タグ

ブックマーク / zuuonline.com (6)

  • マニュアル作成はじめの一歩。「因数分解ツリー」で業務の洗い出しをはじめよう | ZUU online

    マニュアル作成の準備は、マニュアル作成の5W1Hの「What」で登場した「洗い出し〜対象業務の選定〜改善」の3段階を、さらに7つのステップに分けて下ごしらえします。 洗い出し ツリーで業務を俯瞰して見える化します。ツリーは周囲とすり合わせた後、リスト(表)にして情報を追加します。 対象業務の選定 洗い出した業務のなかから、マニュアル化する業務を選びます。 改善 マニュアル化する業務のプロセスを分解して、改善の視点で見直し、マニュアルの骨組みをつくります。 ステップ1 ツリーで業務を見える化する ツリーで全体を俯瞰する 準備の第1段階「洗い出し」はツリーの作成からはじめます。洗い出しの目的は、「業務の見える化」の先にある「マニュアル作成」の効果を高めることです。 ツリーは、樹木(ツリー)の形の図表です。モノやコトを、木が枝分かれするように分解して表わします。 ここでのツリーは、論理思考でおな

    マニュアル作成はじめの一歩。「因数分解ツリー」で業務の洗い出しをはじめよう | ZUU online
  • 銀行API公開により生まれる新たなサービスとは | ZUU online

    フィンテック分野で注目されているテーマの一つが、銀行によるAPI(Application Programing Interface)の公開だ。金融はお金の流れを基盤とするビジネスであるため、1つの会社だけではサービスが完結せず、他社との連携を視野に入れる必要がある。そのため、他社との連携を行うためにAPIを公開する銀行が増えているのである。 銀行がAPIを公開するとどうなる? そもそも、APIとは複数のシステム間でデータをやり取りする際のルールとプログラミングコード自体を指す。APIを使わずにデータのやり取りをする場合は、一から仕様を決め、プログラミングコードを書かなければならない。 しかし、APIを使えば、決められた処理を呼び出すだけです済むため、システム開発の手間が省けるのである。 銀行がこのAPIを公開すると、銀行の情報を使った新たなサービスを消費者に届ける事が出来るようになる。Fi

    銀行API公開により生まれる新たなサービスとは | ZUU online
  • リニューアルされた源泉徴収票の見方、ご存じですか? | ZUU online

    今年からサイズが大きくなりました 年末から3月にかけて、税金関係の一大イベントである「確定申告」。給与所得者であるサラリーマンの大部分にとっては縁のないものですが、さまざまな理由で申告しなければならない、もしくは申告した方がトクをする場合があります。 そこで使われるのが「源泉徴収票」。去年まではA6サイズの小さい紙でしたが、今年からはA5サイズにリニューアルされました。書いてある項目については大きな変化はありませんが、改めて見方をおさらいしてみましょう。 ※記事中の図や書式、控除額等は、平成28年12月時点のものです。 ※記事中の書式等はすべて『平成28年申告用あなたの確定申告』および『平成29年申告用あなたの確定申告』より引用のうえ、編集したものです。 リニューアルされてどう変わった? A6サイズからA5サイズになったのに伴う変更点として A6サイズからA5サイズに大きくなったことで

    リニューアルされた源泉徴収票の見方、ご存じですか? | ZUU online
  • 国の借金1062兆円 「国民1人当たり837万円」の誤解 | ZUU online

    「国の借金は1人当たり○○万円!」という報道をよく目にする人は多いだろう。それにあわせて、日経済はいよいよ破たんする、ギリシャのように 債務不履行 に陥るなどといった謳い文句も毎回のように見られる。果たしてそれは当なのだろうか。 国の借金とは、誰が誰から借りているお金なのか、そもそも国民に返済の義務があるような書き方は正しいのだろうか。国の借金にまつわる表現が誤解を招く理由について、まとめて解説していこう。 「国の借金」とは何か? 11月10日に財務省から発表された「国債及び借入金並びに政府保証債務現在高」、いわゆる「国の借金」は、9月末時点で1062兆5745億円となったそうだ。これは過去最高を更新し、10月1日時点の日の人口推計(概算値1億2693万人)を元にして単純計算した場合、国民一人当たりの借金は「約837万円」になるという。 この借金は、16年度末には1119兆3000億

    国の借金1062兆円 「国民1人当たり837万円」の誤解 | ZUU online
  • FinTechによる証券取引所「大政奉還」の道 三根公博・マネックス証券執行役員 | ZUU online

    今回は、FinTechが市場関係者のうち最も主要なメンバーである「証券取引所・証券会社」へ与える影響を考察する。 1 証券取引所に対して与える影響 JPX(日取引所グループ)が中心となり、複数の証券会社・銀行が参加し数カ月にわたって実施されたブロックチェーン実証実験の報告書が今年8月30日に発表された。 実証実験は、証券取引にブロックチェーンを導入するとして、現状の仕様・技術水準ではいかなる限界があるかないかを明らかにすることが主な目的となっており、筆者もマネックス証券の一員として参加した。 (報告の詳細は こちらの報告書体 を参照されたい) 証券実務の観点からは、ブロックチェーンでは過去の記録の改ざんができないため、注文の取消・訂正ができないため、もう一度反対方向の売買を行うしかないなど、今までの市場慣行の修正が迫られるなど、興味深い発見があった。 ブロックチェーンを証券取引システ

    FinTechによる証券取引所「大政奉還」の道 三根公博・マネックス証券執行役員 | ZUU online
  • 「VR元年」開発競争は激化 第2のガンホー、ミクシーの出現に期待 | ZUU online

    ゲーム・スポーツ観戦から医療まで かつてない用途での活用広がる 今まさに、VR(バーチャルリアリティ)による情報革命が始まろうとしています。特に今年に入ってからは、これまでにあったものと比較してみても、よりハイエンドなVR体験が可能となるVRヘッドマウントディスプレイの発売計画が、数々の企業から発表されており、360度の撮影が可能となる全天球カメラの発売、さらには、複数の企業がVRへの参入を表明して、いよいよ格的なVRの普及が始まろうとしています。 従来、ラジオは「音」、テレビは「映像」による体験が主流でしたが、このVRが提供するものは、「空間」です。VRによってプレイヤー自身がゲームの中に入り込んでいく感覚は、今までの想像を遥かに超えたものであり、今までにない新しいメディアの誕生と言えるでしょう。 現在、最も注目を集めているVRの用途は、ゲームになります。例えば、シューティングゲーム

    「VR元年」開発競争は激化 第2のガンホー、ミクシーの出現に期待 | ZUU online
  • 1