パタゴニアの熱帯雨林で発見されたGliocladium roseumは地球を守ってくれるスーパー真菌？
パタゴニアの熱帯雨林で発見されたGliocladium roseumは地球を守ってくれるスーパー真菌？ 2009.01.13 熊谷 桃子 カーボンニュートラルで、かつ枯渇しない燃料として注目を集めてきたバイオ燃料。でも今年になって、食料不足などの問題を引き起こす可能性が指摘され、人気が下がってきてしまった。バイオ燃料なら何でもサステナブル、という時代は終わってしまった。 そんな具合に、バイオ燃料に向けられる視線が厳しくなってきた中、バイオ燃料の課題を解決してくれそうな真菌が発見された！ Gliocladium roseumと名付けられたその真菌は、パタゴニアの熱帯雨林の木の中から見つかった。ガスを発生していることが分かり、培養してみたところ、ディーゼルを構成する炭化水素が何種類も生成され、研究者はびっくり。これほど多種の炭化水素を生成する生物が見つかったのは初めてだという。 とてもエキサイ
ロボットスーツ：農作業の負担軽減 東京農工大が開発 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
腕を上げた状態で楽に作業が続けられるロボットスーツ＝東京農工大大幸町キャンパスで０９年１月９日、関東晋慈撮影 大根抜きなど負担の大きな農作業を手助けする「農業ロボットスーツ」を東京農工大が開発し、９日東京都府中市のキャンパスで実演した。スーツの重さは約２５キロだが、今後半分に軽量化し、２年後には５０万～１００万円で市販する計画だ。 公開された作業は▽イチゴ摘み▽ポンカンの剪定（せんてい）▽大根抜き－－の３種類。長時間、腕を上げている剪定作業や腰を曲げるイチゴ摘みは体への負担が大きい。大根抜きでは腰に約３０キロの力がかかる。 ロボットは肩やひじ、腰、ひざの関節に計８個のモーターを付け、作業者を補助する。大根抜きではスーツの装着で半分以下の力で済み、他の２種類でもほとんど負担を感じずに作業できたという。 現在、農業従事者の約４割が６５歳以上で、補助ロボット開発を期待する声が高まっている。１００
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ジーエス・ユアサとホンダ，車載用Liイオン2次電池の合弁会社を設立へ
ジーエス・ユアサ コーポレーション（GSユアサ）とホンダは，ハイブリッド車に向けたLiイオン2次電池の製造・販売および研究開発を手掛ける合弁会社を設立することで基本合意したと発表した。2009年春ごろに新会社の設立を目指し，具体的な協議を開始するとしている。出資比率はGSユアサが51％，ホンダが 49％となるもよう。本社はGSユアサの本社内（京都市南区）に，工場はGSユアサの長田野事業所（京都府福知山市）内に新設する計画である。 新会社が製造する電池は，GSユアサが開発した高出力型のLiイオン2次電池「EH6」をベースに，構造や電極材料などを見直して次世代のハイブリッド車に最適な性能を実現していくという。EH6は電流容量6Ahで電圧が3.7V。外形寸法は112mm×21mm×82.6mmで重さが331g。質量当たりのエネルギー密度は67.1Wh/kg，体積当たりのエネルギー密度は114.3
中南米を襲う不況の波 JBpress(日本ビジネスプレス)
数カ月前まで、金融と経済の混乱が先進諸国を襲う中でも、中南米諸国は、最悪の事態は避けられるという楽観論に満ちていた。 「危機について尋ねられると、『ブッシュのところに行って聞いてくれ』と答えている」。ブラジルのルイス・イナシオ・ルラ・ダシルバ大統領は9月初め、米大統領についてこう話していた。「これは彼の危機であって、私の危機ではない」と。 今はダシルバ大統領の危機である。先日発表された統計によると、ブラジルの鉱工業生産は昨年1～11月に6.2％減少した。2001年12月以来最も急激な生産減少だ。 今回の危機は、中南米大陸全域で大規模な富の破壊をもたらした。国際通貨基金（IMF）の元西半球担当局長クラウディオ・ローサー氏は、株式その他の資産市場と通貨の下落によって、2008年1～11月に中南米の金融資産の40％が吹き飛んだと試算している。 金融資産が40％目減り、農産物、鉱物、原油の
アラブ対イスラエル：100年の戦争 JBpress(日本ビジネスプレス)
運に恵まれれば、イスラエルとハマスの2週間にわたる破壊的な戦闘は間もなく終結するかもしれない。 だが、アラブ人とユダヤ人がパレスチナで繰り広げてきた1世紀にわたる戦争が終わるには、あとどれだけ時間がかかるのだろうか。近くそれが実現するとは到底思えない。 考えてみてほしい。ガザ地区で現在展開されている「キャスト・レッド作戦（Operation Cast Lead、鋳造された鉛の意）」はイスラエルにとって4度目のガザ侵攻だ。 イスラエル人が独立戦争と位置づけている1948年の第1次中東戦争で、イスラエルはガザ（近くの孤立地帯には、若き陸軍将校ガマール・アブドゥン＝ナセルを含むエジプト軍が駐留していた）をほぼ占領した。 1956年の第2次中東戦争でイスラエルはガザ地区を再び占領した。これは、イスラエルが英国およびフランスと組み、エジプト大統領になっていたナセルを倒し、英国のスエズ運河奪回
2009年の中国経済展望：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Dexter Roberts （BusinessWeek誌北京支局長、アジアニュース担当エディター） 米国時間2008年12月31日更新 「China 2009: The Confidence Deficit」 2009年の中国経済はいかに――。世界中のエコノミストが頭を悩ませている問題だ。GDP（国内総生産）の成長率が7％に達しないとする予想もある一方で、9％台になるという楽観的な見方もある。 楽観派は、電話やテレビ、靴など無数の中国製品に対する米欧の需要の急落にもかかわらず、その逆境を跳ね返す力が中国にはあると見ている。最も期待感が高いのは、中国政府が11月に発表した4兆元（約56兆円）規模の大型景気刺激策だ。 また、即効性は薄いかもしれ
石油価格崩壊の余波：NBonline(日経ビジネス オンライン)
石油価格の暴落は、極めて中毒性の高い鎮痛剤のようなものだ。長期的には深刻なダメージを及ぼすが、それと引き換えに短期的には痛みを和らげる効果をもたらしている。 石油価格が2004年の1バレル＝35ドルの水準から、2008年7月の147ドル超まで達するのに4年以上かかったが、上昇分をすべて吐き出し、元に戻るまでに要した期間はわずか6カ月足らずだった。 欧米をはじめとする石油輸入国の、追い詰められた状況にあった企業や消費者にとっては、石油価格の崩壊は厳しさを増す経済情勢の中で一縷の光となっている。だが一方で、世界中のエネルギー産業には激しい衝撃となり、石油の消費者にとっても一般的に好ましいとは言えないような様々な変化を業界全体にもたらしている。 業界はショック状態 事態の影響が完全に明らかになるまでには、まだ時間がかかりそうだ。「エネルギー業界はショック状態にある。すべてがあまりにも急速に展開
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