3日間で約1万5000人ものコスプレイヤーが参加すると言われているコミケ(コミックマーケット80)。夏と冬の年2回の開催に合わせて、同人誌出店者たちは寝る間も惜しんで作品作りを行っているという。同様にコスプレイヤーたちも、この日に向けて衣装を制作したり、理想の体型を維持することに余念がないようだ。 会場の東京ビッグサイトの中庭と駐車場に設けられた「コスプレ広場」は、華やかなコスプレイヤーたちと、ベストショットを収めようというカメラマンで大賑わいであった。 実は記者(私)がコミケを取材したのは、開催2日目が初めて。1日で約15万人以上の人手が予想されるとは知りながらも、半ば軽い気持ちで出かけて行ったのだが……。入場は容易にできたものの、目的地にたどり着けない。 まずは東ホールに入ろうにも、長蛇の列で、たどり着くのに50分近くかかってしまった。しかもすでに汗だく。暑いのは外だけかと思ったら、人
ノーベル化学賞に輝いた鈴木章・北海道大名誉教授(80)は8日、産経新聞の取材に応じ、「日本の科学技術力は非常にレベルが高く、今後も維持していかねばならない」と強調した。昨年11月に政府の事業仕分けで注目された蓮舫行政刷新担当相の「2位じゃだめなんでしょうか」との発言については、「科学や技術を全く知らない人の言葉だ」とばっさり切り捨てた。 受賞理由となった「パラジウム触媒でのクロスカップリング技術」は医薬や液晶など幅広い分野で実用化されている。それだけに鈴木さんは「日本が生き残るためには付加価値の高いものを作り、世界に使ってもらうしかない」と、科学技術の重要性を指摘した。 昨年の事業仕分けで理化学研究所の次世代スーパーコンピューターの予算が削られたことについては「科学や技術の研究はお金がかかる。研究者自身の努力や知識も大切だが、必要なお金は政府がアレンジしなければならない。(スーパー)コンピ
うつ病患者が100万人を超え、この10年間で2・4倍に急増している。不況などの影響はもちろんだが、新規抗うつ薬の登場との関係を指摘する声も強い。安易な診断や処方を見直す動きも出つつある。 東京の大手事務機器メーカーでは、約1万2000人いる従業員中、心の病による年間の休職者が70人(0・6%)を超える。2か月以上の長期休職者も30人を超えた。多くがうつ病との診断で、10年前までは年間数人だったのが、2000年を境に急増した。 この会社の産業医は、「『うつ病は無理に励まさず、休ませるのが良い』との啓発キャンペーンの影響が大きい」と話す。うつ病への対処としては正しいが、「以前なら上司や同僚が励まして復職させたタイプにも、何も言えなくなった。性格的な問題で適応できない場合でも、うつ病と診断されてしまう」と、嘆く。 国の調査では、うつ病など気分障害の患者は、2000年代に入り急激に増えており、一概
IT企業など組織の活性化支援サービスを手がけるネクストスタンダード。代表の齊藤正明氏は、研究者として行き詰まっていた中で、マグロ漁船に同乗したのをきっかけに、起業家としての道を切り拓いた。齋藤氏に、技術者に必要なコミュニケーション術の基本や、劣悪な“ブラック会社”から起業に至るまでの経緯を聞いた。(聞き手は島田 昇=日経コンピュータ、写真は中島 正之) ネクストスタンダードが手がける事業は。 企業における会議の活性化を支援している。具体的にはセミナーを開いたり研修をしたり、DVD教材を販売したりしている。IT企業からの評判も高い。なぜなら、技術者が多いIT企業は、技術者同士のコミュニケーションや会議の運営に悩むという大きな問題を抱えているためだ。 会議をどう活性化するかの中核にある思想は、私がマグロ船で43日間過ごして得た漁師たちのコミュニケーション術である。確かに、マグロ船の労働環境は、
【トップインタビュートップインタビュー〜大淘汰時代を勝ち抜く】 消費者の期待を超える商品を作れないメーカーは淘汰される 【ダメな“システム屋”にだまされるな】 第8回 「遺失物管理」と「M&A案件管理」は同じか? 【サービス・イノベーション入門】 [「サービス・イノベーション」に注目せよ!]第1回 価値社会の生産性を考える,生活者から見た尺度が必要 【リコー遠藤副社長が指南!間違いだらけの業務改革】 第6回 「IT導入前にすべきことを誤る」 【崖っぷちからの再生 改革の軌跡】 生みの苦しみを越えた介護事業、外食のノウハウで変革起こす
【ワシントン=矢田俊彦】オバマ米大統領は16日、米政府の管理下で経営再建中の米保険大手AIGの幹部社員が計約160億円のボーナスを受け取っていた問題で、「向こう見ずで貪欲(どんよく)な企業で、ボーナスが保証されているのは理解しがたい」と批判した。 そのうえで、「納税者への侮辱をどう正当化できるのか」と述べ、ガイトナー財務長官にあらゆる法的手段を使って取り戻すよう指示したことを明らかにした。 ロイター通信は16日、米財務省がボーナス支払い分を取り戻すためAIGへの追加支援策を修正する検討に入ったと報じた。米財務省などは今月2日、最大300億ドルの追加資本注入を柱とした支援策をまとめ詳細を詰めている。 一方、ペロシ下院議長も16日、「国民は経営を誤った幹部のボーナス支払いに税金が利用されるのを望んでいない」との声明を出すなど政府・議会に反発が強まっている。米メディアによると、AIGは約400人
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く