ブラウザーへの実装進むプライバシー保護
オンラインショッピング、ソーシャルメディアなど、インターネットのアプリケーションはコンシューマーにまですっかり浸透した。携帯電話/スマートフォンの普及で、利用頻度はますます高まっている。 こうした状況に合わせて、ユーザーの行動履歴を把握し、その情報を基にユーザーの利便性を高めたサービスが登場している。例えばショッピングサイトなら、ユーザーの購入履歴や閲覧履歴から、お薦め商品を選んで提示したり、嗜好が似ているユーザーの購買傾向を見せたりする。ソーシャルメディアの場合も、ユーザーの知人と推測される相手のリストを作成したり、好みのコンテンツへのリンクを表示したりする。 ただ、これらはユーザーの個人情報やサービス利用履歴などの情報を利用する。このため、利便性を高める半面、ユーザーのプライバシーを侵害する危険性も秘めている。ユーザーの個人情報を管理・保存するシステムの設計や運用が不十分だと、情報漏洩
スマホ対応が進む仮想化
出典：日経コンピュータ 2012年5月24日号 pp.32-34 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 外出先や自宅から社内システムにアクセスし、いつでもどこでも仕事ができる環境を構築する。これを実現する有力な候補が、仮想デスクトップの導入だ。 移動中はスマホから、客先ではタブレット端末から、自宅ではPCからなど、時と場所に応じて利用する端末を変えても、同じデスクトップ環境で仕事ができる。多様な端末が使われるBYODにも対応しやすい。さらに、使用した端末にデータが残らないため、情報漏洩のリスクも小さい。 仮想デスクトップというと、以前は自社でシステムを構築し、PCやシンクライアント端末から利用する、というのが定番だった。だが最近では、スマホやタブレット端末での利用を想定したソフトや、クラウド型のサービスなど、選択の幅が広がっている（表）。特にスマホ/タブレット
Windows AzureにWindows 8アプリ向けバックエンド機能「Mobile Services」
Windows AzureにWindows 8アプリ向けバックエンド機能「Mobile Services」：Windows Phoneなどモバイルアプリもサポート予定 米Microsoftは8月28日、Windows 8アプリのバックエンド機能をクラウドサービスとして提供するWindows Azureの新機能「Windows Azure Mobile Services」のプレビュー版を公開した。 Microsoftのブログによると、同サービスは「Windows Azure Toolkit for Devices」の後継に当たる。構造化されたデータをクラウドに格納したり、ユーザー認証やプッシュ配信を行ったりする機能を、Windows 8アプリやモバイルアプリに簡単に実装できるという。利用状況などのデータは、Windows Azure Portalの「ダッシュボード」タブでチェックできる。 現
離席・着席時にパソコンを自動ログオフ・イン！ バッファローのセキュリティツール | RBB TODAY
バッファローは、Bluetoothを使い一定距離から離れると自動でログオフするパソコン用セキュリティカードとレシーバーを発表した。販売開始は9月上旬。 価格は、セキュリティカードの単体「BSBT4PT02BK」が2,793円、レシーバー単体「BSBT4D09BK」が2,509円、セキュリティカードとレシーバーのセット「BSBT4PT02SBK」が4,914円。 セキュリティカード「BSBT4PT02BK」とレシーバー「BSBT4D09BK」の両製品はBluetooth 4.0＋EDR/LEに対応。レシーバーをパソコンのUSBポートに差し込んでおき、パソコンから離れる際にセキュリティカードを携帯することで、パソコンの自動ログオフが可能。逆に近づくと自動でログインできる。 セキュリティカードとレシーバーのBluetoothワイヤレス接続を利用して自動ログオフ/インする仕組みで、自動ログオフ/イ
IT技術者の4分の1がFacebookを利用
出典：日経コンピュータ 2011年5月26日号 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 最も利用者が多いのはTwitterの39.9％だが、Facebookも24.2％と接近しつつある――。震災でソーシャルメディアの個人利用に弾みがついた。社員の不用意な書き込みによる情報漏洩リスクも高まっており、企業が自社に適した利用ガイドラインを作るべき時が来ている。まずはシステム部門が先行してソーシャルメディアを使い、利点やリスクを見極める目を養うべきだろう。そこで、日経コンピュータ誌がIT技術者によるソーシャルメディアの利用実態を緊急調査してみた。 東日本大震災の前後でソーシャルメディアに対する認識が大きく変わり、利用者の約3割が「既存メディアと同等以上」に信頼するようになった。ただし、デマや誤った情報が広がりやすいと指摘する利用者も6割を超えていた――。 日経コンピュー
［動向編］「社内のコミュニケーションを変える」急速に広がる"社内向けFacebook
出典：日経コミュニケーション 2012年5月号 pp.16-19 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 「現場や顧客の生の声がみんなに届きやすくなった」「やり取りするメールが大幅に減って、情報が埋もれてしまうことがなくなった」「担当者同士のメールに隠されてしまっていた情報を、チームで共有し、いつでも確認できるようになった」「使ってみて、予想よりはるかに効率的に、情報や知識を共有できることを実感した」──。 いま企業の間で、新たなコミュニケーションツール導入が進んでいる。楽天、双日、パナソニック、リコー、KDDI、ロフトワーク、SBIモーゲージなど、業種は様々（表1）。冒頭のコメントは、これら導入した企業の現場から聞こえる声である。
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