東京駅丸の内駅舎の「東京ステーションホテル」に泊まってきました。 「都民限定 トク割プラン」で東京ステーションホテルに50％以上の割引で泊まれる！？ 東京駅に泊まるなら東京観光もしよう！？ 東京ステーションホテル 東京ステーションホテル 2階 ジュニアスイート トラヤ トウキョウで甘味を味わう 宿泊者でないと見られない館内を見学 部屋からの夕暮れ バー＆カフェ「カメリア」にてローストビーフのセット KITTE丸の内の屋上庭園からお約束の東京駅夜景 4階アトリウムでのブッフェ朝食 名残惜しいですが日常へ…… こちらもどうぞ 「都民限定 トク割プラン」で東京ステーションホテルに50％以上の割引で泊まれる！？ コロナ禍における東京都民への他県移動の自粛要請（緊急事態宣言時）もあり、泊まりだけでなく日帰りの旅行も控えるようになって早5ヶ月弱……。現時点では各々が感染予防をした上での少人数での登山な

個人単位で良しとされてきた節約をみんながやるとどうなるか？について実感した方が多いよう。同時に、お金を使う場所がシフトしていく最中という面も。

大阪府は、殺菌効果のあるうがい薬でうがいをすると唾液のなかの新型コロナウイルスが減り、人にうつしにくくなる可能性があるとして、本格的な研究を進めることを明らかにしました。 これは、４日、大阪府の吉村知事らが記者会見で明らかにしました。 このなかで吉村知事は、「うそみたいなほんとの話をするが、うがい薬でうがいをすると新型コロナウイルスの陽性者が減っていくのではないかという研究結果が出た」と述べました。 それによりますと、ことし６月から先月にかけて宿泊施設で療養していた軽症や無症状の患者、４０人余りを対象に、殺菌効果のあるポビドンヨードが含まれたうがい薬で、１日に４回、うがいをしてもらったところ、そのほかの患者よりも唾液の中のウイルスが減ったということです。 具体的には、うがいをした患者は４日目に唾液のＰＣＲ検査の陽性率が９％ほどになったのに対し、うがいをしなかった患者は陽性率が４０％だったと

西村康稔経済再生担当相は４日の記者会見で、大阪府の吉村洋文知事が新型コロナウイルスの感染防止に効果的だとして「ポビドンヨード」を配合したうがい薬を使ったうがいを励行したことに関し、専門家の意見を踏まえうがい薬の活用を検討する考えを示した。「のどに付着したウイルスを消毒する性質・効果があるなら、専門家の判断をいただき、活用できるなら活用していければと思う」と述べた。 西村氏は「専門家は、あまりこれまで『うがい』は言っていない。手洗い、消毒、マスク、換気と言ってきている。単純なうがいではウイルスはなかなか取れないというのが、これまでの知見だ」とも語った。

接触確認アプリ COCOA、インストールしたところで陽性登録者が少なすぎて通知が来ることはないだろうと思ってたけど、接触確認通知が来ました。 周囲に感染者はいないので、可能性は電車かどこか。。インストール無意味じゃなかった。 https://t.co/2amMtP6Vjt

タレントでモデルの“ゆきぽよ”こと木村有希（２３）が、政治的発言どころか何と言論界に参戦だ。 ２６日発売の月刊誌「ＷｉＬＬ　７月特大号」に登場。「安倍首相？かわいくていいよ」と題して、コロナ禍で批判の集中砲火を浴びる安倍晋三首相について語っている。自身のツイッターでも「ＷｉＬＬ編集部」の表紙写真をリツイートする形で「縦文字の雑誌に出てるよ見てね」と積極的にアピールしているのだ。 出版関係者が言う。 「同誌は保守系雑誌の中でも反韓、反中をメインに据え、“安倍応援団”が執筆する雑誌として認識されています。今月号も河添恵子氏や小川榮太郎氏などおなじみのメンバー。目玉は、籠池泰典氏の独占手記でしょうか。その中でもギャルのカリスマと呼ばれるゆきぽよが名前を連ねていて仰天しました」 気になる内容はというと、主に安倍首相が批判され続けることへの苦言だ。「みんなコロナで余裕がなくなって、安倍首相に『言いた

東京都は4日、都内で新たに309人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。濃厚接触者のうち、家庭内での感染が4日連続で最も多くなっています。 1日の感染の確認が200人以上となるのは8日連続です。 309人のうち、20代と30代は合わせて193人でおよそ62％を占めています。 また、309人のうち、およそ37％にあたる115人はこれまでに感染が確認された人の濃厚接触者で、残りのおよそ63％の194人はこれまでのところ感染経路がわかっていないということです。 濃厚接触者のうち、最も多いのが家庭内での感染で31人でした。 中には、夫から同居する40代の妻と10歳未満の子どもに感染したケースや、娘から同居する60代の父親と40代の母親に感染したケースなどがあったということです。 濃厚接触者のうち、家庭内での感染が4日連続で最も多くなっています。 このほか、会食による感染が

ポビドンヨード（PVP-I）を有効成分とするBETADINE®製品（イソジン®）の新型コロナウイルスに対する抗ウイルス効果を確認― 海外のIn vitro試験において99.99％の抗ウイルス効果を確認 ― ムンディファーマは2020年7月9日、シンガポールのデューク・シンガポール国立大学（NUS）メディカルスクールで行われたin vitro試験の結果、海外で販売するポビドンヨード（PVP-I）を有効成分とするBETADINE®製品（イソジン®）の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対する抗ウイルス効果を確認したと発表しました。今回の試験結果は、2020年7月8日、Infectious Disease and Therapy Journal に論文掲載されています。 ポビドンヨード（PVP-I）を有効成分とするBETADINE®製品は世界中の医療機関と消費者から感染症の予防と治療に使

細野豪志 @hosono_54 日本国内でも、幼稚園・保育園から高校まで開かれ、リモートワークを取り入れながら職場も動いているのに、多くの大学はキャンパスから学生を締め出している。リスクを回避する大学の姿勢が、学生の学ぶ機会を奪っている。日本の学生も声を上げていいと思う。 twitter.com/Newsweek_JAPAN… 2020-07-31 15:18:07

日本国内でも、幼稚園・保育園から高校まで開かれ、リモートワークを取り入れながら職場も動いているのに、多くの大学はキャンパスから学生を締め出している。リスクを回避する大学の姿勢が、学生の学ぶ機会を奪っている。日本の学生も声を上げてい… https://t.co/oC9BBkyZUE

noteを始めたのは、若い人に政治に関心を持ってもらいたいと思ったからです。ことし最初に書いた原稿には、予想外に年配の方から多くの感想を頂きましたが、若者からの反応は依然として薄いままです。 若者に語り掛けることを止めるということは、日本の未来を諦めることを意味します。もちろん諦めるわけにはいきません。『若者に届け』という思いを込めて、再びメッセージを書くことにしました。やや刺激的な内容を含みますが、是非とも若い世代の皆さんに最後まで読んでもらいたいと思います。 キャンパスを学生にオープンにするべき最近、私が気になっていることから書きます。私の娘は大学生なのですが、全ての授業がオンラインとなり、朝から晩まで家にいる日が続いています。娘には外に出るように言っていますが、本人も含め多くの友達が早々にそれぞれの地元に帰っており、家を出る機会をつかめないようです。 彼女は比較的活発な性格で、部活や

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８月４日９時。兵庫県神戸市・中の坊瑞苑で王位戦七番勝負第３局▲藤井聡太棋聖（18歳）－△木村一基王位（47歳）戦、１日目の対局が始まりました。 対局場は有馬温泉、中の坊瑞苑。王位戦の定宿の一つです。 昨年の王位戦第４局。木村挑戦者（当時）は豊島王位を相手に285手の死闘を制しました。 昨年の七番勝負では、木村挑戦者は２連敗スタートのあと、２連勝を返しました。そして最終的には４勝３敗でシリーズを制し、王位を獲得しています。 本局の立会人を務めるのは淡路仁茂九段（70歳）。神戸市出身の棋士です。 淡路九段の師匠は地元神戸に道場を構え、普及活動をおこなっていた藤内金吾八段（1893-1968）です。藤内一門は内藤國雄九段、森安秀光九段、谷川浩司九段（孫弟子）など多士済々。これらの棋士が棋界を席巻した頃には「神戸組」と称されました。 ８時43分。藤井挑戦者が対局室に入ります。羽織の色は濃い緑。これ

「横浜・石川町」を特集して8月1日に放送。テレビ東京は「女子校生が利用する石川町駅、リセンヌ小路や乙女坂を街の日常の風景として取り上げたもので、それ以外の意図はありません」としている。

日本電産永守会長が炎上！　「即戦力になる新卒」を求めることは、罪深いのか：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 売り上げ1兆5000億円を誇る巨大グローバル企業を一代で築き上げたカリスマ経営者が「炎上」してしまった。 日本電産の会長・CEO（最高経営責任者）の永守重信氏が「カンブリア宮殿」（テレビ東京）のなかで、経営学部を出ても経営のことを全く知らず、税金のことも何も分からない新卒学生が多いと苦言を呈し、「名刺の出し方も知らないという人が毎年何百人も出てくる」などと発言したことがSNSなどでボコボコに叩かれているのだ。 アンチいわく、「大学は専門教育の場でビジネスマナーを教える場ではない」「採用をした企業側が責任をもって一人前に育成するのが筋だろ」などとカリスマの考え方を全否定。「自分たちは何もしないで学生側に多くを求める日本電産はブラック企業だ！」などと激しく罵（ののし）る人たちまで現れ

売り上げ1兆5000億円を誇る巨大グローバル企業を一代で築き上げたカリスマ経営者が「炎上」してしまった。 【画像】日本電産の永守氏は何を語ったのか　SNSで炎上！ 日本電産の会長・CEO（最高経営責任者）の永守重信氏が「カンブリア宮殿」（テレビ東京）のなかで、経営学部を出ても経営のことを全く知らず、税金のことも何も分からない新卒学生が多いと苦言を呈し、「名刺の出し方も知らないという人が毎年何百人も出てくる」などと発言したことがSNSなどでボコボコに叩かれているのだ。 アンチいわく、「大学は専門教育の場でビジネスマナーを教える場ではない」「採用をした企業側が責任をもって一人前に育成するのが筋だろ」などとカリスマの考え方を全否定。「自分たちは何もしないで学生側に多くを求める日本電産はブラック企業だ！」などと激しく罵（ののし）る人たちまで現れる始末なのだ。 ただ、永守会長をかばうわけではないが、

ダイヤモンド・プリンセス号におけるコロナウイルス感染対応の失敗が世界的な注目を集め、「アベはどこだ？」と首相のリーダーシップの不在を海外メディアが問うたのは、２月末のことだった。 その後、安倍晋三首相は、全国一斉休校やアベノマスクの配布、そして緊急事態宣言の発令などに際して記者会見を開き、存在感を示そうと躍起になった。５月２５日に緊急事態宣言を全面解除すると、「日本ならではのやり方で、わずか１カ月半で流行をほぼ収束させることができた。日本モデルの力を示した」と胸を張った。しかしその後、通常国会閉会を受けて６月１８日に記者会見を開いたのを最後に、再び、国民の前から姿を消した。（上智大学教授＝中野晃一） ▽安倍政権の８年半とは何だったのか 「愛国者」を自称する安倍は、なぜ、これほどまでに国民生活を脅かすコロナ禍や災害などに興味、関心がないのだろうか。 「日本を、取り戻す。」と訴え、８年半前に政

新型コロナウイルスの影響で、一部の大学でオンラインでの授業しか行われていないことについて、萩生田文部科学大臣は、小中学校でも感染対策の工夫をしながら通学させていると苦言を呈し、対面での授業との併用を促しました。 これについて、萩生田文部科学大臣は記者会見で、「小中学校でも感染対策の工夫をしながら通学させているので、大学だけが完全にキャンパスを閉じるというのはいかがなものかと思う」と苦言を呈しました。 そのうえで、「大学側には学生の思いをしっかり受け止めてもらいたい。ウィズコロナ・ポストコロナの社会では、オンラインのよさと対面のよさを上手に組み合わせた教育の実現が重要だ」と述べ、対面での授業との併用を促しました。

新型コロナウイルスを経験したことによって、私たちの暮らしは今後どのように変化するのでしょうか。Yahoo!ニュースの記事に寄せられた声を参考に、コロナの影響による働いている人の困りごとに答えてみたいと思います。 全国各地で新型コロナウイルスの感染が再び広がる中、満員電車での通勤が見込まれるような出社や、商談・会議などのため遠方への出張を、使用者（会社側）から強いられて困っているという相談が多く寄せられています。 緊急事態宣言期間中には、多くの使用者が移動を伴う活動を自粛し、テレワークやリモート商談などの環境も多くの職場で整備されてきました。 内閣府が実施し２０２０年６月２１日に公表した「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によれば、就職者の34.6％がテレワークを経験しています。 また、連合（日本労働組合総連合会）が実施し２０２０年６月３０日に公表した

初めての投稿となります。 私は、シンガポール華人（中国系移民）の社会史の研究を行っている歴史学者の持田といいます。専門は、イギリス植民地統治下のシンガポール・マレーシアにおいて「人種」・「ネイション」というフィクショナルな政治的カテゴリーが人為的に創出されていった過程、およびそれが中国本土の政治的ナショナリズムと結びついていった過程などを、実証的に議論する、というようなものです。あまり頭はよくないのですが、何とか研究者を続けています。 数年前に大腸がんで死にかけまして、今も1年に1度ほど検査が欠かせない状態です。現在は慶應義塾大学などで華人史を講義しています。来年度くらいに専門書を出す予定なので、興味があればぜひ（宣伝です）。 さて、浅沼優子氏のnoteでのご投稿を見て、少し思うところがあったため、少しだけコメントさせていただきます。 最初に言っておきたいのですが、私は誰も不快な気持ちにさ

臨時国会で安倍の火だるまは必至 秋にも噂されている衆議院解散総選挙。場合によっては臨時国会冒頭解散もあるのでは、と永田町の面々がソワソワしてきている。新型コロナウイルス問題の中ではあるものの、国会議員らが精力的に地元回りを行っているという情報が伝わってくる。 しかし、今、解散総選挙を行う場合、現政権はそのための大義名分を必要とする。まさか「野党が一本化する前に解散したいから」という本音を堂々と述べて解散するわけにもいかないので、何らかの選挙争点となりえるテーマが求められることになる。 現在、報道ベースでにわかに話題になっていることは「消費税減税」をテーマとした解散である。新型コロナウイルス問題が本格化する以前の段階でも、昨年10月1日に行われた消費税10％への増税は日本経済に深刻な打撃を与えているのは明らかだ。新型コロナウイルス問題に伴う世界的な景気後退がなくても、日本経済は消費税増税によ

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コロナは音楽を殺すのか？ この5年で音楽業界は激変した。かつて音楽業界の黄金期を築いたCDなどの「音楽ソフト市場」を「音楽コンサート市場」が追い抜き、主役が交代したのだ。そこへコロナ禍が襲い掛かった。音楽業界に携わるさまざまなステークホルダーへの取材を基に「有史以来最大規模の危機」に直面する音楽業界の現状に迫る。既存のレコード業界や広告主と持ちつ持たれつの「褒め記事」が多くを占める音楽メディアには書けない真実がそこにあった。 バックナンバー一覧

『週刊ダイヤモンド』8月8日・15日合併号の第1特集は「コロナで激変！大学 入試・序列」です。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大学は緊急対応に追われ大混乱。企業や小中高校は活動再開となっているにもかかわらず、大学だけはいまだ“キャンパス封鎖”が続く状態。学生からの悲痛な叫びも聞かれます。これに大学はどう応えるか。さらにコロナが変える人気学部と大学最新序列、コロナ禍で行われる入試について緊急取材しました。 「まるで課題地獄…」 学生たちの悲痛な叫び 緊急事態宣言が解除された今もなお、多くの大学の門は閉じられたままだ。 新型コロナウイルスのまん延によって大学の構内に立ち入れなくなって久しい。今年大学に合格した新入生に至っては、入学試験のとき以来、一度も大学に足を踏み入れていない学生がほとんどだ。 6月に入り、コロナの感染拡大に歯止めがかかってきたことで、ようやく大学の門が開きつつあった。

『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 コロナ禍に伴い、全国の大学で授業のオンライン化が急遽スタートした。だが、その移行過程で多くの学生から悲鳴が上がっている。アフターコロナに大学はどうなるのか、各大学の対応は、そして入試は？8月3日発売の週刊ダイヤモンド特集「コロナで激変！大学 入試・序列」では、大学側の対応をまとめるとともに、大学生へのオンライン授業に対しての思いを広くツイッターで募った。ここでは本誌に掲載しきれなかった大学生の叫びを紹介しよう。 「この先生は存在しないのでは」フィードバックなし、孤独で埋め尽くされるオンライン授業に悩む1年生が続出 「もしかしてこの先生って存在しないんじゃないか？この授業受けてるの私だ

気づけばあと数ヶ月後に迫って参りましたアメリカ大統領選挙。 自分はこれでも統計学の信奉者（理解者だとは言ってない）ですから、これだけ統計的に支持率の差がつけばバイデンの勝利、トランプ再選の失敗は間違いないと思っていたが、「前回大統領選を番狂わせに導いた隠れトランプ支持者はむしろ増えている」という記事がこの前話題になりました。 …ロバート・カヘリー上級調査員は取材に対し「トランプ支持でも、そうとは言いにくい空気が４年前より強い」と指摘する。 （略） １日現在、各種調査の平均でバイデン氏の支持率はトランプ氏を７ポイント上回るが、同社の調査では、五分かトランプ氏やや有利の展開という。カヘリー氏は「人々がバイデン氏の楽勝を信じ、結果が異なれば、選挙の公正さを疑われかねない」と語り、精度向上の必要性を訴える。 隠れトランプ支持者の存在をめぐっては論争がある…（後略） www.jiji.com 本当だ

新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、個人的なフォロー推奨リストを参考にしていただけますと幸いです。 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 最近書いた記事では、「理論上、今の検査頻度では検査に感染拡大の抑止効果を期待できない」「感染拡大を防止できているところは行動制限によっているものと考えられる」としてきた。ここから何回か、この「行動制限」の内実について検討したい。 「隔離第一、検査は第二」の東アジア まず、学ぶ対象として、防疫に首尾よく成功している東アジア、特に台湾・韓国・ベトナムの例を検討