今週は、テレビＣＭの認知率を、放映量（合計視聴割合）と重複して放映した割合（同一番組内で２回以上放映があった割合）で回帰分析した結果です。 フリークエンシーとテレビＣＭ認知率の関係については、ＮＲＩシングルソースデータをもとに、以前の「今週の分析」の中で分析しました。今回は、５月〜６月に実施した調査の中で、出稿量が多く、比較的この時に新しく放映が始まった23本のテレビＣＭを事例に分析を行いました。集計したデータは以下の通りです。 �@ＣＭ認知率 テレビＣＭを覚えている割合 �A合計視聴割合 各テレビＣＭの出稿があった番組について番組単位の視聴割合を集計したもの。１番組で２回以上の出稿があった場合は、出稿回数分だけ視聴割合をカウント �BＣＭ放映重複率 全放映回数のうち、同一番組内で重複して放映された回数の割合。 �@ＣＭ認知率と�A合計視聴割合の間には正の相関があります。すなわち、テレビ

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 最近、しょっちゅうと言う位にTwitterやらはてなブックマークやらといった、いろいろなWebサービスを利用することが多くなってきました。そんな今流行のWebサービスを整理・分類してみました。 図 Social Media in Japan(ver 0.60) Social Media in Japan by H.Yoshikawa, Y.Yamaguchi, T.Nakamura is licensed under a Creative Commons 表示-非営利 2.1 日本 License. Based on a work at www.briansolis.com 旧画像はこちら ・ver0.4(2009/01/04) ・ver0.5(2009/01/05) （※図中の

メールマガジン「マーケティング・インサイト」 「第１部　効果的な広告計画の立て方」 マーケティング・広告活動効率化の原理とノウハウを、実務 37年・研 究30年の専門家が提供します。 「効果的な広告計画の立て方」について、広告戦略、　調査、表現、 媒体選択、効果測定等の説明・提案を行います。 ご登録をお待ちしております。 ■メールマガジン登録の際は、下記に入力して下さい。 電子メールアドレス(半角)： ■メールマガジン解除の際は、下記に入力して下さい。 電子メールアドレス(半角)： Powered by ■　バックナンバー バックナンバーは、日付けをクリックすれば見ることが出来ます。 N0. 083　2005年4月 26日　参考図書リスト N0. 082　2005年4月　5日　参考図書-7　小宮淳一『広告主　アドマン春秋』 N0. 081 

こんにちは、正田です。 ターゲットとメッセージが決定したら、次の段階が媒体選択です。媒体購入は巨 額の費用がかかる問題です。これから数回、媒体タイプ別の特徴（長所・短所）と 問題点について説明を試みます。 今回は、テレビ広告について考えてみましょう。媒体や媒体団体が主張している ことと、少し違う広告主の投資効果の視点から問題点を説明します。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ /////　　　　　　　　　　　　　　　　　 　          2004年9月21日 /////　 〜 マーケティング・インサイト 〜　 /////　　　「第１部 効果的な広告計画の立て方」 　 /////　　　　　　　 　 　 　　　　 　 　          発行：正田ARCOMコンサルティング ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

メディアデータの責任の範囲 ――新聞の媒体特性からみると、視聴率やGRPという考えはなじまないと思いますが。 　新聞の場合は、総合面、経済面、スポーツ面といった紙面構成が変わるわけではないし、そのほとんどが宅配されていますから、毎日読者が変わるということもない。新聞は、変動要素が極めて少ないメディアです。テレビはチャンネル1つで競合局に乗り換えられますが、新聞はそういう環境にない。テレビにアクチュアルデータが必要なのは、テレビが持っている特性ゆえの管理の話であって、新聞に当てはめるのはあまり意味がないと思いますね。 　はじめにも触れたとおり、新聞の到達データとしては、日本ABC協会の販売部数、各新聞社が調査している購読者への到達率、新聞閲読率などがあります。また、いま現在、私どもで提供しているメディアデータ、つまり媒体到達レベルの指標には、テレビの視聴率、ラジオの聴取率、雑誌の個別ビークル

総務省から、情報流通量指標の枠組みを検討する「情報流通インデックス研究会」の報告書が発表されております。 「インターネットの情報流通量4年間で約7倍に--総務省調査」2009.7.15 @CNET インターネットや放送メディアなど、2008年度における情報通信量を計測した報告書を総務省の研究会が公表した。 総務省では、現在の情報通信メディアの状況や、インターネットによる情報流通の拡大などの動向を的確に把握できるよう、新たな情報流通量指標の枠組みについて幅広い見地から検討することを目的に、2009年1月から「情報流通インデックス研究会」を開催。 このほどまとめられた報告書では、各メディアを用いて、情報受信点まで情報が伝達される「流通情報量」と、消費者側が受信した情報の内容を意識レベルで認知する「消費情報量」を新指標として、インターネットをはじめ、電話、放送、印刷・出版物など20のメディアにつ

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