J-CASTニュースからリンクが消えた - 池田信夫 blog
J-CASTニュースは、しょっちゅう当ブログの記事をネタにして記事を書く。それは当ブログへのリンクでわかるのだが、きのうの記事は明らかに私の日曜の記事のパクリであるにもかかわらず、外部リンクが消えている。このごろASCII.jpも「他社のサイトへのリンクは禁止」とかで、原稿のURLを削除するようにになった。 外部リンクを張らないのは、そっちへ飛んだ読者が戻ってこないことを恐れているのだろう。しかしハイパーリンクは、ウェブの憲法である。他人の情報を利用したら、著作権なんて了見の狭いことをいわない代わり、互いにリンクを張って分散データベースをつくるのがHTTPのルールだ。 固定リンクもない新聞社サイトは、ウェブにただ乗りしてこの憲法を無視しているのだが、ウェブメディアまでオールドメディアに退行しはじめたようだ。他人の情報を利用して利潤を上げているくせにリンクも張らないのはマナー違反であり、
痛いニュース(ﾉ∀`):痛いニュース(ﾉ∀`):トヨタの悩み“レクサスなぜ売れぬ”…「デザイン悪い」「ブランド力劣る」などの声
トヨタの悩み“レクサスなぜ売れぬ”…「デザイン悪い」「欧州車に比べブランド力で劣る」などの声 1 名前：出世ウホφ ★ 投稿日：2008/08/02(土) 02:58:11 ID:???0 2008年3月期の決算では、連結売上高約26兆3000億円、営業利益約2兆2700億円と、売上高から当期純利益まですべての項目で過去最高記録を更新。 笑いが止まらないはずの日本を代表する最強企業のトヨタ自動車だが、一方で解消されない悩みを抱え続けている。というのもここにきてトヨタ・レクサスの国内での不振がまたメディアによって報じられているからだ。 過去にも報道されたレクサスの不振、はたして事実なのだろうか。 2005年から販売を開始しているレクサスだが、販売当初から不振は伝えられていた。 批判的な声としては「ベンツやBMWなどにはブランド力で劣る」とか「機能は優れているが、 デザインが悪い」といったもの
現役ディレクターが吼える「テレビバラエティは死んだか」（前編） : 日刊サイゾー
ここ数年のお笑いブーム、いざ立ち止まって考えてみると、きわめて空虚な笑いしかない。かつて存在していたような、作り込まれたバラエティ番組はこのまま消えてしまうのだろうか? 笑いの限界に挑戦しつづけるマッコイ斉藤氏にバラエティ界の現状について聞いた。 マッコイ斉藤（以下、斉藤） で、今日は何の取材でしょう？ ──「テレビはなぜ死んだのか?」というテーマでお話をお願いします。 斉藤 アハハハ!（苦々しい表情で爆笑）。死んでないっすよ。 ──でも、死ぬほどつまらないバラエティ番組が増えましたよね。 斉藤 ……。右を見ても左を見てもクイズ番組ばっかりの現状には僕もウンザリですけど。「あってもいいけどありすぎだろ、雑学をそんなに知ってどうすんだ!」って思いますね。 ──なぜそういう状態になっちゃったんでしょう? 斉藤 今は視聴者からの苦情電話1本で、番組内容が変わっちゃう時代なんですよ。視聴者も過敏だ
楽天で「グルメ大賞」に選ばれた“四万十川産”うなぎ、実は“中国産”だった : 痛いニュース(ﾉ∀`)
楽天で「グルメ大賞」に選ばれた“四万十川産”うなぎ、実は“中国産”だった 1 名前： メルラン(三重県) 投稿日：2008/07/04(金) 15:13:16.53 ID:lhBP0nAt0 ?PLT 中国ウナギを「四万十川産」…茨城の通販業者に改善指示 茨城県は４日、中国産ウナギを「四万十川産」と表示してインターネットで販売するなどしたとして、同県神栖市のインターネット通信販売会社「サンシロフーズ」に対し、日本農林規格（ＪＡＳ）法と景品表示法に基づき改善を指示した。 同社はインターネット上の仮想商店街「楽天市場」で「四万十川産特上うなぎ２枚セット」 を２８８０円で販売。人気を集めた商品に贈られる「グルメ大賞２００７」に、水産物部門 で選ばれている。 高知県の四万十川は、全国有数のウナギの漁獲量を誇り、「ブランドウナギ」として 人気が高い。 http://www.yomiuri.co.jp
毎日新聞がネット書き込みに「法的措置」 騒動拡大、2ちゃんねるで「祭り」
毎日新聞をめぐり、巨大掲示板「2ちゃんねる」などネット上で「大騒動」が起きている。同社の英語版ニュースサイトが少なくとも5年間に渡って「変態ニュース」を配信し続けていたことが発端だが、毎日新聞がこの問題にからんで「誹謗中傷の書き込みには法的措置を取る方針だ」と発表し、さらに騒動が拡大している。 「全く関係のない複数の女性記者を著しく誹謗・中傷」 毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」内にあった「WaiWai」というコーナーでは、「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事や、「弁護士が六本木のレストランで豚を獣姦し、その後食べた」「息子の成績を上げるために息子と性的な関係を勉強前に持つ母親がいる」といった内容の記事をすくなくとも5年間にわたって配信していた。J-CASTニュースが毎日新聞社に取材し、08年6月20日に「ご指摘の英文記事は過去に配
国内メーカーがEee PCを作れない理由
「Eee PC」に代表される小型・低価格ノートパソコンは、日本発で登場すべきだった。こうしたイノベーションを生み出すのに十分な技術力を持ちながら、台湾や米国などの海外勢に先を越されるまで身動きが取れなかったことに、日本のパソコンメーカーの病巣の深さを感じる。2008年6月3日～7日に台湾・台北市で開催された「COMPUTEX TAIPEI 2008」会場で、各社が競って製品発表した最新の小型・低価格ノートに触れ、筆者が感じた印象である。 改めて書くまでもなく、日本のパソコン業界の技術者たちは、モバイルノートの開発・改良に長年、力を注ぎ続けてきた。シャープの「Mebius MURAMASA」、ソニーの「バイオノート505」、東芝の「dynabook SS」や「Libretto」、富士通の「FMV-BIBLO LOOX」、そして松下電器産業の「レッツノート」など、話題になったモバイルノートは枚
法制度導入やB-CAS見直しなど放送の著作権保護を議論
総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第39回」が13日に開催された。ダビング10の開始日についての報告のほか、地上デジタル放送における新しいコンテンツ保護のありかたについての検討結果報告が、同委員会の技術ワーキンググループから行なわれた。 ■ 技術でなく法制度による著作権保護の仕組みを検討 現在のデジタル放送の著作権保護システムは、暗号化技術を中心としながら、「技術と契約」により、ルールが遵守されるように定めている。 具体的には、放送事業者が放送コンテンツにコピー制御信号(COGなど)を多重化した上、スクランブルを施して送信。そのスクランブルの解除のためにはB-CASカードが要求される。コンテンツの保護規定(ARIB規格TR-B14)を遵守した受信機に対して、B-CASカードの支給契約によりカードを貸与する。もし、保護規定を守ら
asahi.com（朝日新聞社）：鳥人間コンテスト、あの日大不出場 ＴＶ局の条件のめず - 社会
鳥人間コンテスト、あの日大不出場 ＴＶ局の条件のめず2008年5月13日11時21分印刷ソーシャルブックマーク ３０年以上続く民放人気番組「鳥人間コンテスト選手権大会」の今夏の大会に、何度も優勝している日本大チームが参加せず、常連の早稲田大チームが希望と違う部門に出ることになった。応募締め切り後、主催者が急に新たな条件を出したことが理由だ。大会は開かれるが、学生側からは不満が聞かれる。 大会は３２回目。読売テレビが主催し日本テレビ系列で放映される。琵琶湖を舞台に人力飛行機で、飛距離や決まった距離を飛ぶ時間をそれぞれ競う部門と、滑空機の計３部門ある。大会事務局や関係者によると、３月以降に書類選考があり、航空の専門家が安全性と性能、斬新さを審査。読売テレビが最終的に選ぶ。 飛距離で歴代最高の約３４．６キロの記録を持ち、２回目から毎年のように参加する日本大学理工学部航空研究会は、今年も飛距離部門
あいさつで露呈する本音：日経ビジネスオンライン
あいさつというものは面白い。相手を見下せば見下したように、媚びれば媚びるように、全身でそれを表現してしまいかねない。あいさつは自分があいさつをしたい人に気持ちを届けるのみならず、自分がどういう人間か、人にどう序列をつけているかまで、周りから同時に瞬時に観察され、それが露呈する。 芸能界は正直な場所だ。売れている人はその地位を謳歌し、そうでない人はそれなりの位置がちゃんとある。テレビ局のロビーでは見事な序列の勢力分布図が映し出される。 ある局のロビーで、芸能界では不動の高い位置を保持する人物と、ほかに数人のタレント仲間と共に私は同席していた。 通常、高い位置の人物なら本番直前までずっと楽屋にこもりがちだが、その人物は、自分に与えられた楽屋に行かず、仲間たちと時間を過ごすのが好きな人だった。たまに聞く、社員の中に入り込む社長といった感じか。そんな社長は、社員食堂で平社員と共に「仕事はどう？」と
「ワキを滑らかに」
タレントの乙葉さんや佐藤寛子さんなどが所属する大手芸能事務所のものと思われる内部資料がインターネット上に流出したことがわかった。流出した資料のなかには、所属タレントのものと思われる「修正前」と「修正後」のグラビア写真もあり、タレントのブログには修正を批判するコメントが殺到、「炎上」状態になるなど騒動が拡大している。この芸能事務所は流出について「現在、調査中」としている。 「ワキを滑らかに」「アザをキレイに」と赤字で 流出したのは芸能事務所フィットワンに所属するタレントの資料。「マネージャー会議 議事録」と題された資料や、アイドル番組『アイドリング!!!』に「アイドリング1号」として出演している加藤沙耶香さんの年間のスケジュール表などだ。ファイル交換ソフトから流出したと見られる。 このうち、「マネージャー会議 議事録」は日付などから07年4月に作成されたものと思われ、加藤沙耶香さんや人気グラ
石川遼さんと浅田真央さんを「理想の子ども」とし過ぎることへの懸念----文科省が、無神経でなければ良いのだが(汎適所属)
【石川遼さんと浅田真央さんを「理想の子ども」とし過ぎることへの懸念----文科省が、無神経でなければ良いのだが】2008/04/13 今の日本社会で子どもが置かれている立場や期待されているモノが何であるかを端的に示す出来事があったので、文章にして書き留めておくことにする。日刊スポーツのネット版記事によれば、０９年度から改訂される学習指導要領のＰＲ小冊子「生きる力」に、「学力だけでなく人間性や体力など、変化の激しい現代社会を生き抜く力を備えた著名人」として、石川遼さんと浅田真央さんの直筆文を載せたのだという。 確かに、石川遼さんと浅田真央さんは、学力だけの人間ではないし、人間性や体力の面でもタフのようにみえる。世界に対して立派に花を咲かせる人材だと言えるだろう。学習指導要綱を読む大人達からみて、この二人が理想化しやすい子どもであることは論を待たない。 しかし日刊スポーツの記事のなかで、文科省
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ネイルで使う材料で、DIY時の木割れやネジ跡を派手にしたらかわいい OSB合板でちょっとしたボックスをつくりました。 ビス止め下手すぎて木を割ったり穴あけすぎたりした場所に、好きな派手色の樹脂を詰めてパテ代わりにしてみました。 ちょっと某HAYっぽみ出て可愛かったので、自分用にメモです。 手順 塗装 派手色グミジェルで失敗部分…
12年遅れでネット規制に乗り出す自民党 - 池田信夫 blog
朝日新聞によれば、自民党の青少年特別委員会は、インターネットの有害情報から子どもを守るため、18歳未満の青少年が有害情報を見られないようにする対策を講じるよう、インターネットの接続業者に義務づけることなどを盛り込んだ法案の原案をまとめたそうだ。 これに対して総務部会が反対しており、結論はまだ出ていないが、21世紀になってこんな法案が出てくること自体が驚きだ。原案によれば「著しく残虐性を助長する情報」「著しく犯罪、自殺及び売春を誘発する情報」について携帯各社やネットカフェ業者などにフィルタリングを義務づけるという。また、サイト管理者やプロバイダーに対して、有害サイトの閲覧を18歳以上の会員に限ったり有害情報を削除したりすることを義務づける。違反した場合、罰金や懲役も設ける。 インターネットの歴史を知っている人ならすぐ気づくと思うが、これは1996年にアメリカで成立した通信品位法(CDA)
危機感駆動型ニッポンの危機！？【続編】：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回の論考『危機感駆動型ニッポンの危機！？』に寄せられた35件のコメントを見る限り、今の日本に本当の危機感があるのか、あるいは日本が危機感駆動型とは違ったやり方で変革できるのかについては、ご異論の方々もいた。しかし、私たち日本人の類型（平均的な性向）が危機感駆動型である点については一致した同意をいただいたようである。 その中で1つ、私の心を捉えた次のようなコメントがあった。 「一方で日本企業は、危機管理の点で詰めが大甘です。リスクを見て見ぬふりをしてフタをするからではないかと思います。ネガティブなことを言うと忌み嫌われることがあります。特に経営者の方々にコンサルタントが『御社にはこういうリスクがあります』というようなことを言うと『縁起が悪い』
「沿岸商業捕鯨再開ＯＫだが、調査はダメ」反捕鯨国から日本に提案 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
【ロンドン＝木村正人】ロンドンで６〜８日に行われた国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の中間会合で、一部の反捕鯨国から、日本に沿岸での商業捕鯨再開を認める代わりに、南極海での調査捕鯨を中止するよう求める妥協案が提出されていたことが１１日、関係者の証言で明らかになった。この妥協案は、捕鯨支持国と反捕鯨国の間で非公式に協議されたという。５〜６月にチリで開かれる年次総会でも提案される見通しで、打開策のひとつとして注目される。 ＩＷＣのグランディ事務局長が同日、産経新聞に語ったところによると、この妥協案は中間会合で反捕鯨国のオランダとアルゼンチンが提出した。捕鯨支持国と反捕鯨国の勢力が拮抗（きつこう）し、暗礁に乗り上げているＩＷＣの正常化を話し合うのが中間会合の狙いだったため、正式な議題としては取り上げられなかった。しかし、会合の合間に、日本など捕鯨支持国と反捕鯨国との間で、妥協案の可能性が真剣に議論された。
小寺信良：正直、テレビはもうダメかもしれん (1/3) - ITmedia +D LifeStyle
日本の映像産業は、テレビへの依存度、正確には地上波放送への依存度が高い。総務省の調査によれば、国内で制作される映像コンテンツのうち、時間にして約92％が放送によって消費されている。 ところがこのうち、DVDやネットなどで二次利用されるのは、わずか8％にしか過ぎない。多くの番組が、一次流通である放送で終わってしまっているわけである。ここまで二次利用が進まないのは、権利処理が複雑だから、という意見がある。 主にこの意見を主張しているのは、放送局だ。著作権は局が持っているにしても、出演者など実演家の権利、音楽使用料など、さまざまな処理が必要になる。処理とは言うが、要するに誰にいくら払うかという話である。 音楽使用料に関しては比較的話が早い。JASRACがネットでの二次利用の音楽使用料ガイドラインを提示しているからだ。何かの批判の多いJASRACだが、どんぶり勘定でもとりあえず金さえ払えば文句を言
おしゃれan・an女がイタい!! “保守化”への逆行を徹底分析
「an・an」（マガジンハウス）は、1970年に世界的ファッション誌「ELLE」の日本版として創刊。ファッションと旅行の2本立て企画で、まだまだ保守的だった女性たちに「（男がいなくても）おしゃれをして外に出かけよう」と提案した。翌年創刊した「non-no」（集英社）と共に「アンノン族」という流行を生んだほどのショックを世間に与え、創刊当時は黒川紀章や横尾忠則といった本物の文化人がメッセージを寄せるなど、最先端を行く媒体でもあった。 「まだ当分結婚しないつもりの女の4つの楽しみ」や「20代で有名人になる方法」（共に87年）といった特集が誌面を飾り、恋愛企画でも「私好みの男（あなた）にしたい」（83年）と、あくまでもクールな視線を貫いた「an・an」は、読むだけでカッコ良かったのである。そんな固定観念だけが自縛霊のように残り、リアル読者との乖離も進み、気付くと同誌はユルいオピニオン誌に転落、販
だから技術者は報われない - 思索の副作用 - Tech-On！
お会いするのは何年かぶりだから、さすがにちょっと老けたかなと思った。でも、せっかちに歩く姿も、甲高い声で熱く語る姿も、昔とちっともかわらない。「1993年からだから、ずいぶん長いですよね」。そう言われて指を折ってみれば15年。その間に、何度も彼に会い、語り、彼と彼の成果について実に多くの記事を書いてきた。 彼とは、中村修二氏のことである。最初に出会ったとき彼は、地方の中小企業に勤務する一技術者だった。ところが、1年も経たないうちに、カリスマ研究者と呼ばれるようになり、やがて「日本としては初めての企業人ノーベル賞候補」と目されるようになる。その彼から「会社を辞める」という連絡をもらったのは、1999年末のこと。地方企業の技術者から米有名大学の教授へと転身し、一躍全国区のヒーローになった。 その彼が古巣の会社からトレードシークレットで訴えられ、その反訴というかたちで、いわゆる「中村裁判」が始ま
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