した。地元の災害対策当局によると、５人が火山灰を吸い込んで呼吸困難を訴え、現地の病院に運ばれたという。 避難した住民ら６２００人あまりは８カ所の避難所に身を寄せており、地元メディアによれば当局が食料などを提供している。中には農場や家畜の世話をするためにいったん自宅に戻った後、避難所に引き返した住民もいるという。

中国製食品の安全性が問われる報道が相次ぐなか、ある調査で、中国伝統薬に有害物資が多量に含まれていることが明らかとなり物議をかもしている。「自然商品だから安全」というイメージが強い中国伝統の薬だけに、利用者のショックは大きい。 ・子どもの漢方薬に有害物質 調査をしたのはスウェーデン食糧庁だ。その結果、牛黄解毒片 （ごおうげどくへん）という中国伝統薬から、身体に深刻な影響を及ぼす多量の「ヒ素」が検出されたのである。牛黄解毒片は、のどの腫れや痛み、歯痛、皮膚感染症、おたふくかぜ、食欲不振、発熱などに効き目があるとされ、子どものための万能薬として流通している。 ・危険レベルの鉛、水銀、ヒ素も検出 また、英国医薬製品規制庁の報告によると、「中国産の中国伝統薬から、深刻な健康被害をもたらす鉛、水銀、ヒ素が検出された」とのこと。イギリスでは、無許可の中国伝統薬は認可されていないが、ネット販売などで簡単に

ずいぶん久しぶりの更新になってしまった。夏になると更新が途絶えるのはいつものことだが、今年は途絶える時期がいつもより少しはやめだったように思う。いつもよりはやめに途絶えました、というのもいいんだか悪いんだかよくわからないが。 更新が途絶えたのはおそらくサッカーを観る時間を増やしたせいだが、その話はまた今度にして、今日はダイエットの話を書きたいと思っている。 理由は、正直に言おう。痩せてきたからだ。私が。 ダイエットの甲斐あって少し痩せてきたものだから、ウンチクニュアンス込みの経験談を、場末のダイエット論を、誰彼かまわずに語って回りたいというわけだ。実際、最近の私は完全に「痩せたね」待ちである。もう、待ちガイル状態。ひとたび「痩せたね」が来たら間髪いれずにサマーソルトキック。これ。空中ガードは、なしの方向で。 ダイエットをいかに持続するか で、ダイエットだが。 まあ、語りたい気持ちは確かに先

中国・北京（Beijing）の病院内を歩く看護士ら（2013年7月29日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/WANG ZHAO 【9月16日 AFP】北京大学（Peking University）腫瘤医院がこのほど、研究のために「健康で性行為経験の無い女性の血液」を募集したところ、同大学による行為は女性に対する侮辱だとして批判が集まっている。国営メディアが16日、報じた。 中国の国営英字紙チャイナ・デーリー（China Daily）が報じたところによると、北京大学は、ヒトパピローマウイルス（Human Papilloma Virus、HPV）の研究のため、性行為の経験が無い18～24歳の女性100人の血液が必要として募集をかけた。HPVは通常、性行為を通じて感染するという。 北京大学の募集について中国版ツイッター「新浪微博（Sina Weibo）」では、「性行為経験の無い男性の血

個人の主義主張とは別に、反対であれ、賛成であれ公正な議論こそが重要であると考えているが、今回の消費税の集中点検会合の人選はあまりにも偏向しすぎではないか。特に最終日の8月31日の第2回目の経済・金融の有識者の会合のメンバーに、増税そのものへの反対を明確に唱える人は1人もいなかった。 参加した有識者と消費税に対する主な見解を紹介すると、植田和男氏（東京大学教授）「消費税25％でも不十分」、菅野雅明氏（JPモルガン証券）「消費税20％への段階的引き上げをコミットすべき」、國部毅氏（全国銀行協会）「消費税率は計画通り引き上げることが大事」、高田創氏（みずほ総合研究所）「消費税引き上げ見送りで財政規律への不安」、土居丈朗氏（慶応大学教授）「10％は当たり前。15％ぐらいの数字まで段階を踏んで上げていく」、西岡純子氏（RBS証券）「増税自体は個人消費を抑圧する要因にはならない」、本田悦朗氏（静岡県立