酒は体に良い？悪い？動物実験でも実証された、飲酒の「思いがけない効果」（和田 美代子,ブルーバックス編集部編）
食の多様化、欧米化に連動するかのように、この50年で日本人の食生活は大きく変化しました。それに伴い、アルコール飲料の消費量は減少し、中でも日本酒は顕著です。１９７３年のピーク時には１７６万kLあった課税移出数量が２０１３年には58 万kLと約３分の１にまで減少しています。 しかし、クールジャパン推進策の一環として日本酒や焼酎などの日本産のお酒を海外に売り込もうという施策も相まって日本酒の輸出量は堅調な伸びを示しています。また、「自然を尊ぶ」という日本人の気質に基づいた「食」に関する「習わし」としての「和食：日本人の伝統的な食文化」が２０１３年12月にユネスコ無形文化遺産に登録され、世界的にも和食が注目されるなか、今後日本酒は世界に注目されるお酒になっていくと思われます。 ＊本記事は、和田美代子（著）、高橋俊成（監修）『日本酒の科学 水・米・麹の伝統の技』（講談社ブルーバックス）を抜粋、編集
日本人はなぜこんなに「お金を使わない」のか？ 心の奥底に染みついた「恐ろしい怪物」の正体（永濱 利廣）
気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 リーマン・ショック後、日本がデフレスバイラルから脱却できない一方、海外諸国は「日本化」を回避し、見事に立ち直った。いったいどんな経済政策を実行したのか？『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』から見てみよう。 バーナンキがやったこと 海外の国々が日本の長期停滞から学びとり、見事リーマン・ショックから立ち直ることができた経済政策とは、どのようなものなのでしょうか。 リーマン・ショック当時、FRB議長だったベン・バーナンキ氏は、プリンストン大学でバブル崩壊後の日本の長期不況を研究していた人です。そして偶然にも、彼の任期中の2008年9月15日にリーマン・ショックが起きました。 FRBとは、米連邦準備制度理事会
優秀な若者30人を無償で教育、世界最難関大に全員合格！"奇跡の私塾"の誕生秘話（此花 わか）
世界一、入試倍率が高い理系大学はどこかご存じだろうか。それはインド工科大学（IIT）だと考えられている。IITは理系国立大学の総称で、インドの主要都市に23校存在する。合格率は約1％で、不合格者はアメリカのマサチューセッツ工科大学（MIT）に入学するとまで言われている。 卒業生には、グーグルの現CEOスンダル・ピチャイ、インフォシス設立者ナーラーヤナ・ムールティやソフトバンクの元副社長ニケーシュ・アローラーなど、世界のITトップ企業で活躍する人材が多くいる。 その世界一難関のIITに驚異の合格率を誇る私塾がインドの片田舎にある。しかも学費、寮や食事や教材等も全て無償で提供しているというのだ。 私塾の名は「スーパー30」。創始者であるアーナンド・クマール氏は貧困家庭に育ち、ケンブリッジ大学に合格したものの、旅費が足りずに留学できなかった天才数学者だ。そんな彼の波乱万丈の半生を映画化したボリウ
宇宙を支配する「たった1つの数式」があるって知っていました？（橋本 幸士）
物理学、ましてや素粒子と言われると難解という印象を抱いてしまう人も多いと思うが、そんな素粒子物理を題材にした小説『「宇宙のすべてを支配する数式」をパパに習ってみた』が好評だ。著者の橋本幸士さんに、「究極の物理」を鑑賞する方法について寄稿いただいた。 「物理って、難しいですね」 自己紹介で「私の専門は物理学なんですよ」というと、9割以上の人たちの反応は、眉間にしわを寄せた顔なのだ。「高校の時は、物理が苦手で」「計算ができなくて」といった言葉が次に続き、次第に僕との距離が広がっていく。 そこで、僕は言うのだ。「超ひも理論って、聞いたことあります？ この世界がすべて小さな”ヒモ”から出来てる、っていう物理学の仮説なんですよ。3分で説明します、聞きませんか？」 3分ならいいかな、という笑顔が戻り、「いいですよ、本当に3分なら」という答えが返ってくる。僕の正念場の3分間が与えられた。 「この宇宙のす
役所はあえて教えない…「年金」を「毎年30万円以上多くもらう人たち」の凄テク（加茂 直美） @moneygendai
知らないと大損する、年金「加算金」をご存じか？ 会社員や公務員などの厚生年金に加入して働く人は、65歳になると老齢基礎年金と老齢厚生年金の２つの年金を受給することができる。 さらに、老齢厚生年金には被保険者の扶養家族をもカバーする加算金がある。それが加給年金だ。 この加給年金は、65歳になって老齢厚生年金を受給するときに、該当する配偶者や子供がいる人にのみ加算される。つまり、"もらえる人"と"もらえない人"がいる年金なのだ。また、もらえる人でも加給年金加算のための届け出を忘れたり、請求するタイミングを間違えたりすると大損してしまうことがあるという。 夫婦世帯なら年金受給前に知っておきたいそんな加給年金のしくみを『60歳から得する年金大改正 働きながら「届け出」だけでお金がもらえる本』の監修者で特定社会保険労務士の小泉正典氏に聞いた。 「加給年金は、厚生年金に20年以上加入していた人が65歳
年金を「60歳、65歳、70歳、75歳」からもらって一番おトクなのは…？ その「意外すぎる答え」がわかった！（加茂 直美） @moneygendai
2022年4月からスタートする年金大改正。最大注目点は受給開始時期の選択肢の拡大とそれにともなう年金の増額率で、前編記事『2022年の年金大改正、なんと「75歳受給」で「年金額が84％も増える」という衝撃事実…！』では75歳からもらうと年金額が自動的に84％増するという事実を紹介した。 一方で、寿命によって受給額が変わってくるという現実もある。結局、年金は何歳からもらえば一番得できるのか。このほど『60歳からの得する！ 年金大改正 働きながら「届け出」だけでお金がもらえる本』を監修した、特定社会保険労務士の小泉正典氏が「真の損益分岐点」を教えてくれた。 「百万円単位」で違ってくる年金額 厚生労働省が発表した「令和2年簡易生命表」によると、男性の平均寿命は81.64歳、女性の平均寿命は87.74歳だ。また、65歳を迎えた人があと何年生きられるかを表す平均余命に着目してみると、男性は20.05
ウレタンマスク、家族以外とお茶…「デルタ株」に感染する行動パターン、最新情報からわかること（村上 和巳） @gendai_biz
発表された「デルタ株への最新行動様式」 このデルタ株に私たちはどう立ち向かえば良いのか？ その大きなヒントは前述のデルタ株の感染力の試算に表れている。 従来株と比べデルタ株の感染力は、京都大学の西浦教授の試算で2倍弱、米CDCの試算で約3倍。この差は何か？ 後者は特段何の防御もない、あるいはしない場合の感染力を試算している。それに対し、前者は「実効再生産数」と呼ばれる今現在の状況、具体的に言えば市中の多くの人がマスクをし、店舗入口に消毒薬が設置され、国民の5割以上がワクチンの1回接種を終えている市中の状況を織り込んだ感染力である。 裏を返せば、私たちはデルタ株の感染力をゼロにはできないが、「感染しない」努力次第でその感染力を一定程度相殺することは可能という証左でもある。 では個々人が何をすべきか？ 実は政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会がすでに6月時点で「変異株が出現した今、求められ
給料が安すぎる国・日本…「賃上げ」が絶対必要なのに「賃金が上がらない」本当の理由（脇田 成） @gendai_biz
日本の賃金が国際的にも低い、増大する内部留保と比べても賃上げが不十分だ、という声はここ数年高まってきた。2013年には政府が春闘における賃上げを後押しする、いわゆる「官製春闘」が始まった。 そうしたトレンドを受け、コロナ禍のなかの今年の春闘でさえ、議論そのものは賃上げの流れ継続に案外好意的であった。現実のデータを見ると官製春闘開始後も必ずしも大幅な賃金上昇は見られていないものの、「賃上げをすべき」という考え方自体は、議論のレベルではコンセンサスを得たといえよう。 その背景には過去の失敗から続く異例な状況がある。まずバブル崩壊以降の日本経済の経緯をたどりつつ、賃上げの必要性がなぜ浮上したか、を振り返ろう。 内部留保が劇的に増えた理由 賃金が低い、賃上げが必要、と言われる状態はどこから始まったのだろうか。話はバブル崩壊後にまでさかのぼる。画期は1997年だ。この年、不良債権の先送りが限界となっ
習近平よ、アメリカはもう許さない…！ ここから中国が直面する「マジでヤバい問題」の正体（橋爪 大三郎） @moneygendai
アメリカが「習近平を許さない」本当のワケ バイデン政権がスタートした。 中国はこのチャンスに、米中の関係改善の糸口を探ろうと、サインを送った。だが新政権は、トランプの強硬路線を踏襲する構えだ。 ブリンケン国務長官は、「トランプ政権の対中強硬策は正しかった」と上院で証言した。これからも手綱をゆるめず、中国の態度が変わるのを待とう。「戦略的忍耐」である。 なぜアメリカは、習近平政権のやり方を、こうも許せないのか。 習近平政権が、信用ならないからか。それもある。武漢に始まったコロナ禍は、中国の責任なのに、情報を隠している。習近平が独裁的だからか。それもある。民主的な政権運営とは真逆のやり方だ。中国共産党が社会主義だからか。それもある。社会主義だから、自由や民主主義といったアメリカ的価値観と合致しない。少数民族を圧迫し、多様性を尊重しない。 だが根本は、こうだ。中国の政治システムが、アメリカや西側
これが長期停滞の元凶…コロナ禍が暴いた日本IT化「絶望的な遅れ」（野口 悠紀雄） @gendai_biz
日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。政府の事務処理システムだけではない。在宅勤務の遅れなど、民間企業にも問題がある。 これは、コロナとの戦いで問題をもたらすだけでなく、日本の生産性を引き下げる。世界競争力ランキングで、日本は過去最低の34位になった。 紙ではコロナと戦えない 日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。この連載ですでに書いてきたが、改めてまとめてみると、つぎのとおりだ。 まず、政府の事務処理システムでIT化されていない部分が多く、コロナ対策として必要とされるさまざまな課題への対応で問題が生じた。 定額給付金申請では、マイナンバーを使ったオンライン申請が可能とされた。しかし、市区町村の住民基本台帳と連携していなかったため、自治体の職員は台帳と照合する膨大な手作業を強いられ、現場は大混乱に陥った。 その結果、100
SNSの奴隷となり毎日「2分間憎悪」に精を出す人の虚しい人生（真鍋 厚） @gendai_biz
テレビに「リアル」はありえない 女子プロレスラー木村花さんの死をめぐって様々な議論が巻き起こっています。 特にリアリティ番組の出演者への誹謗中傷に大きく焦点が当たっている通り、言うまでもなく、誹謗中傷を行なったネットユーザーには重大な責任があります。一方で、ローコストで最大限の注目を集めて利益を上げたいコンテンツ制作者の手法と、感情の拡散・増幅装置であるソーシャルメディアの特性が「最悪の形で」組み合わさり、顕在化した悲劇という面もあります。 今のところ動きとしては、5月26日に高市早苗総務相が匿名発信者の特定を容易にして、悪意ある投稿を抑止するための制度改正を検討する考えを表明。年内に改正案をまとめる方針です。 また、フジテレビと番組制作会社のイースト・エンタテインメントは5月27日、木村さんが出演していた問題のリアリティ番組「TERRACE HOUSE TOKYO 2019－2020」の
スウェーデンの集団免疫、いよいよ「効果アリ」の声が聞こえてきた（みゆき ポアチャ） @gendai_biz
生活は普段とほとんど変わらない 4～5月と暖かい晴天が続き、スウェーデンの人々は軽装になって街へ繰り出している。 通りのカフェでは多くの人がランチやフィーカ（コーヒーブレイク）を楽しんでいるし、ショッピング、レストランやバー、スポーツジムにも通常通り出かけている。マスクをして出歩いている人は、ほぼ一人も見かけない。 私自身は、4月最後の週末には近所の友人ら二十数人とビールを飲みながら、川べりでソーセージを焼いてバーベキューピクニックを行なった。 5月初めの週末には義弟一家がやってきて二泊し、庭でラムを焼いたりサーモンを焼いたりして、まったりと過ごした。 この季節にはほぼ毎年繰り返される、いたってありふれた日常だ。 Googleのデータによると、この間のスウェーデン人の行動パターンは、レストランやショップ、およびエンターテインメントに関連する活動の動きは1月～2月に比べて3月～4月は13％減
新型コロナ時代に、ジョージ・オーウェルが再び注目される理由（川端 康雄） @gendai_biz
再帰する「オーウェル」ブーム ここ4〜5年、マスメディアやソーシャルメディアでジョージ・オーウェルの名を目にする機会が増えた。ふりかえるなら、米国を中心に、『一九八四年』が刊行された1949年から1950年代前半にかけて最初のブームがあった。つぎに「オーウェル年」と呼ばれた1984年に第2のブームが起こった。そうすると2016年から現在までつづいていると思われるこの盛り上がりは、この70年間で3度目の「オーウェル」ブームということになる。 もちろん70年以上にわたって『動物農場』（1945年）も『一九八四年』も、少なくとも英語圏では、版が一度も途切れることなく長く読まれてきたし、日本でも（通常の書物形態にかぎれば）『動物農場』は10点以上、『一九八四年』は3点の翻訳がこれまでに出され、持続的に読まれてきたのはまちがいない。上記以外でも村上春樹の『１Q８４』刊行時の2009～10年に『一九八
イギリスで日本の「カツカレー」が“国民食”になっている驚きの理由（江國 まゆ） @moneygendai
日本食ブームが止まらない 「イギリス人はカツカレーに夢中！」 そんな情報が先日、英国のオンライン・ニュースで流れ、日本でも注目されたようだ。カツカレーを含めて、日本食人気はここ30年の間に、徐々にイギリス国内で定着してきた。 第一の波は、1992年にロンドンで創業したカジュアル店「Wagamama」の急速なチェーン展開だ。ポップですっきりとしたデザイン、おしゃれなストリートフード風のメニューが若い層に俄然アピールし、瞬く間に人気者に。 続いて1990年代後半に誕生したのが回転寿司の「YO! Sushi」。回転寿司をイギリスに初導入して全国展開したことで「ポップで近未来的な日本食」のイメージが広まることになった。 Wagamama以前の日本食と言えば、伝統色の強い独立店が、駐在員や日本文化好きをターゲットにしていた程度である。日本の文化を知らないイギリス全土のマス層に、日本食の輪郭が届き始め
「不自由な自営業者」たちが追い込まれる貧困の泥沼…これは日本の未来か（望月 優大） @gendai_biz
「ギグ」とは何か 「ギグエコノミー」というバズワードが流通し始めてからそれなりの時間がたつ。ウーバーのドライバーなど、新しいプラットフォームの出現とともに語られることも多いこの言葉だが、「ギグ」には元々「単発の仕事」や「日雇い」という意味があり、そのカバーしうる範囲はさらに広大である。 例えば、『ギグ・エコノミー』（2017）の著者ダイアン・マルケイ（MBAで「ギグエコノミーの講座」を開講とのこと）はこう記している。 「現代社会の働き方を、終身雇用の正社員から無職までずらりと並べたとしよう。ギグ・エコノミーとは、そのふたつに挟まれたさまざまな労働形態を幅広く含む概念である。コンサルティングや業務請負、パートやアルバイト、派遣労働、フリーランス、自営業、副業のほか（略）オンラインプラットフォームを介したオンデマンド労働などが当てはまる。」 マルケイのこの記述に従えば、「ギグ」とは「終身雇用の
れいわ新選組の底力を、ポピュリズム批判だけでは見誤る「真の理由」（真鍋 厚） @gendai_biz
「ポピュリズム」の裏にある必然 今回の参院選では「れいわ新選組」や「NHKから国民を守る党」が思わぬ健闘を見せ、世間を驚かせた。 特に「れいわ」の躍進については、ついに日本でも欧米と同様に「左派ポピュリズム」政党が登場したとの議論が起きている。だが、ポピュリズム的な傾向そのものは、多かれ少なかれどの政党にも見い出せる流行のようなものであり、「左派ポピュリズム」という視点のみでは、今起こっている自体の深刻さを正確に言い表すことはできないだろう。 重要なのは、これらの現象の良し悪しを問うことよりも、構造的な必然性に目を向けることである。 これらは、わたしたちの「徹底的に個人化された生活」と「情報環境への過剰接続」が化学反応を起こして生み出した現象だ。万物がフラットなコンテンツとして消費される中で、政治さえも「コンテンツ」のひとつに過ぎなくなった――そのような新しいゲームのルールのもとで、古き良
納税額の低い人を「税金泥棒」と見なす社会は、どう克服されてきたか（石川 敬史） @gendai_biz
納税額の低い人を「税金泥棒」と見なす社会は、どう克服されてきたか 私たちはこの達成をすぐに忘れてしまう そもそも国民の権利は、納税の「対価」なのか 近年、納税額の少ない人間を「税金泥棒」と呼ぶ言説が登場し話題になっている。この興味深い言説が登場した経緯を簡単に振り返ってみよう。 金融庁のワーキンググループによる報告書——「平均的な高齢夫婦の場合、毎月およそ5万円の赤字が続き、退職後の30年間でおよそ2000万円の不足が生じる」、「若いうちから積立、分散、長期の投資などを奨励」——を受けて6月4日に麻生太郎財務相が記者に対して、「100まで生きる前提で退職金って計算したことあるか？」と説教を始めた映像に国民の多くが面食らった。 報告書に示される、威圧的な文字列に恐慌を覚えたこともさることながら、なぜこの財務大臣は、「100年安心」という建前を反故にする内容をこうまで偉そうに語ることができるの
マスコミの「迷惑行為」が日本社会でこんなに叩かれる理由（津田 正太郎） @gendai_biz
マスメディアの迷惑 ツイッターやフェイスブックなどのSNSの名物の一つがマスメディア批判である。 直近の例では、滋賀県の保育園の園児や保育士16名が巻き込まれ、うち園児2名が亡くなった交通事故にさいしての記者会見が批判を集めている。さらに、同事故の遺族による声明文を、取材の自粛を求める部分を削除して伝えた報道に対しても厳しい批判の声が上がっている。この件に限らず、近年では大きな事件や事故、災害があるたびにメディアスクラムや報道被害が告発されるようになっている。 ただし、このような告発は、取材記者のふるまいが以前よりも「悪化した」から生じるようになったというわけではない。それどころか、取材記者のふるまいは以前と比べればむしろ改善されている可能性のほうが高い。 たとえば、メディアスクラムの古典的事例として知られる1980年代初頭の「ロス疑惑」にかんする取材をみてみよう。故・三浦和義氏が保険金殺
深読み！新しいiPadが指し示すアップルが向かうたった1つの未来（西田 宗千佳）
新型iPad miniから見える「アップルの変化」 アップルは3月末、新製品と新サービスを相次いで発表した。 新製品の中でも、特に注目すべきは「iPad mini」の新モデルだろう。電車内での利用などのニーズもあり、日本ではかねて人気の高い製品だったが、今年ついに、3年半ぶりのリニューアルが行われた。 だが、アップルにとって、iPad miniのような「ニーズが見込めるハードウエア」をアップデートしていくビジネスは「変化の一部」にすぎない。 最も大きな変化は、ゲームや映像、雑誌といった「コンテンツへの向き合い方の変化」にこそ現れている。新製品であるiPad miniを実際に触りながら、アップルの変化がどういう意味をもっているのか考えてみたい。 「アジアでしか売れない」製品が復活した理由 iPad miniは、7.9インチのディスプレイを備えた「小型のiPad」である。ある意味では、この一言
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日本は本当にコロナ封じ込め「失敗国」なのか？データから「客観的事実」をお伝えしよう（髙橋 洋一） @gendai_biz
