リョータロー（＠雑学） @econotone ドイツだと病欠には有休を使いません。もちろん、給料は出ますが有休は減りません。凄くないですか？普通に入院二週間とか休んで、数日、出社して今度は有休二週間とか普通にあります。彼らの考え方は、健康な状態で遊ぶ休みが有休で、病欠はそれに当たらないらしいです。羨ましい… 2021-07-21 00:26:11 ⇔JOKER⇔ @Jiu_jitsu_lover @econotone 医者に行くと必要に応じて Krankmeldungが出され むしろその期間中は働くのは禁止というか 万が一無理に出社して何かあると 会社がえらい目にあうでしょうね うちの会社だと 3日以内の体調不良による欠勤は Krankmeldungすら要りません 日本はなかなか有休消化厳しいですよね 2021-07-22 00:06:00

1945年アウシュビッツ死の収容所を生き延びた人達。ソ連軍による解放直後の写真（写真:ロイター/アフロ） いよいよ２３日、明日は五輪の開会式だ。 でも、びっくりするニュースが入ってきた。 東京五輪開会式・閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎氏が、かつてお笑いコンビ「ラーメンズ」で活躍していた時代に、ナチスによるユダヤ人大虐殺をお笑いのネタにしていたことがわかったのだという。筆者はこのビデオを見た。 このニュースを知ったのは欧州時間で昨日２１日のことで、私が見た範囲では、ツイッターはまだそれほどでもなかった。日本人名のアカウントの人たちが、英語でこの情報を発信していた。なかには「＃」をつけて、海外のメディアやユダヤ関連施設に伝えていた人たちもいた。 日本時間で２２日未明には、ヤフーオーサーの人が記事にしていた（ここに内容の文字起こしがあります）。 ところがなんと早いことか、２１日（日

コロナ禍によって自宅で過ごす時間が増え、相次ぐ災害などもあって「住まい選び」への注目度が増している。なかでも気になるのが「将来の資産価値」だ。はたして自分の住まいは、10年後、20年後も資産であり続けるのか、それとも二束三文と化してしまうのか──。 東京の不動産市場はかつてない活況に沸いている。不動産ジャーナリストの榊淳司氏が指摘する。 「テレワークによるマンションの需要増加もあって、現在、都内の不動産はバブル状態にあります。いまは郊外も高値がついていますが、この流れが10年先も続くかどうかは不透明です」 どの物件も高騰しているなかで冷静に見極めるべきは、“将来の資産価値”だ。 不動産運用コンサルティングなどを行なう「リーウェイズ」は、AI（人工知能）を駆使して「10年後の不動産の資産価値」を独自に導き出している。同社の巻口成憲社長が説明する。 「多くの企業の不動産調査は、『いま売買したら

クマの置物連打が建設的ってのはどういう判定なんでしょうね 機械学習のモデルだとああいう極端なデータってヒットしにくいよね

西村康稔大臣が、酒類販売店や金融機関に対して、アルコールの提供を自粛しない飲食店との取り引きを差し控えるよう求めたことが大きな話題になった（ともに7月13日に撤回）。 現在、ドイツで研究をしている行政法学者の横田明美さんがこの件を念頭に、「日本は法治主義での正規ルート(権利を制限するなら立法に基づく)を回避している範囲が広すぎる」とツイートした。 日本政府のコロナウイルス対策はどのような意味で「法治主義」を回避・軽視しているのだろうか。また、「法律とコロナ対策」という観点から、横田さんが研究しているドイツと日本はどのように違っているのだろうか。話を聞いた。 裁判所で争えない ——西村大臣の「要請」についてどうご覧になったか、詳しくおしえていただけますか。 横田　この西村大臣の要請については、飲食店側が訴訟を起こすことができない点が大きな問題だと思っています。 どういうことか、すでに訴訟にな

菅義偉首相が「先進国で最速」と豪語し、順調さをアピールする日本のワクチン接種。だが、単位と引き換えに募った五輪ボランティアの大学生には未接種、防衛省接種センターの予約は相変わらず勝手に消え、国から唐突に供給を止められた埼玉県知事は激怒。さらに不手際を指摘された河野太郎ワクチン担当相は逆ギレ反論する始末だ。「裏切り」が渦巻くワクチン接種は、今後どうなる。（大平樹、榊原崇仁）

ＢＰＯ（放送倫理・番組向上機構）の放送倫理検証委員会は２１日、審議していた日本テレビ「スッキリ」に関して、放送倫理違反があったとする委員会決定を発表した。 【写真】アイヌ民族に対する発言を謝罪した脳みそ夫 ３月１２日に放送した「スッキリ」のコーナー「週末オススメＨｕｌｕッス」で、アイヌ民族の女性を描いたドキュメンタリー作品を紹介した際、出演タレントが「この作品とかけまして動物を見つけた時ととく。その心は。あ、犬」という謎かけのコメントをしたことについて、委員会は、差別的な表現であり放送倫理違反の疑いがあるとして、該放送局に報告書と同録ＤＶＤを求め協議し、差別的な表現であり放送倫理違反の疑いがあるとして、４月の委員会で審議入りを決め、議論を重ねてきた。 審議の結果、本件放送はアイヌ民族に対する明らかな差別表現を含んだもので、オンエアに至った背景には、収録動画の最終チェック体制が極めて甘く、ア

私達が欲しいのは「金」と「数字」であって、感想は別に求めてません。 それを理解していない消費者が多すぎるから苦言を呈させていただきたい。 何でこんな日記を書こうとしたのかというと、某匿名掲示板で「コンテンツについて不特定多数の人と楽しみを分かち合うことは普通に価値あることでは？」と言われて あまりにも気持ちが悪くて吐きそうになったからです。その掲示板の流れの中の文脈で言うと、要するに、「作品を褒め合う馴れ合いのコミュニケーションに価値がある」と言われてたんですね。 もうね、馬鹿かとアホかと、小一時間問い詰めたい。 素人同士が書く作品の感想には、ハッキリ申し上げて「良い感想」も「悪い感想」もありません。 わかりますか？ 「消費を促すコミュニケーション」に価値があるのであって、それが「楽しみを分かち合うこと」である必要性は全くないんです。 貴方達が何かを褒めていて、それが消費を促すならそれは価

多数の本の借り出しを１日のうちに繰り返すなどした女性に、図書館の利用を禁じた岐阜県土岐市教育委員会の処分は違法だとして、女性が処分取り消しと損害賠償を求めた訴訟で、岐阜地裁は２１日、処分を取り消し、市に５千円の支払いを命じた。 判決によると、市教委は２０１９年、女性に対し、図書館で職員への高圧的な態度などを改善するよう求める通知書を送付。だが改善されず、本の過剰な借り出しもみられるとして、利用や入館を禁止する処分を出した。 判決理由で鳥居俊一裁判長は、市の条例に、利用者に無期限の利用禁止処分をする規定はないと指摘。処分は違法だったと判断した。 >> もっとくわしく読む

経済産業省が21日公表した新しいエネルギー基本計画の原案は2030年度の総発電量のうち再生可能エネルギーで36～38%賄うと示した。一部の拡大策はなお不明確で、実現可能性は見通せない。再生エネを有効活用するのに必要な蓄電池の整備には少なくとも1兆円超の投資が必要になる。消費地に電気を送る送電網も脆弱で、主力電源化を目指す再生エネを生かすには環境整備が課題となる。国内の温暖化ガスの排出量は電力部

@Tomo20309138 Tomo さん、ご連絡頂きありがとうございました。早速サイモンウィーゼンタールセンターと連絡を取り合い、お話をしました。センターを代表されるクーパー師から、以下のコメントがありましたので、ご報告します。

観阿弥の能『自然居士』には中世日本の人身売買が描かれている。＊写真はイメージです REUTERS/Toru Hanai 中世の日本には「奴隷」がいた。明治大学商学部の清水克行教授は「わが国では古代以来、原則的に人身売買は国禁とされていたが、現実には大飢饉が起こるたびに人身売買が横行した。そうした下人は、非人間的な『奴隷』としての扱いだった」という――。 能「自然居士」で描かれた"身売り少女"の悲劇 世阿弥（1363？～1443？）の父、観阿弥（1333～1384）が作ったとされる能で、『自然居士（じねんこじ）』という作品がある。 主人公の自然居士は、鎌倉時代の京都に実在した半僧半俗の説経師。彼の説法は庶民にもわかりやすい解説とパフォーマンスで知られ、彼が登壇する説法会はいつもファンで超満員だった。いわば当時のカリスマ・タレントである。 ある日、京都東山の雲居（うんご）寺というお寺での出来事

東京オリンピックの開会式に招待されていた安倍前総理が出席を見送ることが分かりました。 これは複数の関係者が明らかにしたものです。安倍前総理は総理大臣辞任後に大会組織委員会の名誉最高顧問に就任していて、あす行われる東京オリンピックの開会式に招待されていました。 去年３月には新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、“完全なかたちで開催を目指す”として大会の１年延期を提案していて、ある大会関係者は「このことに責任を感じているのではないか」と話しています。 大会組織委員会は開会式が無観客になったことを踏まえ、会場に入る関係者の人数をおよそ９５０人に絞り込んでいます。（22日01:11）

SWC Condemns #Antisemitic Remarks by Director of Opening Ceremony of Tokyo #Olympics2021 https://t.co/eLtW8II9kY

実業家で慶應義塾大学特別招聘教授の夏野剛氏が２１日、ニュース番組「ＡＢＥＭＡ　Ｐｒｉｍｅ」（ＡＢＥＭＡ　ＴＶ）に生出演。東京五輪の無観客開催に持論を展開した。 【写真】バッハ会長宿泊ホテル前でもみ合う警官隊とデモ隊 夏野氏は、共演者の「子どもの運動会とか発表会が無観客で行われてるのに、なんで五輪はＯＫなのか不公平感が出る」といったコメントを踏まえ「これは今年選挙があるからって理由だけだと思いますよ。公平感？　ピアノの発表会なんてどうでもいいでしょ。オリンピックに比べれば」とバッサリ。 続けて「なんだけど、それを一緒にするアホな国民感情に今年選挙があるから乗らざるを得ない。Ｊリーグやプロ野球だって入れてるんだから。ポリティカルな判断に尽きると思う。まあ、そのうち誰かが金メダル取ったら雰囲気変わると思いますよ」と分析した。 またメディアに対しても「コロナと関係なく、リオだって『間に合うわけがな

インドが２０日に公表した調査で、インドの人口の３分の２が新型コロナウイルスに対する抗体を持っていることが分かった。デリーの市場のようす。６月撮影（２０２１年　ロイター／Adnan Abidi） ［２０日　ロイター］ - インドが２０日に公表した調査で、インドの人口の３分の２が新型コロナウイルスに対する抗体を持っていることが分かった。調査は６月と７月に全国の２万９０００人を対象に実施した。

経済産業省は21日、国のエネルギー政策の中長期方針を示す「エネルギー基本計画」の改定案を総合資源エネルギー調査会（経産相の諮問機関）に示した。2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする政府目標の達成に向け、再生可能エネルギーの拡大について、初めて「最優先」で取り組むと打ち出した。 【グラフで比較】各国の2030年の再エネ導入目標 総発電量に占める各電源の割合を示す「電源構成」の30年度見通しも示し、現行計画では22～24％の再エネは36～38％に大きく引き上げた。原発の新増設に関する記載は見送ったが、30年度の原発の比率は現行の20～22％を維持しており、再エネと原子力を合計した非化石燃料の比率を現行の4割強から6割に積み増した。 03年に初めて策定されたエネルギー基本計画は3年に1回程度の頻度で見直されており、今回の改定は18年以来。世界的に気候変動への危機感が強まり、政府は5

東京五輪の開会まであと1日と迫る中、新たな問題が起きている。東京五輪開会式・閉会式のショーディレクターを務める小林賢太郎氏（48）がお笑いコンビ「ラーメンズ」時代に、ナチス・ドイツによるホロコースト（ユダヤ人大虐殺）をコントのネタにしていたことが分かった。動画がSNSなどでも拡散され、ネット上が騒然としている。 このコントは、1998年5月に発売されたVHS「ネタde笑辞典ライブ Vol.4」に収録されている。1970年4月から1990年3月まで放映されたNHKの人気教育番組「できるかな」をパロディにし、小林氏が「ノッポさん」に、相方の片桐仁氏（47）が「ゴン太くん」に扮している。 9分ほどのコントの中盤、番組企画案を話し合うという演出の中で2人が以下のように会話を交わすシーンが出てくる。 ゴン太くん：来週、何やるか、決めちゃおうね。何やる？ ノッポさん：ああ、じゃあ、トダさんがさ、ほらプ

モデルナのワクチンについて厚生労働省は、早ければ来年はじめから追加で5000万回分の供給を受ける契約を結びました。田村厚生労働大臣は、この5000万回分は2回の接種を終えた人向けに、3回目の接種に使うことも念頭に置いているという認識を示しました。 モデルナのワクチンは、自治体の大規模接種や職域接種などで使われ、ことし9月末までに5000万回分の供給を受けることになっています。 田村厚生労働大臣は20日夕方、記者団に早ければ来年はじめから、追加で5000万回分の供給を受ける契約を結んだことを明らかにしました。 そして「現在、モデルナ社で追加接種用のワクチンの開発を行っており、この中には、変異ウイルスに対応するワクチンも含まれている。開発が成功した場合には、そうしたワクチンの供給を受けることも可能になる」と述べました。 また、田村大臣は追加の5000万回分について「現在接種している方を含めて、

新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたあとに死亡が確認された人について、厚生労働省は接種と因果関係があると結論づけられた事例はないとする見解を示しました。 これは厚生労働省が21日夜開いた専門家部会で報告しました。 それによりますと、今月11日までにファイザーかモデルナのワクチンの接種を受けた人は合わせておよそ3760万人で、このうち男女667人が接種後に死亡していたことが確認されました。 ▽ファイザーのワクチンでは100万人に18.3人、 ▽モデルナでは100万人に2.8人の割合となっています。 接種と死亡との因果関係については、664人が情報不足などで評価できず、3人は因果関係が認められなかったということです。 また、血小板減少症やくも膜下出血を起こして死亡した1人については、唯一「因果関係が否定できない」としていましたが、「因果関係は評価できない」という見解に改めました。 厚生労働

東京オリンピック・パラリンピックで、競技会場の仮設の観客席などが作られた公園について、NHKが管理者を取材したところ、東京都内の5か所の公園では、立ち入り制限の解消される時期が決まっていないことがわかりました。専門家は「いつから利用できるかは欠かせない情報で、積極的に伝えるべきだ」と指摘しています。 東京オリンピック・パラリンピックでは、各地の公園に仮設の観客席や観客の手荷物検査場などが作られ、一般の人たちの利用が一部で制限されています。 NHKが都や県などが管理する8か所の公園を取材したところ、東京都内の5か所では、立ち入り制限が解消される時期が決まっていませんでした。 このうちオリンピックのビーチバレーの会場、東京・お台場の「潮風公園」は1万2000人を収容する仮設のスタンドなどがおよそ40億円をかけて建設されました。 今月観客が入らないことが決まったスタンドなどの設備は、大会組織委員

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「悪の陳腐さ」をめぐっては色々な議論があるわけだけど、これを「じつは当時は加害者は単に悪ではなかったのではないか」って要約しちゃう哲学者は「それこそヤバいのではないか」。「悪」は議論の前提ですよ。そこは揺らいでない。

各地でワクチン接種が進むなか、マイナンバーカードの情報を入力したスマホのアプリを使うことで予約から接種まで一括して手続きができるシステムを東京のＩＴ企業が開発し、２１日、滋賀県日野町で実証実験が行われました。 このシステムは、東京・渋谷区にあるＩＴ企業２社が共同開発したもので、実証実験は、２１日、以前から企業とつきあいのある日野町の役場で行われました。 システムは専用のスマホのアプリにマイナンバーカードの情報を入力すると、ワクチン接種の予約ができるようになる仕組みで、通常は紙の接種券を使って行われている手続きを効率化できます。 実験には職員２人が参加し、事前にアプリで予約を済ませたうえで、実際に接種に臨みました。 受け付けでは、通常であれば接種券とともに免許証などの提示が求められる本人確認が、アプリの画面を読み込ませるだけで済み、職員たちはスムーズに接種を受けていました。 接種券を発行せず

《MPC（メディア・プレス・センター）ハンバーガー。ゴムのような肉、冷たいパン、汚らしいプレゼンテーション。全部で1600円。ジャーナリストの仲間たちよ、最初に食べよう》 7月20日、Twitterに《新たなオリンピックのスキャンダル》と題し、フランス語でこう投稿したのは、東京五輪・パラリンピックの取材に参加していると見られる海外記者。投稿には写真も添えられており、そこに写っているのはテイクアウト容器の半分を埋めるポテトと、具とバンズがバラバラになったハンバーガー。なんと、この内容で1600円だという。 いよいよ23日に開幕を控えた東京オリンピック・パラリンピック。東京都・江東区にある「東京ビッグサイト」には報道拠点として、IBC（国際放送センター）とMPC（メインプレスセンター）を設置。各メディアによると隔離期間を終えた海外メディアも会場に集い、着々と準備を進めているという。 いっぽう本

東京オリンピックに出場する韓国の選手団のため、独自に設置された給食センターの運営が本格化し、韓国メディアは「放射能フリーのお弁当」を提供できるなどと伝えています。 韓国の給食センターは会場近隣のホテルを貸し切り、２０日から本格的な運営が始まっています。 韓国から派遣された調理師や栄養士ら１６人が１日４００個以上の弁当を作り、会場などに届けます。キムチなどは韓国から持ち込み、日本で調達する食材は放射性物質の検査を行います。 福島県産の食材への懸念による措置で、公共放送ＫＢＳテレビは「放射能フリーのお弁当」を提供できると意義を強調しています。 また、独自の給食センター運営が日本で報じられていることについて、韓国メディアは２０１８年の平昌オリンピックで日本も独自に選手向けの食事施設をつくったことなどを挙げ反発しています。

韓国だけじゃない...米選手団も独自の給食センター「食料32トン、7000食提供」＝韓国報道（画像提供：wowkorea） 韓国だけでなく米国も東京オリンピックに出場する選手団のために32トンにも及ぶ食料を「独自調達」することが分かった。 【写真】もっと大きな写真を見る 米紙USAトゥデイは21日（以下韓国時間）、「オリンピックが開催される27日間、米国の選手とスタッフのために7万2000ポンド（約32トン）にも及ぶ7000食が提供される」と伝えた。 USAトゥデイによると、米オリンピック・パラリンピック委員会のブライアン・ナットソン食品栄養ディレクターが、今回の大会に出場する米国選手団が好む食品を提供する任務を引き受けた。 米国選手団給食支援センターは、世田谷区大蔵運動公園の近くに設けられた。すでに大会開幕に先立ち、食品や飲料などが米国コロラド州から東京に運ばれた。 ナットソンディレクタ