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国際と社会に関するgodfreyのブックマーク (5)

  • 朝日新聞デジタル:オバマ大統領の祖先「米国最初の奴隷」 家系図調査 - 国際

    関連トピックスバラク・オバマ  オバマ米大統領は、実は米国で最初の奴隷の血をひいていた――。DNA分析や古文書の調査によって判明したと米家系図調査会社が発表した。白人の母の12世代前の祖先が、米史上最初に終身奴隷となったアフリカ系男性だという。  家系図調査会社のアンセストリー・ドットコムによると、カンザス州生まれのオバマ氏の白人の母親から12代さかのぼると、ジョン・パンチ氏というアフリカ系男性にいき当たる。米独立前のバージニアで年季契約召使の身分から逃亡しようとして失敗、罰として1640年に終身奴隷とされた男性で、記録に残る最古の例という。パンチ氏は白人女性との間に子がおり、その子孫が「白人地主」として成功した。  2008年の大統領選では、オバマ氏が「奴隷の子孫ではない」ことで、アフリカ系有権者の間には一時、支持をためらう声も出ていたとされる。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただく

    godfrey
    godfrey 2012/08/06
    使い古されて類型化したアメリカンドリームも血統主義も実の所、さほど差がないので親和性が高いのでは、とふと思ったり。
  • 英紙「日本という国を過小評価していないか」アメリカも中国も到底かなわないと取り上げ話題に : らばQ

    英紙「日という国を過小評価していないか」アメリカ中国も到底かなわないと取り上げ話題に イギリス・ガーディアン紙が「日という国をたいそう間違って認識していないか」という記事をとりあげ、海外掲示板で盛り上がりを見せています。 並べられていた事実というのが… 「失業率5%、給与の格差最小、全員に医療保険、平均寿命最高、新生児死亡率最低、高い学力レベル、犯罪率・投獄率・殺人・精神病・麻薬乱用率すべて低い国がある。アメリカ中国も全く届いていない」 いったい経済とは?と問題を投げかけている記事です。 バブル崩壊後の1990年代の日経済はデフレ時代とも言え、消費が減り、景気低迷をうたわれていると報道され、経済学者もそう伝えているものの、実は数字で見ると失業率はその頃でさえたった3%だと驚きの声をあげています。 コラムニストはこう疑問を投げかけています。 「ノーベル賞受賞の経済学者までが日の経

    英紙「日本という国を過小評価していないか」アメリカも中国も到底かなわないと取り上げ話題に : らばQ
    godfrey
    godfrey 2010/10/20
    「平均的で普通なのが一番楽、という同調意識を持ちながら、外面を良く見せたがる集団」を外から見たら、こんな風に見えるよね、と納得。
  • 漫画家野上武志氏、尖閣問題を語る

    野上武志 takeshi NOGAMI @takeshi_nogami おはようございます。尖閣問題で心が憂な皆様。 ・・・ようやく、この国も日華事変、日中戦争を客観的に見直す時期がやってきましたね。 現在は日があの泥沼にはまっていった状況とビックリするほど似ています。このままじゃまた負けるぜ。 2010-09-26 10:12:56

    漫画家野上武志氏、尖閣問題を語る
  • ウクライナ、全てのポルノが違法に

    ウクライナ、全てのポルノが違法に  [News] ウクライナ、全てのポルノが違法に 日でも児童ポルノ法がウンタラカンタラでニュースになっていますが、ウクライナでは国民が精液ため過ぎて爆発して死んじゃうんじゃないか?って事態になっているそうで。 ウクライナで正式に法律として全てのポルノが禁止されたそうで、この法案は6月11日に議会を通過しそして最終的にビクトル・ユシチェンコ大統領が法案にサインをして法律が制定されたそうです。 ウクライナの人権活動家や芸術的なコミュニティーのメンバーなどが大統領に法案にサインしないように頼んだそうですが、結局法律が出来てしまったそうです。 ただし「医学に使用する目的」の場合だけに限って写真などの所持が認められているそうで、尚ウクライナ法務省は大量の画像の所有は、ポルノ取引の証拠として考えられる場合があるので注意するように警告を出しているそうです。 ポ

    godfrey
    godfrey 2009/07/11
    うわぁ…すごい事になってるな、ウクライナ。
  • ダライ・ラマ法王日本代表部事務所からのアピール/日本の皆さまへ

    ご存知の通り、今チベットは重大な危機に直面しています。平和的デモの参加者が、銃や戦車で残虐に弾圧されています。中国当局は、大量のチベット人を逮捕拘束し続けています。今チベット全土は極度の緊張が続いています。 中国当局は事態の沈静化を宣言しましたが、実際は事態はいまだに戒厳令下のような状況です。中国が外国メディアや外国監視団の現地立ち入りを禁止し、状況の把握を許可していないという事実自体がそのことを物語っています。 中国当局は、「ダライ・ラマに扇動されて動乱が起きた」「ダライ・ラマが北京五輪のボイコットを呼びかけている」と繰り返し述べていますが、ダライ・ラマ法王やチベット亡命政権が北京五輪の開催に反対したことは一度もありません。この点は、ここで再度はっきりと申しあげたいと思います。 オリンピックは、地上に生きるすべての人々の平和、自由、調和を象徴しています。我々は、このオリンピック精神が北京

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