「融通が利かなすぎる人」を動かすには、どうしたらいいのか
心理学博士。1955年東京生まれ。東京大学教育心理学科卒。東芝市場調査課勤務の後、東京都立大学大学院心理学専攻博士課程中退。川村短期大学講師、カリフォルニア大学客員教授、大阪大学大学院助教授等を経て、ＭＰ人間科学研究所代表。心理学をベースにした執筆、企業研修・教育講演等を行う。著書に『「やりたい仕事」病』『薄っぺらいのに自信満々な人』『かかわると面倒くさい人』『伸びる子どもは○○がすごい』『読書をする子は○○がすごい』『勉強できる子は○○がすごい』（以上、日経プレミアシリーズ）、『モチベーションの新法則』『仕事で使える心理学』『心を強くするストレスマネジメント』（以上、日経文庫）、『「上から目線」の構造＜完全版＞』（日経ビジネス人文庫）、『「おもてなし」という残酷社会』（平凡社新書）、『他人を引きずりおろすのに必死な人』（SB新書）など多数。 ＭＰ人間科学研究所 E-mail：mphuma
ふるさと納税は日本人の崇高な「寄付精神」を破壊する
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
反安倍陣営が読み違える、若年層の「功利主義的メンタリティー」 | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン
1963年広島県生まれ。東京大学大学院総合文化研究科地域文化研究専攻修了（学術博士）。金沢大学法学類教授。専門は政治・法思想史、ドイツ思想史、ドイツ文学。著者に『今こそアーレントを読み直す』（講談社）『集中講義！日本の現代思想』（ＮＨＫ出版）『カール・シュミット入門講義』（作品社）など。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 自民党の総裁選が始まったが、安倍首相の3選がほぼ確実な情勢とされ、盛り上がりに欠ける。今年春の段階では、森友・加計問題に関連して国会審議が紛糾し、メディアの報道には「安倍3選に黄信号がともる」「ポスト安倍に向けての党内の動きが活発化…」といった見出しが躍っていたのがうそのようだ。 いまメディアは、むしろ「安倍一強体制」が続く中での全体主義化の危険
就活のグループディスカッションが「百害あって一利なし」な理由
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～ 秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た
山形県調査でわかった「引きこもりの半数は中高年」もはや欠かせない“高齢化・長期化”の視点
通信社などの勤務を経て、フリーのジャーナリストに。1997年から日本の「ひきこもり 」界隈を取材。東日本大震災直後、被災地に入り、ひきこもる人たちがどう行動したの かを調査。新刊は『ルポ「８０５０問題」高齢親子〝ひきこもり死〟の現場から 』(河 出新書) 他に『ルポ ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』（ベ スト新書）、『大人のひきこもり』（講談社現代新書）、『あのとき、大川小学校で何 が起きたのか』（青志社）など多数。ＴＶやラジオにも多数出演。ＫＨＪ全国ひきこも り家族会連合会本部広報担当理事。東京都町田市「ひきこもり」ネットワーク専門部会 委員なども務める。ＹＡＨＯＯ！ニュース個人オーサー『僕の細道』 「引きこもり」するオトナたち 「会社に行けない」「働けない」――家に引きこもる大人たちが増加し続けている。彼らはなぜ「引きこもり」するようになってしまったのか。理由とそ
来年、大ブレイクの予感も!? 「社会貢献ブーム」を裏付けるこれだけの理由 | 『社会貢献』を買う人たち | ダイヤモンド・オンライン
当連載ではいつも「社会貢献が来てますよ～」「ブームですよ～」と言ってるわけだが、読者の中には「ホントに来てるのか？」と疑問を持っている人もいるかもしれない。現在、都内では社会貢献系のセミナーや勉強会や飲み会が連日開催されていて大盛況なのだが、参加してみないとその熱気は分からないし、ワンレン・ボディコンやガングロや名古屋嬢やギャル＆ギャル男のように、ひと目でそれと分かるような人たちが街を闊歩しているわけでもない。 社会貢献に熱心で、本気で世界のひとつでも変えてやろうか？ と考えているような人たちを、筆者は最近、『ソーシャル・ファイター』と勝手に命名しているが、彼らはファッションやライフスタイルでは、まったく見分けが付かない。ファッションにまったく無頓着な若者もいれば、どこの店のホストだろう？ と思うような若者もいる。ひと目で帰国子女だと分かる外資系キャリア女性もいるし、職業不詳なのだが金だ
電気自動車は無料で提供！ インフラで稼ぐベター・プレイス社の勝算｜エコに群がる世界マネー｜ダイヤモンド・オンライン
【第5回】 2008年11月13日 電気自動車は無料で提供！ インフラで稼ぐベター・プレイス社の勝算 アメリカ三大自動車メーカーが軒並み不調を訴えている中、アメリカのあるスタートアップ（新興企業）が次世代自動車業界のメイン・プレーヤーとして注目を集めている。 その名は、ベター・プレイス。シリコンバレーの中心地パロアルトを本拠に、約1年前に設立された会社だ。 自動車業界の競争ルールを根底から書きかえるプレーヤーと目されているものの、ベター・プレイスは自動車メーカーではない。電気自動車のための充電ステーションを全国に張り巡らせる、いわばインフラ会社だ。 「われわれのビジネスモデルは携帯電話と同じ」と語るのは、創設者でCEOのシャイ・アガシ。まだ40歳代初めだが、ソフトウェア会社SAPの重役にまで上り詰めた後、電気自動車を世界に普及させるための広大なビジョンを描いてベター・プレイスを設立
マーケティングの常識が変わった!? モノが売れない時代に『社会貢献』が売れるワケ | 『社会貢献』を買う人たち | ダイヤモンド・オンライン
モノが売れないこの時代に、『社会貢献』が売れている――。 もちろん、社会貢献という名の商品があるわけではなくて、さまざまな社会問題の解決につながるモノやサービスが売れたり、NPOやNGOの活動を支援するチャリティ商品が売れているという意味だが、昨年のリーマン・ショック以降の世界同時大不況の中でも、これらの商品は売り上げを伸ばしている。 社会貢献志向の消費行動を『ソーシャル消費』と呼ぶが、この消費トレンドは、若者とアラフォー女性を中心に、30代男性、そしてシニアを巻き込むメガ・トレンドになりつつある。 残念ながら40代、50代の男性はこの動きから完全に取り残されていて、企業の管理職や役員クラスにはその世代の男性が多いので、このメガ・トレンドを理解できてない企業もまだまだ多い。これでは、せっかくのビジネス・チャンスを潰していることになるので非常に残念だ。 筆者の本業はマーケティングのコ
太陽光発電の積極導入計画にいらだつ電力会社の言い分｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
電力会社が、“新エネ”導入包囲網にいらだちを強めている。 きっかけは6月8日、経済産業省の外郭団体、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が発表した、技術開発指針「2030年に向けた太陽光発電ロードマップ（ＰＶ2030＋）」だ。 昨年、資源エネルギー庁は、30年までに最大5321万キロワットの太陽光発電を導入する計画を立てたが、ＮＥＤＯの「ＰＶ2030＋」は、一歩踏み込んだかたちだ。50年には、一次エネルギー需要の5～10％を太陽光で賄おう、というのだ。07年度の一次エネルギーに占める新エネルギー全体の割合3.1％と比べれば、そのハードルの高さがわかる。 だが、原子力などを基幹電源とする日本の電力会社にとって、太陽光発電は厄介者だ。まず、政府の導入促進策にのっとり、太陽光発電の余剰電力をたとえ不要でも高い価格で買い取らねばならない。 また、太陽光など不安定電源の導入量が増え
輸出産業が崩壊した中国と日本、それぞれの危機の本質｜野口悠紀雄 未曾有の経済危機を読む｜ダイヤモンド・オンライン
1月22日に発表された貿易統計で、日本の輸出が壊滅的な事態に陥っていることが改めて明らかにされた。 08年12月の数字は、対前年比で見ると、総輸出額は35.5％の減となった。地域別に見ると、対米が36.9％の減、対中国が35.5％の減となっている。 品目別に見て落ち込みがもっとも激しいのは自動車であり、対前年比は45.4％の減。対米の自動車輸出は、52.6％の減という信じられないような値だ。輸出が1年前の半分以下になるというような事態は、これまでなかった異常事態である。 しかも減少率は、【表1】に見るように、ほぼ月を追うにしたがって、拡大している。対アジア輸出は、08年9月までは対前年比でプラスの値であった。10月にマイナスに転じたのだが、対前年減少百分率は一桁だった。それが11月以降2桁の落ち込みになっているのだ。 減少率の拡大は、輸出の減少が一時的なものではなく、いよいよ本格的
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
