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ブックマーク / www.chunichi.co.jp (12)

  • バス停にバスが来ない優しさ 豊鉄バスの標識が介護現場を救う:中日新聞Web

    豊鉄バスから施設に寄贈された「バスの来ないバス停」。隣のベンチで入居者が談笑し、帰宅願望を紛らす効果があるとされる=豊橋市駒形町のグループホームたけのこで 豊鉄バス(豊橋市)は6日、「バスの来ないバス停」を豊橋、新城両市の三つの高齢者向けグループホーム(GH)に贈った。帰宅願望などで一人歩きしてしまう認知症のお年寄りを落ち着かせる効果があるといい、使わなくなったバス停標識を昨秋から介護施設などに寄贈している。

    バス停にバスが来ない優しさ 豊鉄バスの標識が介護現場を救う:中日新聞Web
    fumikony
    fumikony 2023/08/10
  • ベトナムが技能実習を敬遠 来春導入30年、「頼みの綱」日本離れ:中日新聞Web

    来春で導入から30年となる「外国人技能実習制度」を巡り、実習生の半数以上を占める最大の派遣国ベトナムで、新たな実習希望者が減っている。今年7月以降、実習1年目の在留資格で入国するベトナム人が、新型コロナウイルス流行前の2019年の同期間と比べ6割に減少していることが判明。過酷な労働環境に加え、急激な円安や自国の経済発展も背景にあるとみられ、関係者は「日離れ」を指摘している。(斎藤雄介、篠塚辰徳) 外国人技能実習制度 途上国への技術移転、人材育成を目的とする外国人研修制度を補う形で1993年に始まった。実習期間は段階的に延長され、現行は最長5年。在留資格は実習1年目の「技能実習1号」、2・3年目の「2号」、4・5年目の「3号」がある。出身国別(2022年6月末時点)でベトナム(56%)、インドネシア(12%)、中国(11%)の順に多い。受け入れ事業者は建設業、製造業、農業など約6万7000

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  • 漫画家山本直樹さんが語る連合赤軍「言葉が命を超えてしまった」:中日新聞Web

    新左翼組織・連合赤軍が引き起こした「あさま山荘事件」から、今年で半世紀が過ぎた。漫画家の山直樹さん(62)=東京都=は、一連の顚末を取材し、2006年から12年かけて漫画「レッド」シリーズ(計13巻、講談社)を描き上げた。執筆の背景にあったのは、1995年3月のオウム真理教による地下鉄サリン事件。時代の異なる二つの事件を「似ている」と語る山さんの作品は、現代の社会に何を投げかけるのか。(谷口大河) 「レッド」は、ベトナム戦争に反対し、彼らなりの青春を謳歌する若者たちが、次第に過激さを増し、山中のアジトで仲間を次々にリンチにかけ殺害していく姿を克明に描く。象徴的なのが、メンバーに素行や思想を自己批判する「総括」を要求するシーンだ。総括を促すためとして暴力を振るい、12人を死に至らしめた。 地下鉄サリン事件では、有名大学出身の若者たちが無差別テロを起こし、14人の死者と6000人超の負傷者

    漫画家山本直樹さんが語る連合赤軍「言葉が命を超えてしまった」:中日新聞Web
    fumikony
    fumikony 2022/03/26
  • 自分だけのキーボードを 岐阜・高山に自作専門店、組み合わせ150通り:中日新聞Web

    自分に合った使いやすいオリジナルキーボードを製作できる店舗「白銀(しろがね)ラボ」が三日、高山市有楽町に開店した。店舗型の自作キーボード専門店の開設は、東京・秋葉原に次いで全国二番目だという。 自作できるキーボードは、左右二つに分かれているタイプ。スイッチやトラックボールの色を選べるだけでなく、小指で押すことが多いエンターキーを親指の位置に設定できるなど、各スイッチの役割も自由に決めることができる。

    自分だけのキーボードを 岐阜・高山に自作専門店、組み合わせ150通り:中日新聞Web
  • リコール事件逮捕から1週間 応援著名人は? 百田氏「活動には無関係」 デヴィ夫人「コメント控える」:中日新聞Web

    大村知事のリコール運動を巡る署名偽造事件で、活動団体事務局長の田中孝博容疑者らが逮捕されてから26日で1週間。この間、運動を応援していた著名人が、ツイッターなどでリコールや事件への思いを相次ぎ吐露している。

    リコール事件逮捕から1週間 応援著名人は? 百田氏「活動には無関係」 デヴィ夫人「コメント控える」:中日新聞Web
  • 名簿の束「書き写して」、会議室に数十人 リコール署名偽造、バイト男性証言:中日新聞Web

    愛知県の大村秀章知事のリコールに向けた署名集めに関連し、名簿書き写しのアルバイトに参加した福岡県久留米市内の契約社員の男性(50)が紙の取材に応じた。男性は登録している人材紹介会社から「簡単な軽作業」「名簿を書き写すだけ」との趣旨の電子メールを受け、十月中旬から下旬にかけて佐賀市内の貸会議室で、時給九百五十円で作業をした。五百円の交通費も支給された。

    名簿の束「書き写して」、会議室に数十人 リコール署名偽造、バイト男性証言:中日新聞Web
  • カポエイラ少女 世界一 松任中1年・舘あかりさん:北陸中日新聞Web

    「無限にかっこよくなりたい」 南米・ブラジル発祥の音楽を組み合わせた格闘技「カポエイラ」の競技者で、白山市松任中学校一年の舘あかりさん(13)=同市平松町=が今月九日、世界大会のU−18オンラインカポエイラソロ大会U14女子(対象十二、十三歳)の部で初優勝した。「競技を続け、無限にかっこよくなりたい」と意気込む。(吉田拓海) カポエイラは踊りと武術を組み合わせた動きをすることから「美しい格闘技」とも呼ばれる。十六世紀、ブラジルの黒人奴隷たちがダンスに見せかけて護身術を学んだのが発祥とされる。歌や太鼓などの演奏に合わせ、全身をしなやかにつかった円運動を繰り返しながら、蹴りを矢継ぎ早に繰り出す。殴る動作は禁止されている。 舘さんは金沢市の「ゲトカポエイラ」に所属。カポエイラをしている父の利彦さん(41)の影響で、小学一年生の頃から始めた。見学に訪れた際、競技の素早い動きを「かっこいい」と感じた

    カポエイラ少女 世界一 松任中1年・舘あかりさん:北陸中日新聞Web
  • 大村知事リコールに「無断で名前使用」 現職市長、県議ら証言:中日新聞Web

    大村秀章知事に対するリコール活動で提出された署名について、現職の公職者が紙に、無断で名前を書かれていたと証言した。 愛知県議の神谷和利氏(自民、豊田市)は、不正な署名が含まれている疑いをインターネットで知り「解職を求めていないのに名前があったら困る」と市選管に個人情報の開示を請求。名前があると連絡を受け、「刑事告訴も頭にある」と憤った。同様に名前があった杉江繁樹県議(同、常滑市)も「真相を究明してほしい」と警察に被害を伝えたという。

    大村知事リコールに「無断で名前使用」 現職市長、県議ら証言:中日新聞Web
  • 死亡前 コロナ検査断られ 金沢の男性 死後に陽性判明:北陸中日新聞Web

    石川県「医師の判断が必要」 死後に新型コロナウイルス感染が確認されたとして、石川県が11月27日に発表した金沢市の男性は、県発熱患者等受診相談センターに電話してPCR検査を希望したが受けられなかったことが、紙の取材で分かった。男性には、ぜんそくの疾患があったという。(堀井聡子) この男性は金沢大薬学系准教授の高橋広夫さん=享年四十二。(43)や知人の話では、高橋さんの自宅は県外にあり、金沢市内に単身赴任していた。十一月十六日に強い倦怠(けんたい)感があり、自宅療養中の二十日には三九度台の発熱があった。二十一日に医療機関を受診したところ、インフルエンザの検査は陰性で、薬を処方された。 人は「近くの医院」と話していたという。や知人とのメール記録によると、高橋さんは二十一日、県発熱患者等受診相談センターに電話してPCR検査を受けたいと伝えたが、「かかりつけ医の判断がなければ検査は受けられ

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  • 「ウイルスばらまく」愛知・蒲郡の50代男性が死亡 :社会:中日新聞(CHUNICHI Web)

    愛知県蒲郡市で新型コロナウイルスに感染した50代男性が「ウイルスをばらまく」と知人に言い残してフィリピンパブなどを訪れた問題で、この男性が18日午後1時ごろ、県内の入院先の病院で死亡した。男性は新型コロナウイルス感染前から重い持病があったという。関係者への取材で分かった。 男性は4日に陽性が判明した後、県の自宅待機の指導に従わず、1人で同市内の居酒屋とフィリピンパブに立ち寄った。両店は店内を消毒した上で同日から営業を停止。パブ経営者の男性は13日、営業を妨害されたとして県警蒲郡署に被害届を提出、県警は業務妨害の疑いがあるとみて捜査する方針を発表していた。 パブでは30代の女性従業員が新型コロナウイルスに感染していたことも12日に判明。この男性に接客はしていなかったが、店に居合わせていたことが分かっている。男性の両親も先に新型コロナウイルスに感染していることが確認されていた。 (中日新聞)

    「ウイルスばらまく」愛知・蒲郡の50代男性が死亡 :社会:中日新聞(CHUNICHI Web)
    fumikony
    fumikony 2020/03/18
  • ゲーム位置情報で捜査か 令状なく運営会社通じ:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)

    捜査当局がスマートフォンゲームの運営会社を通じ、衛星利用測位システム(GPS)機能を使って事件関係者の位置情報を取得している可能性が高いことが分かった。検察の内部文書に取得方法を詳細に示した記載があり、当局が捜査上必要な場合に企業などに令状を示さず報告を求める手続き「捜査関係事項照会」で取得できるとされていた。 大手携帯電話会社から当局が位置情報の提供を受ける際は、令状が必要とされているため、ゲーム会社を通じる手法が「抜け道」になり得る。GPSを巡っては、二〇一七年三月の最高裁判決が深刻なプライバシー侵害を指摘し、令状なく端末を取り付ける捜査手法を違法と認定した。当局が実際にゲーム会社から取得していれば、問題性の高い取り扱いと言える。 内部文書に記載されているゲーム運営会社は三社。いずれも自社のホームページに「政府機関からの要求で、個人情報を開示することがある」などと記している。この文書は

    ゲーム位置情報で捜査か 令状なく運営会社通じ:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)
    fumikony
    fumikony 2019/01/14
  • スマホゲーム会社通じ位置情報を取得か 捜査当局:社会:中日新聞(CHUNICHI Web)

    捜査当局がスマートフォンゲームの運営会社を通じ、衛星利用測位システム(GPS)機能を使って事件関係者の位置情報を取得している可能性が高いことが13日、分かった。令状を取っていないとみられ、問題性の高い手法と言える。

    スマホゲーム会社通じ位置情報を取得か 捜査当局:社会:中日新聞(CHUNICHI Web)
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    fumikony 2019/01/14
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