少女漫画家の楠本まきのnoteより抜粋。 ”総てのジェンダーバイアスのかかった漫画よ滅びろ” ”作家が皆今後一斉に、もう、使い古されたジェンダーステレオタイプを描くのはやめよう、と、意識するだけで、ほぼ解決” 自分の思想を社会正義と勘違いし、自分の気に入らない思想や表現の根絶を無自覚に主張する。 漫画の多様性の破棄を主張し、自分の正義に全ての漫画家は従うべきと主張する。 続きを読む
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すげえステルス性能だな!こんな高性能な戦闘機を山ほど買った安倍ちゃんマジ買い物上手。↑死ねばいいとか呪詛吐いてオレと同レベルまで堕ちることを微塵も躊躇わないんだから大ケッサクだな(嘲笑
新しい元号となる「令和(れいわ)」は、1300年以上ある日本の元号の歴史の中で初めて「国書」が典拠とされた。出典から外れた中国古典の専門家はどう受け止めているのか。中国思想史が専門の小島毅・東京大教授は、いくつもの違和感を指摘する。 政府は新元号の出典を『万葉集』巻五「梅花(うめのはな)の歌三十二首并(あわ)せて序」の「初春(しょしゅん)の令月(れいげつ)にして、気淑(よ)く風和(やわら)ぎ、(後略)」と発表した。小島さんが最初に違和感を指摘するのが、新元号の読み方だ。「令」を漢音で読めば「れい」だが、比較的古い呉音(ごおん)なら「りょう」だ。小島さんは「当時の法制度は『律令(りつりょう)』。皇太子や皇后の出す文書は『令旨(りょうじ)』。大宰府で『万葉集』の観梅の宴を主催した大伴旅人(おおとものたびと)が想定したのは呉音だっただろうから、『りょうわ』でもよいのでは」という。アルファベット表
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「必ず、減らす、止めるが目標です」 ステロイドの塗り薬は、安全?危険? (前編)アトピー性皮膚炎の治療で、親御さんが不安に感じてしまうのがステロイド外用薬。大事なお薬であることは間違いないのですが、アレルギー専門医の堀向健太先生も「好きではない」と言うのです。どういうことなのでしょうか? 青鹿ユウさんのわかりやすいイラストとともにお届けします。 重症になったお子さんが初めて病院に来られたとき、親御さんの顔色も悪く切羽詰った表情をされているとよく感じます。 そ
ぽん吉🌱おやさい妖精さん @PonkichiM 新しい紙幣のデザインに柴犬とか あったらというツイートをお見かけしたので描いてみたら とても癒される紙幣に。 著名な方を知るきっかけにもなるのですが1枚位お財布の中に ほっこりする紙幣があってもいいかもですね🐕✨ pic.twitter.com/lhnTpjly3z 2019-04-09 17:44:31
渋沢栄一は韓国紙幣の顔だった…「恥辱」「歴史修正主義」韓国メディアが痛烈批判 渋沢栄一は「経済侵奪の象徴」…繰り返される日本の紙幣批判 渋沢栄一と韓国の深い繋がり 渋沢栄一氏 この記事の画像(7枚) 「交際の奥の手は至誠である」 人との付き合いで最も大切なことは、相手に誠意を尽くす事にある。この「名言」は、新たな1万円札の顔になる実業家・渋沢栄一が残したものだ。日常生活にも応用出来る含蓄のある言葉だが、日本が現在最も交際について悩んでいる相手は、お隣韓国だろう。 実は、渋沢栄一と韓国は、深い繋がりがあった。 韓国最初の紙幣の顔は渋沢栄一 韓国で発行された渋沢栄一が描かれた紙幣 韓国銀行貨幣博物館収蔵 韓国・ソウルの観光地・明洞に、石造りの重厚な建物がある。日本が統治していた1912年に朝鮮銀行本店として建設されたもので、設計は東京駅を手掛けた建築家・辰野金吾だ。現在は韓国の中央銀行である
深刻な人手不足などを背景に24時間営業の在り方が問題になる中、コンビニ大手の「ファミリーマート」が、深夜の営業を短縮する実験を始める方向で調整を進めていることが分かりました。 実験は大きく2つのパターンに分かれ、1つ目は週に1回のみ月曜日の未明から早朝にかけて営業を短縮するパターンで、東京 千代田区と文京区、長崎県諌早市を中心とする地域にある110余りの店舗を対象に参加を募ります。 2つ目は毎日営業を短縮するパターンで、東京 豊島区と秋田市などを中心とする地域で140余りの店舗を対象に参加を募り、店側の希望に応じて3つの時間帯から営業を休止する時間を選べるということです。 実験の地域や時間帯を変えることで、売り上げや人件費の変化などに加えて、配送を担う運送会社や商品を納入する食品工場などへの影響も調べます。 会社としては24時間営業の原則は維持する方針ですが、実験を通じて持続可能な店舗運営
香港の民主化デモを主導した戴耀廷氏(左)ら9人の活動家に有罪判決が下った/ANTHONY WALLACE/AFP/AFP/Getty Images 香港(CNN) 香港の裁判所は9日、2014年に起きた民主化デモを主導した活動家ら9人に有罪の判決を下した。 裁判では香港大学副教授の戴耀廷(ベニー・タイ)氏、同大学教授の陳健民氏、キリスト教牧師の朱耀明氏が公衆への迷惑行為で有罪を言い渡された。香港立法会(議会)議員の陳淑荘(タンヤ・チャン)氏も迷惑行為を扇動した罪で有罪となった。 それぞれの罪について最大7年の禁錮刑が言い渡される可能性がある。 戴氏は陳、朱両氏とともに自由な選挙制度を求め、香港中心部での座り込み運動を主導した。この運動に学生らが合流し、「雨傘運動」と呼ばれる大規模なデモに発展した。 すでに雨傘運動で学生を率いた黄之鋒(ジョシュア・ウォン)氏や政治家ら十数人が収監されている。
再逮捕された日産自動車のゴーン前会長をめぐり、妻のキャロルさんがフランス政府に対して日本への働きかけを求めていることについて、ルメール経済相は「政治的な介入が最適かどうかは定かではない」と述べ、否定的な考えを示しました。 これについて9日、フランスのルメール経済相は地元のラジオ局に出演し、「政治的に介入することが、ゴーン氏の利益を守るために最適かどうかは定かではない。司法と行政は独立した権力であり、すべての民主主義において独立を保つことが望ましい」と述べ、フランス政府が介入することに否定的な考えを示しました。 また、日本の司法当局によるゴーン前会長の扱いについて見解を問われると、「日本の司法について意見を言うべきではない。例えば日本の財務相がフランスの司法について意見を言い始めたらどうだろう。それはフランスに対する許しがたい主権侵害だ」と述べました。
余り知られていないのですが、現在、3歳以上で保育園にも幼稚園にも行っていない子ども達は、約14万人います。 一般的な感覚だと、保育園や幼稚園に「普通は」通わせます。 が、保育園や幼稚園は制度上は、行かせても行かせなくても親の自由なので、割合は少ないですが保育園にも幼稚園にも通わせない、という選択肢もある状況です。 ただ、どんな家庭の子どもが保育園にも幼稚園にも行っていない、「無園児」なのか、よく分かっていませんでした。 ある自治体の首長さんに聞いても「うーん、外国の方かなぁ。でもそんなに人数が多いとも思えないし・・・」と首をかしげていました。 今回、北里大学医学部の 可知 悠子 さんの調査( https://www.kitasato.ac.jp/jp/news/20190327-01.html )によって、それがどんな家庭の子ども達なのか、初めて見えてきました。 社会的に不利な環境の子ども
アメリカのニューヨーク市は、はしかの感染が拡大していることを受けて、一部の地域に非常事態宣言を出して、すべての年代を対象に48時間以内にワクチンを接種するよう求めました。 これを受け、ニューヨーク市は9日、ユダヤ教徒が多く住むブルックリン地区の一部に非常事態を宣言し、48時間以内に生後6か月を超える子どもを含むすべての年代の男女を対象にワクチンを接種するよう命令を出しました。 ニューヨークでは、患者の9割近くは18歳未満で、ほとんどがワクチンを接種していないということで、接種しない場合は最大で1000ドル、日本円で11万円余りの罰金が課されます。 はしかは同じ空間にいるだけで感染し、発症した場合、発熱や発疹がみられるほか、乳幼児は重症になる場合があり、妊婦が感染すると流産や早産のおそれもあります。 アメリカでは、2000年に撲滅宣言が出されましたが、宗教上の理由でワクチンを接種しない人や、
都内の日本外国特派員協会で公開された、カルロス・ゴーン容疑者の動画の一場面(2019年4月9日撮影)。(c)AFP PHOTO / Representatives for Carlos Ghosn 【4月9日 AFP】会社法違反容疑で再逮捕された日産自動車(Nissan Motor)前会長のカルロス・ゴーン(Carlos Ghosn)容疑者(65)について、同容疑者のフランスの弁護士は9日、「公正な裁判」を確実に受けられるようにするため、フランス国内で裁判に臨めるよう、仏政府が積極的に働き掛けを行うべきとの見方を示した。 ジャンイブ・ルボルニュ(Jean-Yves Le Borgne)弁護士はニュース専門テレビBFMに対し、「フランス法では、在外国民が罪を犯した、あるいは罪を犯した疑いがある時、フランスの司法システムで同国民を裁くことができると定められている」と指摘した。 ルボルニュ氏は、
都内の日本外国特派員協会で公開された、カルロス・ゴーン容疑者の動画の一場面(2019年4月9日撮影)。(c)AFP PHOTO / Representatives for Carlos Ghosn 【4月9日 AFP】会社法違反容疑で再逮捕された日産自動車(Nissan Motor)前会長のカルロス・ゴーン(Carlos Ghosn)容疑者(65)について、同容疑者のフランスの弁護士は9日、「公正な裁判」を確実に受けられるようにするため、フランス国内で裁判に臨めるよう、仏政府が積極的に働き掛けを行うべきとの見方を示した。 ジャンイブ・ルボルニュ(Jean-Yves Le Borgne)弁護士はニュース専門テレビBFMに対し、「フランス法では、在外国民が罪を犯した、あるいは罪を犯した疑いがある時、フランスの司法システムで同国民を裁くことができると定められている」と指摘した。 ルボルニュ氏は、
東欧ベラルーシ南西部のブレストで今年1月、マンション建設予定地から1000人以上のユダヤ人の遺体が見つかり、軍が発掘作業を進めている。 服や革製品がまだ残る遺骨もあった。遺体の多くは頭蓋骨の後頭部に銃創とみられる穴が開いている。ベラルーシ軍当局は、ナチス・ドイツが次々にユダヤ系住民の背後から頭を撃つ形で処刑し、そのまま穴に落として埋めたものとみている。 第2次世界大戦前は、ブレストの人口約5万人超の半数近くがユダヤ系だった。1941年6月のナチス侵攻から間もなく、男性約5000人が処刑され、残るユダヤ系住民はゲットー(強制隔離地区)に追い込まれた。1942年10月には残る全員が約100キロ離れた森に運ばれ、殺害されたという。
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