産経新聞社が、広島市中区の原爆資料館を訪れた外国人旅行者200人に、原爆などについてアンケートを行ったところ、「世界の指導者は広島を訪問すべきだと思うか」という問いに「訪問すべきだ」と答えた人が191人(95・5%)に上った。広島市は各国の指導者に被爆地訪問を求め、今年アメリカで開かれた核拡散防止条約(NPT)再検討会議でも焦点となったが、人々が被爆地訪問を重要だと考えていることが浮き彫りになった。 アンケートは、原爆資料館を7月下旬に訪れた海外29カ国の15~73歳の旅行者男女200人に実施。広島訪問の目的や原爆投下の是非、原爆の話をどこで聞いたかなどについて、資料館を出たところで聞いた。 「世界の指導者は広島を訪問すべきだと思うか」との質問には、「訪問すべきだ」が191人と圧倒的に多く、「する必要はない」が4人、「どちらともいえない」が5人だった。 理由としては「世界の指導者たちに人道