【読売新聞】 【ワシントン=冨山優介】長さが最大で2センチにもなる巨大な細菌を発見したと、米ローレンス・バークレー国立研究所などのチームが24日付の科学誌サイエンスで発表する。通常の細菌は500分の1ミリ程度で、チームは「従来の細菌
![長さ2cmの巨大細菌を発見「人間に例えれば、富士山より背の高い人」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/149a235ebac79fdbb24e47f59e2330d28f90b003/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.yomiuri.co.jp%2Fmedia%2F2022%2F06%2F20220623-OYT1I50178-1.jpg%3Ftype%3Dogp)
【読売新聞】 赤ちゃんポストに入っていた瞬間のことは、よく覚えていない。ただ、「扉のようなもの」の映像が、ぼんやりと頭に残っているだけだ。 2007年5月、熊本市の慈恵病院に「こうのとりのゆりかご」と呼ばれる赤ちゃんポストが開設され
【読売新聞】 川崎市教育委員会は11日、市立中学校の男性教諭(38)と女性教諭(34)の2人を懲戒免職処分とした。 発表によると、ともに既婚の2人は2019年6月頃から21年8月頃までの間、勤務時間中や放課後に校内で計十数回、性交を
【読売新聞】 60代の女性。同年代の夫は昨年退職し、春から再就職しています。夫は再就職の前に語学留学をする予定でしたが、コロナ感染が心配でやめさせました。それがきっかけになったようで、同時期から夫はデリバリーヘルス(派遣型風俗店)に
「汗水たらして働いてきたのに、全財産を失ってしまった……」。ジャパンライフに総額約7000万円を出資した神奈川県の女性(78)は肩を落とした。 女性は2016年夏頃、知人女性に同社を紹介された。埼玉県の工場見学で従業員から製品の歴史や改良経緯を聞き、「しっかりした会社」だと信じた。 「1000万円入れれば毎月5万円入る」と説明され、生命保険と比較した5年後の配当試算を見せられた。「元本保証でいつでも解約可能」という言葉に背中を押され、生命保険の一部を解約して1000万円支払った。 その後も「保険は今後ダメになる」「うちに入れた方がもうかる」と勧誘され、家族の生命保険や孫の学資保険を解約して出資額を増やした。最後に入金したのは17年12月上旬。その約3週間後、同社は破綻した。精神的ショックから血圧が上がって倒れ、現在も通院を続けている。
どんな人間にも必ず訪れる死。最近は、子や孫や親戚一同に囲まれた「絵に描いたような大往生」が減り、「孤独死」が増える傾向にある。見守っていた家族をひとりきりで死なせてしまい、後悔する人も少なくない。終末期のがん患者に寄り添う緩和ケア医として、これまで2500人以上を 看取 ( みと ) ってきた奥野滋子さんは、「ひとりで死ぬことが寂しいとは限らない。人生に満足し安心して旅立つ方も多い」と、人の最期に関する一つの考え方を提示する。 「お母さんが会いに来てくれた」 60歳、女性。卵巣がん。 衰弱が進行し、入院していた。腹水で腹部は膨らみ、顔はやつれ、手足がやせ細っていて、自力では動くこともままならない。夫とは死別しており、子供がいないため独居である。母親は彼女が学生だった時に病死している。 ある朝の回診での出来事である。 「先生、昨日の夜、お母さんが会いに来てくれたんです」 「お母さんはそこの椅
政府が今国会に提出を予定している健康増進法改正案で、医療機関の敷地内が全面禁煙となる方針であるのに対して、がん患者が最期の時を過ごす緩和ケア病棟での喫煙を例外的に容認するよう、緩和ケア医らが求めている。同法改正案は、非喫煙者がたばこの煙を吸い込む受動喫煙を防ぐのが目的。厚生労働省は「患者が集まる医療機関は配慮が特に必要」と説明する。 これに対して、緩和ケア病棟を持つ病院などで作る日本ホスピス緩和ケア協会は、敷地内禁煙によって喫煙者が同病棟への入院を断られたり、退院を迫られたりする事態を懸念。全面禁煙の対象から除外するよう求めている。 同協会の約200施設が答えた調査では16%の施設が病棟に喫煙所を設けていた。他に、玄関横やベランダでの喫煙を認める施設もある。志真泰夫・同協会理事長は、「残り時間の少ない人を追い詰めるのはいかがなものか」と訴える。
生活保護受給者の自立支援を担当する神奈川県小田原市の複数の職員が、「保護なめんな」「不正を罰する」などと、受給者を威圧するような文言をプリントしたジャンパーを着て各世帯を訪問していたことがわかった。 職員が自費で作ったとみられ、市は16日、不適切だとして使用を中止させた。専門家は「生活困窮者を支えようという感覚が欠如している」と批判している。 市によると、ジャンパーを着ていたのは、生活保護受給世帯を訪問して相談に応じるなどする市生活支援課のケースワーカー。在籍する25人の大半が同じジャンパーを持っていた。 ジャンパーの背面には「我々は正義だ」「不当な利益を得るために我々をだまそうとするならば、あえて言おう。クズである」などの文章が英語で書かれている。
大手広告会社・電通の新入社員だった高橋まつりさん(当時24歳)の過労自殺問題を受け、厚生労働省は26日、違法な長時間労働があった大企業に対し、行政指導段階での企業名の公表基準を引き下げることなどを盛り込んだ緊急対策を公表した。 現行の月100時間超の違法な長時間労働を、月80時間超に見直す。早ければ来年1月に各労働局に通達し、適用する。 行政指導段階での企業名の公表について、昨年5月に導入された現行の基準は、1年間に3事業所で、10人以上または4分の1の従業員に月100時間超の違法な長時間労働があった場合としている。しかし、過労による労災認定についての基準はなく、これまでに公表されたのは1社だけだった。 今回の見直しでは、長時間労働の基準を月80時間超に引き下げ、事業所数も年間2か所とした。また、複数の事業所で過労が原因の労災が認定された場合も、新たに公表の対象に加えた。
不妊男性の精子を針で卵子に注入する顕微授精で生まれた男児は成長後、一般男性より精子の濃度が薄く、活発な精子の数が少ないなどとする調査結果を、ベルギーの研究チームが欧州生殖医学会誌に発表した。 男性不妊の要因が、顕微授精で親から引き継がれたことが分かったのは初めて。 研究チームは、顕微授精で生まれた18~22歳の男性54人を、自然妊娠で生まれた同世代の一般男性57人と比較。全体として精子の濃度は半分程度と低く、活発な精子の数は3分の1程度と少なかった。 顕微授精は体外受精の一種で、精子の数が少なかったり、動きが悪かったりする場合に行う。最近は体外受精の成功率を上げるため、顕微授精を選ぶ例も増えている。現在主流の方法は1992年にベルギーで開発され、国内でもこの方法で94年から2014年までに少なくとも9万人以上が生まれている。ベルギーでは、生まれた子どもの長期追跡調査が行われ、初期に生まれた
災害が起きると、必ず深刻な問題となるトイレ。断水や排水管の損傷で家の水洗トイレが使えなくなったら、仮設トイレを使うしかない。だが、日頃の準備次第では、家のトイレで用を足すことができるという。 「災害食」に関するコラム を先月、寄せてくれた管理栄養士の今泉マユ子さんが、9月1日の「防災の日」を機に、災害時に家庭で使うさまざまなトイレを試し、体当たりリポートを書き下ろしてくれた。失敗だらけの“奮戦記”を読んで、失敗しない「災害用トイレ」を準備してはいかがだろう。 阪神・淡路大震災、東日本大震災など大震災が起きるたび、トイレの問題が浮上します。トイレに行かなくて済むように水分摂取を控えたりすると、脱水症状を招きます。最悪の場合、血栓ができてエコノミークラス症候群など命にかかわる事態になりかねません。私は日頃、日本災害食学会災害食専門員、防災食アドバイザーとして、災害時の食事の大切さをお伝えしてい
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