セカンドオピニオン（対面）
セカンドオピニオン（対面）について あなたのがんの状態について最もよく知っているのはあなたの主治医ですが、もしも治療についての悩みや疑問がありましたら、各領域のがんの専門家が、これまでの検査や診断、治療の経過について耳を傾け、今後のがん治療について相談いたします。 当院では、難治がん、希少がん、新規治療など、高度かつ専門的な対応が出来るよう、診療情報提供書の事前FAXをお願いしております。 患者さん、医療機関の皆様に置かれましてはご理解とご協力をお願い申し上げます。 対面 セカンドオピニオンに必要なもの 患者さんご本人の保険証（コピー可） 保険診療ではありませんが、身分確認のためにご提示ください。 紹介状（診療情報提供書） 画像検査結果（CD・DVD・レントゲンフィルム） 可能なら、病理レポート ご家族のみで来院する場合、患者さんご本人の「相談同意書（PDF：300KB）」、面談されるご家
小腸腺がんに対する術後化学療法の再発予防効果を検証する<br />世界初の国際共同第III相臨床試験開始
2017年5月31日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜 斉、東京都中央区）中央病院（病院長：西田俊朗）は、根治手術後の小腸腺がんの再発予防効果を検証する世界初の国際共同第?相臨床試験を実施します。検証を行うのは、手術で完全に摘出された小腸腺がんに対するカペシタビン内服投与およびオキサリプラチン静脈内投与の併用療法（CAPOX療法）の再発予防効果で、現在の標準治療である手術単独（術後無治療経過観察）とランダム化して比較する信頼性の高い臨床試験です。 CAPOX療法は、大腸がんや胃がんの再発予防における有効性が確認されています。一方、小腸腺がんにおいては信頼性の高い臨床試験は実施されておらず、薬事承認がされている薬剤は存在しません。今回の試験は、先進医療制度下での「先進医療B」を適用することで、小腸腺がんに対する未承認薬を用いた医師主導型
高齢者へのがん医療の効果にかかる研究報告<br />－進行がんにおける抗がん剤治療と緩和治療との有効性及びその適正使用－<br />今後、全国がん登録などを活用した大規模調査が望まれる
トップページ > 広報活動 > プレスリリース > 高齢者へのがん医療の効果にかかる研究報告 －進行がんにおける抗がん剤治療と緩和治療との有効性及びその適正使用－ 今後、全国がん登録などを活用した大規模調査が望まれる 高齢者へのがん医療の効果にかかる研究報告 －進行がんにおける抗がん剤治療と緩和治療との有効性及びその適正使用－ 今後、全国がん登録などを活用した大規模調査が望まれる 2017年4月27日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜 斉、所在地：東京都中央区）は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構から委託を受けたみずほ情報総研株式会社から依頼を受け、進行がんの高齢患者での適正な治療を検証するため、当センター中央病院の患者を対象にがん登録データを活用した予備調査を行いました。 調査では、2007年から2008年に中央病院を受診した
免疫チェックポイント阻害剤ニボルマブで国内初の小児がん対象治験を医師主導で開始
2017年5月10日 国立研究開発法人 国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜 斉、東京都中央区）中央病院（病院長：西田俊朗）は、小児期およびAYA（Adolescent and young adult、思春期・若年成人）世代のがん患者のうち、標準的な治療に抵抗性の難治悪性固形腫瘍とホジキンリンパ腫（悪性リンパ腫）を対象に、免疫チェックポイント阻害剤ニボルマブの医師主導治験（NCCH1606、試験略称：PENGUIN）を開始いたします。ニボルマブでの治験を小児期およびAYA世代を対象として行うことは国内初の試みです。 小児がんは、個々のがんが極めて希少な疾患であり、患者数が少ないなどの理由から、製薬企業による新薬の臨床試験（治験）がほとんど進まないことが課題とされています。そのため国立がん研究センターでは、成人向けの薬剤を小児まで適応拡大させるなどを目的と
悪性度の高い急性白血病のがん化メカニズムを解明 分子標的薬2剤の併用療法による高い抗腫瘍効果もマウスで確認 << 国立がん研究センター
2種類のたんぱく質の働きを阻害する分子標的薬2剤の併用療法により、高い抗腫瘍効果が期待できることを実験的に証明 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜斉、東京都中央区）と国立大学法人京都大学（総長：山極壽一、京都府京都市）は、悪性度が高く乳児に多いMLL遺伝子変異を伴う急性白血病について、がん化を引き起こすメカニズムを分子レベルで解明し、同成果をもとに分子標的薬2剤による併用療法で高い抗腫瘍効果が期待できることを実験的に証明しました。 本研究は、国立がん研究センター・鶴岡連携研究拠点がんメタボロミクス研究室横山明彦と京都大学との共同研究で、米国の科学雑誌「The Journal of Clinical Investigation」での掲載に先立ち、オンライン版（4月10日付：日本時間4月11日）で掲載されました。 急性白血病は、白血球の成長途中の幼若な段階で遺伝子異常が起こり
世界初となるリチウムターゲットの病院設置型BNCTシステム 原子力安全技術センターの施設検査に合格 << 国立がん研究センター
2016年3月1日 国立研究開発法人国立がん研究センター 株式会社CICS AccSys Technology, Inc. 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、東京都中央区）は、株式会社CICS（代表取締役社長：今堀良夫、東京都江東区、以下「CICS」）が開発したリチウムターゲットシステムに株式会社日立製作所の子会社であるAccSys Technology, Inc.（会長：浅野克彦、米国カリフォルニア州、以下「AccSys」）の直線加速器を用いた病院設置型ホウ素中性子捕捉療法（BNCT：Boron Neutron Capture Therapy）システムを、中央病院（病院長：荒井保明）に導入するため準備を進めています。 BNCTは、薬剤（ホウ素製剤）を腫瘍細胞に集積させ放射線の中性子を照射することで、腫瘍細胞に選択的に作用する画期的な放射線治療方法で、副作用が
前がん病変での幹細胞の存在を明らかにし バレット食道からがんへの進行過程を解明 << 国立がん研究センター
幹細胞を用いてゲノム変異解析を行った結果、バレット食道は食道がんの前がん病変であることが再確認され、また、バレット食道からがんへ進展していく過程においてゲノム変異が蓄積し、より悪性度の高い腫瘍へとなっていくことが推察された。 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、東京都中央区、略称：国がん）の研究所（所長：中釜斉）分子細胞治療研究分野の山本雄介主任研究員は、新たに開発した培養手法を用いて食道がんの前がん病変と考えられていたバレット食道の組織生検サンプルから、幹細胞 *1 を単離・培養することに成功しその存在を明らかにしました。また、幹細胞のゲノム変異解析を行い、バレット食道が前がん病変であることと、がんへの進行過程を明らかにしました。 これまで、がんの前がん病変において組織を維持する働きを持つ幹細胞の存在は明らかとなっていませんでしたが、本研究により前がん病変においても
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資料3 KapWeb（生存率解析ソフト） 10年生存率初集計 手術以外の治療法でも絞り込みでき、10年生存率の算出が可能となった 国立がん研究センター 2016年 1月 19日 生存率データ算定・公表システムであるKapWeb 初公開 2012年10月23日 24万件のデータで 5年生存率を一般の人が検索しやすく公開 第一回 リニューアル 2014年9月19日 30万件のデータで英語に対応し公開 2005年集計で5年生存率６８％に （参考 1997年時 5年生存率６１.７％） 第二回 リニューアル 2016年1月20日 34万件のデータで更新 6万件のデータで10年生存率も公開 最新（2007年）5年生存率 ６８.９％ 1999-2002年症例での10年生存率 ５８.２％ 5年生存率 63.1％ 2 100 200 300 400 500 600 700 8
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資料2 全がん協部位別施設別生存率 2004〜2007年診断症例の施設別5年生存率を公表します 2004〜2007年診断症例の部位別5年生存率を公表します 1999〜2002年診断症例の部位別10年生存率を公表します 国立がん研究センター 2016年1月19日 1 2004〜2007年症例の施設別5年生存率追加 • 公表施設が28施設から30施設に増えました • 全がん協自ら生存率を公表することにより – がん登録や生存率公表基準の認知度を高め – 拠点病院のがん登録の精度向上 – がん医療の均てん化 に貢献 • 拠点病院の生存率公表のモデル • 患者さんが医師と話し合う資料として使っていただく 2 全がん協生存率公表基準 • 臨床病期判明率60％以上 • 追跡率90％以上 • 症例数50例以上 • 同意の得られた施設、部位のみ公表 3 5年相対生存率とI期/IV期比
10年生存率初集計 << 国立がん研究センター
全がん協加盟がん専門診療施設の診断治療症例について 10年生存率初集計 グラフを描画する生存率解析システムKapWebなどにて公開 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、所在地：東京都中央区、略称：国がん）の研究開発費に基づく研究班「わが国におけるがん登録の整備に関する研究（班長：東尚弘）」は、全国がん（成人病）センター協議会（会長：堀田知光、以下、「全がん協」）の協力を得て、加盟施設での診断治療症例について部位別10年相対生存率を初集計し、全がん協ホームページで公開しました。 わが国においてこの規模でがんの10年相対生存率が公表されるのは初めてで、本集計により長期的ながん種別予後の傾向が示されました。 がんの生存率は、治療による効果を表す指標で、がん診療評価などにおいて重要な要素となりますが、信頼できる生存率を算出するには、精度の高い予後調査の実施などの課題があ
がん細胞の増殖に必要な遺伝子を発見 << 国立がん研究センター
がんで過剰発現したIER5は、HSF1と結合することでヒートショックプロテインを誘導し、ストレスからがん細胞を保護することによりがん細胞の増殖に寄与するというメカニズムを解明した。 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、東京都中央区、略称：国がん）は、これまでがん化との関連が解明されていなかったIER5遺伝子が、がん細胞の増殖に関与していることを世界に先駆け発見しました。また、IER5遺伝子は、腎がん、大腸がん、膵がんなど様々ながんで発現上昇することも示され、IER5を分子標的として阻害することで、がんを抑制できる可能性が示唆されました。 本研究成果は、国立がん研究センター研究所（所長：中釜斉）希少がん研究分野主任研究員 大木理恵子の研究グループが行ったもので、英科学誌ネイチャー（Nature）系オンライン科学誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific R
血液から膵臓がんで治療標的となり得る遺伝子異常を検出 << 国立がん研究センター
国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、東京都中央区、略称：国がん）は、これまで生検や手術で採取した組織等を用いて行っていた網羅的なゲノム異常の解析を、血液でも高精度に行える新たな手法を開発し、さらに血液からも進行膵臓がんの約30％に治療標的となり得る遺伝子異常を検出しました。 本研究で用いた解析方法は、膵臓がんに限らずあらゆる固形がんで可能であり、また、生検が困難な患者さんや、薬剤耐性獲得変異など経時的な複数回の検査が必要な場合にも有用と考えられ、通常の組織生検よりも患者負担が少ない網羅的ゲノム解析手法として臨床応用が期待されます。また、これまで分子標的薬の開発が進んでいない膵臓がんにおいても、がんの遺伝子異常に基づいた個別化治療が有効である可能性が示唆され、今後さらに検出感度を向上させることで、治療標的の探索だけでなく、難治がんの早期診断への応用も期待されます。 本
合成致死に基づく新しいがん治療標的を発見 << 国立がん研究センター
CBP遺伝子とp300遺伝子は、その両方の機能が失われると細胞は生きていけないという「合成致死」の関係にあることを発見し、そのメカニズムを解明 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、東京都中央区、略称：国がん）は、肺がんの中でも悪性度が高い肺小細胞がんや悪性リンパ腫など様々ながんで不活性化変異がみられるCBP遺伝子について、p300遺伝子と相互に補い合い機能する関係があり、両方の遺伝子が機能しなくなるとがん細胞が死滅する「合成致死」の関係にあることを発見し、そのメカニズムを解明しました。 これにより、CBP遺伝子変異を認めるがんに対して、p300遺伝子を標的に機能を阻害することで特異的にがん細胞を殺傷する治療手法が見出され、今後、新しい抗がん剤創出に向け研究開発が進められます 。 本研究成果は、国立がん研究センター研究所 ゲノム生物学研究分野（河野隆志分野長、荻原秀明研
国立がん研究センターとアストラゼネカ 質量分析イメージング法による新規抗がん剤の局在解析に関する共同研究契約を締結 << 国立がん研究センター
ホーム > プレスリリース > 国立がん研究センターとアストラゼネカ 質量分析イメージング法による新規抗がん剤の局在解析に関する共同研究契約を締結 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田 知光、以下、国立がん研究センター）とアストラゼネカ（CEO：パスカル・ソリオ、以下、アストラゼネカ）は、新規抗がん剤に関する臨床開発と非臨床研究の推進を目的とする包括共同研究契約をそれぞれ2011年、2012年に締結し、数多くの臨床並びに非臨床共同研究を実施しております。 この度、これらの成果に基づいて新たに、国立がん研究センターが開発中の質量分析イメージング法（Mass Spectrometry Imaging: 以下、MSI）を用いて、アストラゼネカの新規抗がん剤の腫瘍組織への局在を解析する非臨床共同研究契約を2015年9月10日に締結いたしましたのでお知らせします。 国立がん研究セン
国立がん研究センターとアストラゼネカ AZD5363に関する共同研究の成果を論文発表 << 国立がん研究センター
国立がん研究センターとアストラゼネカ AZD5363に関する共同研究の成果を論文発表 ～共同研究の成果を患者さんに役立つ医薬品開発につなぐ～ 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田 知光、以下 国立がん研究センター）とアストラゼネカ（CEO：パスカル・ソリオ、以下アストラゼネカ）は、新規抗がん剤に関する臨床開発と非臨床研究の推進を目的とする包括共同研究契約をそれぞれ2011年、2012年に締結し、臨床並びに非臨床共同研究を実施し、成果を上げてきました。そのひとつである、AKT阻害剤*1 AZD5363に関する論文を、米国がん研究会議（American Association for Cancer Research: AACR）の学会誌のひとつである「Molecular Cancer Therapeutics」に発表いたしましたのでお知らせします。 アストラゼネカ チーム(
18歳未満の子どもをもつがん患者とその子どもたちについて 年間発生数、平均年齢など全国推定値を初算出 支援体制構築の急務な実態が明らかに << 国立がん研究センター
ホーム > プレスリリース > 18歳未満の子どもをもつがん患者とその子どもたちについて 年間発生数、平均年齢など全国推定値を初算出 支援体制構築の急務な実態が明らかに 国立研究開発法人 国立がん研究センター（理事長：堀田知光、所在地：東京都中央区、略称：国がん）がん対策情報センター（センター長：若尾文彦）は、18歳未満の子どもをもつがん患者とその子どもについて、わが国で1年間に新たに発生する患者とその子どもの人数、平均年齢などの全国推定値を初めて明らかにしました。 また、全国どこでも質の高いがん医療を受けることができるように、がん医療の均てん化を目標として整備されている国の指定医療施設であるがん診療連携拠点病院での同患者数、子どもの人数についても推定し、今後社会全体での支援体制構築の必要性を提示しました。 本推定は、国立がん研究センター中央病院の5年間の入院患者データをもとに、地域が
赤肉・加工肉のがんリスクについて << 国立がん研究センターについて
この度の国際がん研究組織（IARC）による以下の発表について、当センターによる解説と当センターが2011年に発表した日本人における赤肉・加工肉摂取量と大腸がん罹患リスクについてお知らせいたします。 IARC Monographs evaluate consumption of red meat and processed meat http://www.iarc.fr/en/media-centre/pr/2015/pdfs/pr240_E.pdf １．解説 IARC主催の10か国、22人の専門家による会議で赤肉*（牛・豚・羊などの肉）、加工肉の人への発がん性についての評価が行われました。評価は全世界地域の人を対象とした疫学研究（エビデンス）、動物実験研究、メカニズム研究からなる科学的証拠に基づく総合的な判定です。 その結果、加工肉について“人に対して発がん性がある（Group１）
2社目の国立がん研究センター発ベンチャーが柏キャンパスから誕生 << 国立がん研究センター
2社目の国立がん研究センター発ベンチャーが柏キャンパスから誕生 腹腔鏡手術支援ロボットの開発を目指す 株式会社A-Traction 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：堀田知光、所在地：東京都中央区、略称：国がん）は、腹腔鏡手術支援ロボットの開発を行う株式会社A-Traction（エー・トラクション、代表取締役：安藤岳洋、所在地：千葉県柏市、以下「A-Traction社」）を国立がん研究センター発ベンチャーとして認定しました。国がん全体としては2社目、柏キャンパスからは初の認定ベンチャーとなります。 A-Traction社では、東病院 伊藤雅昭大腸外科長（先端医療開発センター 手術機器開発分野長兼任）と連携し、国内有数の症例数と技術を誇る東病院の内視鏡下手術の現場で生まれたニーズをもとに、腹腔鏡手術支援ロボットの開発に取り組んでいます。 【株式会社A-Traction】 会
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十二指腸乳頭部がんの大規模ゲノム解読を実施 << 国立がん研究センター
http://www.ncc.go.jp/jp/information/pdf/20120213.pdf