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あのUPQが新型4Kディスプレイを発表 UPQ、75,000円で4K/60p対応の50型ディスプレイ「4K50X」 - AV Watch 昨年9月に色んな意味で話題を提供してくれたUPQが、新型の4Kディスプレイを発表しました。 前モデルを振り返りつつ、最近の4Kディスプレイ事情についてのお話をしていきます。 あのUPQが新型4Kディスプレイを発表 誰もが期待したQ-display 4K50 HDMI 2.0搭載 120Hzの倍速駆動 第1の惨劇 人柱から聞こえてくる阿鼻叫喚 ファームウェアアップデートで対応したが… UPQの伝説 ノジマのはどうだったの? 今のオススメ4Kディスプレイは? UPQはやっぱり信用出来ないよ DMMから4Kディスプレイが発売開始 120Hz? やっぱり60Hzだったわ 誰もが期待したQ-display 4K50 税抜き75,000円で50型の4Kディスプレイを
2月に開かれた厚生労働省の医薬品等安全対策部会で、委員の国頭(くにとう)英夫・日赤医療センター化学療法科部長が部会と関係のない発言を始めた。「たった1剤が出たことで国家が滅ぶことにならないか。真剣に心配している」。国頭さんが指摘した薬は、新たな仕組みでがん細胞を破壊する抗がん剤「オプジーボ」(一般名ニボルマブ)。部会で扱う安全対策とは、まるで異なる内容の発言だった。 「国が滅ぶ」とは、どういうことか。国頭さんによると、大人(体重60キロ)は1回133万円かかる。2週間おきに点滴を受けると、1人で年約3460万円になる。昨年12月にオプジーボが使えるようになった肺がんの一種「非小細胞肺がん」で手術での治癒が難しい患者は、国内で少なくとも年5万人に上ると見積もられる。もし全員が使えば、その薬剤費などは年約2兆円だ。 この記事は有料記事です。 残り929文字(全文1290文字)
2020年8月31日(月)をもちまして、nanapiに関わるすべてのサービスは終了いたしました。 nanapiは、2009年のサービス開始より「みんなで作る暮らしのレシピ」という考えのもと、ユーザーの皆さまに生活に関する様々な「ハウツー」を投稿していただく投稿型ハウツーサービスとして運営してまいりました。 約11年間にわたって皆さまからご支援をいただきサービスを継続できたこと、nanapi編集部一同、心より御礼申し上げます。 掲載されていたコンテンツなどのnanapiについてのお問い合わせは、nanapi@supership.jp までお願いいたします。 長きに渡りnanapiを応援してくださり、本当にありがとうございました。
東京大学合格を目標に開発が進められている人工知能(AI)「東ロボくん」が、東大入試を断念した――先日、こんなニュースが話題になった。同プロジェクトを主導している国立情報学研究所(NII)は11月14日、東ロボくんに関する2016年の成果報告会を実施。「センター試験を『人間と同じように』解く取り組みは今年度で凍結する」(NIIの新井紀子教授)としつつ、これまでの成果と今後の展望を明かした。 「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトは、NIIが2011年にスタート。大学入試問題を指標にAIの進化を客観的に測ることを目的とし、16年までにセンター試験で高得点を獲得、21年春までに東大の入試を突破できる人工頭脳の開発を目指してきた。 だがこのほど、東大合格を断念する方針を発表。新井教授は「(AIの進化を客観的に測る)プロジェクト自体は成功した」としつつ、「東大を(人間と同じように)目指そうとすると
朝日新聞は11月11日、デジタル版で「刑法犯の検挙人数、戦後最少を更新 再犯率は過去最高」と見出しをつけ、法務省が発表した今年度の犯罪白書について報じた。しかし、見出しの「再犯率」は「再犯者率」の誤り。再犯者率とは、刑法犯で検挙された者のうち再犯者が占める割合を意味し、前歴のある者のうち再び犯罪を行った者の割合(再犯率)とは全く異なる。実際は、検挙された初犯者が再犯者を上回るペースで減少しているため、検挙された再犯者の実数は減っているが、「再犯者率」が上昇しているにすぎない。(追記あり) NHKニュース2016年11月11日放送朝日新聞だけでなく、読売新聞やNHKニュースも、検挙された再犯者が減少していることに触れずに「再犯者率」あるいは「再犯者の割合」が過去最高になったと報じていた。法務省が11日発表した犯罪白書(来月刊行予定)によると、昨年一年間刑法犯で検挙された初犯者は12万4411
何度でも無料で頼める再配達に、年中無休のスーパー。当然のサービスだと思っていませんか? いま、午後8時3分。 会社員の女性(38)は、都内のオフィスでパソコン画面に表示されている時刻を確認した。 「今日受け取るのは、諦めよう」 会社から女性の自宅マンションまでは約1時間。昨日ネットで注文した10キロの米の配達を、今日の「午後8-9時」と時間を指定して依頼していた。でも、仕事が終わらない。夫も帰宅は遅くなるという。 「明日の朝食はパンにしよう。お米は再配達してもらえばいい」 数年前までは買い置きしていたトイレットペーパーや米、水などを、最近はなくなるギリギリのタイミングでネット注文するようになった。注文した翌日には間違いなく、早ければ当日にも商品が届くので、収納スペースの少ないマンション暮らしには大助かりだ。重いものは玄関の中まで運んでもらえるし、「午後8-9時」の指定にすると、
チューリングテストについて、哲学者サールが「中国語の部屋」という例え話で反論した。 密室に閉じこめられたサールに、窓から中国語で書かれた手紙が投げ込まれる。 サールは、英語しか理解できないのだが、 その部屋には、中国語の返信の文章を作り出すための「マニュアル本」が置いてあるので、 サールは、そのマニュアルにしたがって機械的な作業をして、わけのわからない文字を 見よう見まねで書きつづる。 そして、なんとか中国語の手紙を書き終え、その返事を窓から投げ返す。 さて、外にいる中国人には、サールが中国語を理解しているように見える…。 チューリングテストで言えば、合格である。 密室のなかのサールは、中国語を理解していると判断される。 しかし、実際は、サールがまったく中国語を理解していないのは明白だ。 結局、サールがやっていることは、 「『%#$』 という文字があったら、 『@&*』 という文字を書く」
「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトでぶつかった「ある疑問」国立情報学研究所(NII)の社会共有知研究センター。 「ロボットは東大に入れるか(東ロボ)」プロジェクトで知られる人工知能(AI)の研究チームが、子どもたちの読解力テストに着手した。 なぜ、AI研究者が「読解力」に関心をもつのか。 そこには、AIの限界を探る研究の過程でぶつかった、ある疑問が関係している。 センター長の数学者・新井紀子さんに話を聞いた。 今日(11月14日)の「東ロボ 2016成果報告会」で冒頭あいさつする新井紀子教授。東ロボプロジェクトは2011年にスタートしたAIは国語が苦手――なぜ、AI研究者が「読解力」に関心を? 東ロボは、問題を解き、正解も出すが、読んで理解しているわけではない。 現段階のAIにとって、文章の意味を理解することは、不可能に近い。 そうすると、特に難しいのが国語と英語だ。 国語では、20
新任の取締役が、あるとき担当する事業部の支社を見に行った。一通り見学し、支社長らと懇談した後、かえろうとしたら、ある部署だけ灯りがついているのを見つけた。現場仕事はもう終業しているのに、管理部門の1セクションだけ、忙しそうに机にむかって仕事している。 「何をしているの?」と彼がたずねたところ、「本社に送る書類を作成しているんですよ。毎月、数字をまとめて送らなけりゃいけないんで、残業になるんです。」との答えだ。資料を見て、さらにたずねる。「本社は、この統計資料を見てどう役立てるんだろう?」「・・存じません。本社にたずねてください。」 その取締役は本社に戻ると、早速、送付先の企画部門にいって、その書類のことをきいてみる。すると、「ああ、その書類ですか。工場が毎月送ってくるんでね、ファイルして保管しているだけです」という。「でも、なんで工場はその書類を送ってくるのかな?」「さあ・・。」 いろいろ
もう時効だと思うし、この話をこれ以上胸に秘めておきたくないので書いておく。 おっぱいが大きくて悩んでる皆様、そして会社員を辞めて好きなことをしたい皆様に贈ります。 追記 2018年11月21日、書籍化しました。 2011年の7月、私は渋谷のITベンチャー企業をやめてポールダンサーになった。 辞めたいことを伝えた6月上旬、上司との面接で「どうして辞めたいの?」と聞かれて、「ポールダンスに専念したいので辞めます!」と言った。上司は困り顔と笑い顔の中間みたいな顔をしてた。そりゃそうだ、入社からまだ半年しか経ってない。 確かに、私はそれまで趣味で1年半ほどやっていたポールダンスをもっと頑張りたい!と思っていた。折しも311、東日本大震災の直後。自分が受け持っていたウェブマガジンやSNSの運用と言った仕事は、地震の直後にあっという間に中止や延期になり、会社の中での自分の存在意義を危うく思った。命の儚
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不動産業者が契約済みや架空の賃貸物件情報をインターネットに掲載し、客を引きつける「おとり広告」が横行しているとして、業界の自主規制団体は、悪質な業者の全物件広告を主要な不動産情報サイトから1カ月以上排除する対策に乗り出すことを決めた。関東甲信越の業者を対象に、来年1月から始める。 おとり広告は、入居済みや架空、そもそも取引する意思がなく希望者が入居出来ない物件なのにネットに掲載し、客のアクセスを誘い、実際には別の物件を薦める手法だ。宅地建物取引業法で誇大広告として禁止され、違反業者は免許取り消しや営業停止の対象となっている。 昨年度、アットホームとCHINTAI、ホームズ、スーモ、マイナビ賃貸の五つの主要な不動産情報サイトでは3619件の違反広告が確認された。各サイトは違反情報を共有し、広告を削除しているが、業者とのいたちごっこが続いている。利用者からは「連絡したらすでに契約済みと言われ、
東京大学は来年4月から、一人暮らしの女子学生向けに月額3万円の家賃を補助する制度を初めて導入する。志願者、在籍者ともに約20%にとどまる女子学生の比率を高める狙いで、「まずは女子の志願者増につなげたい」(同大)という。 対象は、自宅から駒場キャンパス(東京都目黒区)までの通学時間が90分以上の女子学生。主に1、2年生が過ごす駒場キャンパスの周辺に、保護者も宿泊でき、安全性や耐震性が高いマンションなどを約100室用意。家賃を月額3万円、最長で2年間支給する。保護者の所得制限もつけない。東大は現在、女子学生の40%が自宅以外から通っている。 東大は、多様な人材による研究や教育力の向上を目指し、高校訪問や女子高校生向けのイベントを開くなど女子の受験を呼びかけてきたが、ほとんど増えなかったという。地方の入試説明会などで、女子の安全な住まいについて心配する保護者が多かったため、こうした支援に乗り出し
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