あれから半世紀近くが過ぎ、かの地の「性革命」の旗手たちも年を取った。だが、その情熱は失われてはいない。今もなお、彼らの性の世界には革新が続いている。 「ED治療薬が、スウェーデンの中高年カップルに再び革命を引き起こしました。勃起力の減退で、お互いの愛撫だけに留まっていたセックスが挿入を伴うようになったのです」(スウェーデン人ジャーナリスト) イエテボリ大学に所属するニルス・ベックマン氏が'08年に発表した論文によれば、70代の男女は「現役」で性生活を楽しんでいるという。 ベックマン氏が言う。 「スウェーデンの70代男性は実に66%が積極的な性生活を経験しています。'70年代には47%でしたから、割合は当時より増えているのです。同世代の女性も'70年代には12%だった割合が36%と、3倍近く増加しています。 性生活を楽しんでいるのは、70代だけではありません。90代男性の26・7%、女性の4

あれから半世紀近くが過ぎ、かの地の「性革命」の旗手たちも年を取った。だが、その情熱は失われてはいない。今もなお、彼らの性の世界には革新が続いている。 「ED治療薬が、スウェーデンの中高年カップルに再び革命を引き起こしました。勃起力の減退で、お互いの愛撫だけに留まっていたセックスが挿入を伴うようになったのです」(スウェーデン人ジャーナリスト) イエテボリ大学に所属するニルス・ベックマン氏が'08年に発表した論文によれば、70代の男女は「現役」で性生活を楽しんでいるという。 ベックマン氏が言う。 「スウェーデンの70代男性は実に66%が積極的な性生活を経験しています。'70年代には47%でしたから、割合は当時より増えているのです。同世代の女性も'70年代には12%だった割合が36%と、3倍近く増加しています。 性生活を楽しんでいるのは、70代だけではありません。90代男性の26・7%、女性の4

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ブルガリアのエクザルフ・アンティモボ村で弟を抱くロマ人の少女（2016年2月4日撮影）。(c)AFP/DIMITAR DILKOFF 【3月2日 AFP】ブルガリアではこの15年間に貧しいロマ人コミュニティーで新生児売買が横行するようになった。困窮した親が人身売買業者を介し、養子縁組の法規が緩い隣国ギリシャで自分の赤ちゃんを売っている。 少数派で迫害の対象になることも多いロマ人の赤貧状態がこの傾向に拍車を掛けている。突如として赤ん坊を失った母親たちが口にする「説明」が、うのみにされることもなくなった。 ブルガリア南東部のさびれた村エクザルフ・アンティモボ（Ekzarh Antimovo）である女性はこう明かした。「イリヤナは妊娠中にギリシャに行き、1週間前に帰ってきた。おなかは膨らんでいないのに赤ちゃんはいない。ギリシャで死産したと説明している」。女性はいかにも事情に通じている様子で声を潜

中国人が自国のもので信用しないものが3つあるという。それは食料品、政府の公式発表、そして原発だ。その中で原発だけは、日本人としても「対岸の火事」では済まされない。危険な実態を追った。 「原発白書」はウソだらけ 「すでに稼働しているはずの海陽原発(山東省)と三門原発(浙江省)が、何の発表もなく稼働が延びています。特殊な再循環ポンプに技術的な支障が生じたという話も伝わってきていますが、とにかく中国は情報を徹底して隠す。多少の放射能漏れや汚染水の流出などの事故があっても一切公開しないので、恐ろしいのです」 こう語るのは、長年にわたって原発取材をしてきたジャーナリストの団藤保晴氏だ。 春節(旧正月)の大型連休を控えた1月27日、中国国務院新聞弁公室は、中国で初めての「原発白書」を発表した。タイトルは『中国の核応急』。そこには、中国の原発開発に関する美辞麗句が並んでいる。 例えば白書の前文では、次の

医薬品だけではなく、化粧品、日用品、食品等、品ぞろえ豊富なドラッグストア。様々な商品を手頃な値段で購入できるドラッグストアを日々の生活の中で利用されている方は数多くいらっしゃるのではないでしょうか。 さて、このドラッグストアでは何が一番売れているのでしょうか？ドラッグストアというからには、やはり医薬品でしょうか？それとも、訪日外国人の爆買いの影響を受けて、化粧品が売れているのでしょうか？ 下のグラフは経済産業省の商業動態統計で、ドラッグストアの商品別販売額の内訳を見たものになります。 平成２７年の商品販売額は全体で５兆３，６０９億円となりましが、商品別内訳を見てみると、最も多く売れたのは医薬品でも化粧品でもなく、菓子類や米、飲料、酒類、冷凍食品等を含む「食品」でした。 「食品」の販売額は１兆３，３９４億円と全体の２５．０％を占めています。サプリメントやダイエット食品等を含む「健康食品」も合

ブルガリアのエクザルフ・アンティモボ村で弟を抱くロマ人の少女（2016年2月4日撮影）。(c)AFP/DIMITAR DILKOFF 【3月2日 AFP】ブルガリアではこの15年間に貧しいロマ人コミュニティーで新生児売買が横行するようになった。困窮した親が人身売買業者を介し、養子縁組の法規が緩い隣国ギリシャで自分の赤ちゃんを売っている。 少数派で迫害の対象になることも多いロマ人の赤貧状態がこの傾向に拍車を掛けている。突如として赤ん坊を失った母親たちが口にする「説明」が、うのみにされることもなくなった。 ブルガリア南東部のさびれた村エクザルフ・アンティモボ（Ekzarh Antimovo）である女性はこう明かした。「イリヤナは妊娠中にギリシャに行き、1週間前に帰ってきた。おなかは膨らんでいないのに赤ちゃんはいない。ギリシャで死産したと説明している」。女性はいかにも事情に通じている様子で声を潜

2016年1月10日ジャーナリスト竹田圭吾氏が51歳の若さで亡くなった。竹田さんは2001年から2010年まで『ニューズウィーク日本版』編集長を務め、近年ではテレビ番組のコメンテーターとしても活躍した。竹田さんの妻・裕子さんが「新潮45　3月号」に手記を発表し、竹田さん最期の日々を綴ったその感動的な内容が話題となっている。 手記は竹田さんが最後の入院をした1月5日から始まる。この日竹田さんは朝から事務所でなんとか仕事をしようと机に向かっていたという。娘さんの作ったすりおろしりんごを食べた後、裕子さんは竹田さんの異変に気付いた。以下《　》内は「新潮45　3月号」より抜粋。 《食後に水を飲もうとしてちょっとむせた。その後も何回か水分を摂ったけれど、今までと違う。水分すらうまく飲み込めない？　不安になり病院に行こうと言ってみるけど、本人からはいとも簡単に「いやだ」と言われてしまった。夜になり、

高市早苗総務相が放送法違反を理由に放送局へ「停波」を命じる可能性に言及したことについて、憲法学者らが２日、東京都内で記者会見し、「政治的公平」などを定めた放送法４条を根拠に処分を行うことは憲法違反にあたるとする見解を発表した。 会見したのは樋口陽一・東大名誉教授（憲法）ら５人で、法学や政治学などの専門家でつくる「立憲デモクラシーの会」の会員。見解は「総務大臣に指揮命令される形で放送内容への介入が行われれば、放送事業者の表現活動が過度に萎縮しかねず、権限乱用のリスクも大きい」とし、漠然とした放送法４条の文言だけを根拠に処分することは「違憲との判断は免れがたい」と指摘している。 樋口氏は「何人も自分自身がかかわっている事柄について裁判官になってはならないという、自由民主主義社会の基本原則が肝心な点だ」と述べ、政治的公平を政治家自身が判断することの問題点を指摘した。 西谷修・立教大特任教授（哲学

丸紅の持つ豪州牛肉牧場のレンジャーズバレー。中国や豪州国内向けの需要が増え、肥育頭数を順次増やす（丸紅提供） 経済減速の長期化でなりをひそめたかにみえた、中国の爆食が再燃している。２月１１日、オーストラリアの牧畜業者をめぐる買収案で、中国の投資企業がこれまでの上海鵬欣集団の買収案を上回る買収金額を提示し、中国同士の一騎打ちとなった。中国との自由貿易協定で牛肉関税が一気に下がるオーストラリアやニュージーランドはすでに中国企業の草刈り場の様相を呈している。昨年末にはサウジアラビアの政府系投資機関も参戦し、豚肉や牛肉の生産・加工拠点の争奪戦は世界規模で加速している。一方で世界的に優良な食肉生産・加工拠点は限られ、大手商社や日本の食肉加工メーカーも成長市場開拓に向け反転攻勢に出始めた。 ◇ 中国企業の食肉買収劇は２０１３年のＷＨグループ（万洲国際）による米豚肉大手スミス・フィールドフーズ買収で幕を

米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、２日午後７時４９分（日本時間午後９時４９分）ごろ、インドネシア北西部スマトラ島の沖合を震源とするマグニチュード（Ｍ）７・８の地震が発生した。震源はスマトラ島パダンの南西約８００キロで、震源の深さは２４キロ。インドネシア国家防災庁によるとパダンで軽い揺れが観測されたが、２日夜の時点で、同島の建物などへの被害は確認されていないという。 インドネシアの気象気候地球物理庁によると、パダンで午後９時４０分に５センチの津波が観測された。同庁は同島のインド洋側を対象に小規模の津波が起きる可能性があるとの警報を出したが、発生から約３時間後に解除した。またオーストラリア当局は豪州西部を対象に津波への注意を一時呼びかけたが、解除した。 日本の気象庁は、日本への津波の影響はないと発表した。 インドネシアのテレビ局ＴＶＲＩによると、パダン沖にあるシベルト島の住民の女性は、同局の電

丸紅の持つ豪州牛肉牧場のレンジャーズバレー。中国や豪州国内向けの需要が増え、肥育頭数を順次増やす（丸紅提供） 経済減速の長期化でなりをひそめたかにみえた、中国の爆食が再燃している。２月１１日、オーストラリアの牧畜業者をめぐる買収案で、中国の投資企業がこれまでの上海鵬欣集団の買収案を上回る買収金額を提示し、中国同士の一騎打ちとなった。中国との自由貿易協定で牛肉関税が一気に下がるオーストラリアやニュージーランドはすでに中国企業の草刈り場の様相を呈している。昨年末にはサウジアラビアの政府系投資機関も参戦し、豚肉や牛肉の生産・加工拠点の争奪戦は世界規模で加速している。一方で世界的に優良な食肉生産・加工拠点は限られ、大手商社や日本の食肉加工メーカーも成長市場開拓に向け反転攻勢に出始めた。 ◇ 中国企業の食肉買収劇は２０１３年のＷＨグループ（万洲国際）による米豚肉大手スミス・フィールドフーズ買収で幕を

３月２日、国連安保理は対北朝鮮制裁を大幅に拡大する決議を全会一致で採択した。 （２０１６年　ロイター／Brendan McDermid ） ［国連　２日　ロイター］ - 国連安保理は、対北朝鮮制裁を大幅に拡大する決議を全会一致で採択した。１月の核実験と事実上の弾道ミサイル発射とされる２月の長距離ロケット発射を受けた措置。

３月２日、国連安保理は対北朝鮮制裁を大幅に拡大する決議を全会一致で採択した。 （２０１６年　ロイター／Brendan McDermid ） ［国連　２日　ロイター］ - 国連安保理は、対北朝鮮制裁を大幅に拡大する決議を全会一致で採択した。１月の核実験と事実上の弾道ミサイル発射とされる２月の長距離ロケット発射を受けた措置。

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（ＣＮＮ） インド南部のケララ州で開かれたヒンドゥー教の祭りでゾウが興奮して暴れ、通りに並んだ電動人力車やバイクなどを根こそぎ踏みつぶす騒ぎがあった。地元パルガート地区の警察によれば、けが人は出ていない。 ゾウは別のゾウに驚かされて興奮したと思われ、鼻で車両を投げ飛ばしたり地面にたたき付けたりして大暴れ。背に乗っていた２人は必死でしがみついていた。 州森林野生生物局によれば、その後ようやく麻酔でゾウを落ち着かせたという。 インドでは２月にも西ベンガル州で野生のゾウが街に出没し、通りを練り歩いて小屋をなぎ倒したりバイクを踏みつぶしたりして大暴れする騒ぎがあったばかり。 同国に生息するゾウは２００８年の推計で約２万７０００頭。環境保護団体の世界自然保護基金によれば、ゾウに殺される人は年間１００～３００人に上っている。

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