もの忘れがひどくなったということはないが、記憶のなかでなにか変成みたいなことが起こっているのか、想起と感性が変わっているような感じがする。 正確にいうと、変わっているという現在の進行相というより、変わってしまったという完了相に近い。奇妙な感じだ。 別の面からいうと、物事への関心の持ち方が変わっている。 いいことか悪いことかわからないが、ネット的な話題に、あまりピンとこなくなりつつある。例えば、というと、なんなので、一般的な言い方になるが、「この人、変なこと言っているな」と思っても、その辺で終わってしまう。たまに、プログラムのデバッグのように、かつ、さしさわりないように、つぶやくことはあるが、その人の考えや、あるいは公開された意見に異を唱えるつもりはない。さらさない。 もう少し延長していうと、自分が知りたいということとの関連がないと、あまり関心が向かない。 何が自分に起きているのか、いま一つ

JAVAは、1986年の設立以来、動物実験の廃止を求める活動を中心に動物の権利擁護を訴え、 世界各国の動物保護団体と連携しながら活動している市民団体（NPO法人）です。

都内の販売店で展示される資生堂（Shiseido）の口紅（2013年3月1日撮影、資料写真）。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO 【3月12日 AFP】欧州連合（EU）域内で11日から、動物実験を用いて開発された化粧品の販売が全面禁止となった。EUでは1990年代以降、動物実験が段階的に取り締まられ、2009年には対象化粧品のほとんどが販売を禁じられたが、幾つかの毒性試験が例外となったままだった。 11日に発効した禁止措置は、製造元がEU域外の製品も含め、すべての化粧品に適用される。 欧州委員会は声明で、販売禁止の影響を十分に評価した上で、全面禁止を施行すべき決定的な理由があるとの判断に至ったと述べるとともに、全面禁止措置は「『化粧品開発は動物実験を行う正当な理由とはならない』という、多くの欧州市民の固い信念に沿ったものだ」と加えた。 またトニオ・ボルジ（Tonio Borg）欧

2013年03月12日00:56 カテゴリ本 がん保険のカラクリ 著者（岩瀬大輔氏）は、ライフネット生命の創業者で副社長である。前著『生命保険のカラクリ』は、従来の生命保険が「マイナスの貯蓄商品」であることを暴露して、業界に衝撃を与えた。本書はその続きとして、医療保険を扱ったものだ。 実はがん保険は、日本と韓国・台湾以外にはほとんどない特殊な保険である。その歴史はアフラック（アメリカンファミリー生命保険）の歴史であり、アフラックの日本での利益は全世界の8割を占める。それだけ日本人に「がん保険」という金融商品がアピールしたのだろう。 しかし、がん治療だけを対象にする保険というのは奇妙な商品である。それはかつてのようにがんが不治の病で莫大な医療費がかかるというイメージに依存しているのだろうが、今ではがんの5年生存率は56.9％。日本人の最大の死因なので、よほど特殊な医療でない限り公的医療保険で

中国は、投資効率の悪化をさらなる投資で補いながら経済成長を続けてきた。それを支えているのは信用の拡大だが、ついに信用リスクが危険な状態に達している。中国が安定的に成長を続けるには、インフラ投資モデルからの脱却が不可欠だ。 中国の成長モデルが息切れしかけている。 中国は、鄧小平氏が経済改革に着手してからの30年間、年平均9.8％というペースで成長を遂げてきた。だが世界銀行によると、このうちの6～8割は投資によるもので、生産性の向上は2～4割しか寄与していないという。 現在の中国は、低迷する外需、脆弱な内需、上昇する労働コスト、低い生産性といった問題を抱えながら成長を維持するために、投資に過剰に頼りすぎている。 投資効率の悪化が投資に拍車 このような成長モデルがいつまでも続けられるはずはない。だが、中国が投資への依存を緩める気配は見えない。実際、中国では資本の深化（労働者1人当たりの資本の増加

３月８日、中国税関当局が発表した２月の貿易統計によると、輸出は前年同月比２１．８％増加した。市場関係者の見方をまとめた。写真は昨年１１月、上海で撮影（２０１３年　ロイター／Aly Song） ［北京　８日　ロイター］　中国税関当局が８日に発表した２月の貿易統計によると、輸出は前年同月比２１．８％増加した。伸び率は市場予想の１０．１％を大きく上回った。

（ＣＮＮ） 英国が実効支配する南米アルゼンチン沖のフォークランド諸島（アルゼンチン名・マルビナス諸島）で１０日、島の帰属を問う住民投票が始まった。投票は１１日まで２日間の日程で実施される。住民投票については英国政府も支持する姿勢を示しているが、アルゼンチン側は投票には正当性がないとして反発している。 同島の議会によると、住民投票は島の住民が英国の自治領にとどまる意思を確認し、アルゼンチンによる領有権の主張を退ける目的で実施。「フォークランド諸島が現状のまま英国の海外領土であり続けることを望みますか」と問いかける。住民投票の実施は英国政府も支持している。 これに対して在英アルゼンチン大使館は８日に出した声明で、住民投票に正当性はないと述べ、「マルビナス諸島の問題を操ろうとする英国の新たな試み」だと批判した。 さらに、同諸島周辺には領有権をめぐる争いが存在すると指摘、「見せかけの『住民投票』を

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