音楽評論家の片山杜秀が、驚異的な博覧強記を武器に、古今東西の名曲を独創的な視点で自在に論じる音楽番組。初心者からマニアまで、全てのクラシック音楽ファンの欲求を満足させる、濃密な100分です。
2021年03月12日06:00 カテゴリキリスト教 「復活」したのはイエスだけではない 世界のキリスト教会にとってクリスマスと共に重要な復活祭(イースター)が近づいてきた。今年は4月4日だ。イエスは十字架で処刑されたが、その3日後に死から蘇り、離散した弟子たちを再び集め、福音を宣べ伝えるように鼓舞した。死んだ人間が復活したという話は現代人にとっては簡単には信じられないだろうが、「復活イエス」によってキリスト教が生まれ、世界に広がっていった事実は否定できない。ちなみに、イスラム教の場合、イエスは十字架で処刑されたとは考えず、十字架上で亡くなったイエスはドッペルゲンガーだったと信じている(「イエスにはドッペルゲンガーがいた」2021年1月18日参考)。 ▲信者のいないサンピエトロ大聖堂で復活祭の記念礼拝をするフランシスコ教皇(2020年4月12日、バチカンニュースから) ところで、死んだ後、
福岡を発祥とし全国展開するディスカウントスーパー「TRIAL(トライアル)」が存在感を増してきている。運営するトライアルカンパニーは、小売業だけではなく、ITや物流、商品開発、製造なども手がけており、それらを駆使した商品の安さが特徴だ。最近スーパーマーケットの専門家から「あなたも絶対行った方がいい!」と力説されたというネットニュース編集者の中川淳一郎氏が、半信半疑で店舗を訪れたところ、その価格帯に驚かされたという。以下、中川氏がレポートする。 * * * いやぁ~、若干、家からは遠いので最初は「まぁ、一度見学するぐらいかな」なんて軽い気持ちで行ったのですが、店内に入ってすぐにプリペイドカードを作り、1万円チャージしてしまいました。私の趣味はスーパー巡りのため、大抵の商品の相場は分かっていますが、トライアルはかなり安い! 店内に入ったらすぐにどっかーんとカップラーメンの山があり、「89円」や
互いに罵り合う事態に 案の定、3月18日夜(米国東部時間)に米アラスカ州アンカレジで行われた米中外交トップ会談は、改めて「米中新冷戦」の厳しい現実を確認する場となった。 日韓歴訪(3月15~18日)の帰途にアンカレジに立ち寄ったアントニー・ブリンケン国務長官と首都ワシントンから駆けつけて合流したジェイク・サリバン大統領補佐官(国家安全保障担当)は、同地のホテルで中国外交トップの楊潔篪共産党政治局員と王毅・国務委員兼外相と会談した。 本稿執筆時点(3月19日午前)で同会談の詳細は不明であるが、ワシントンの情報源からの第一報によると、会談が始まる前からブリンケン、楊潔篪両氏は険悪なムードで冒頭頭撮りが音声無しのテレビカメラだけと勘違いしたのか、双方共にかなり汚い言葉で相手を罵り合っていたという。 先ず噛ましたのは中国の不当・不法な経済制度について言及したブリンケン氏だった。ところが楊氏は中国内
(左から)中国の習近平国家主席(2019年11月14日撮影)、ジョー・バイデン米大統領(2021年3月19日撮影)、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領(2021年1月13日撮影)(c)PAVEL GOLOVKIN / POOL / AFP、MIKHAIL KLIMENTYEV / SPUTNIK / AFP、ERIC BARADAT / AFP 【3月20日 AFP】米大統領就任から2か月を迎え、ジョー・バイデン(Joe Biden)氏が自身の外交姿勢を示し始めた。ロシアのウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領に対しては「殺人者」との認識を示し、政権にとって初の中国との外交トップ会談では国務長官らが同国を厳しく非難するなど、中ロ両政府に手加減のない態度で臨んでいる。 米シンクタンク・ブルッキングス研究所(Brookings Institution)の上級研究員トーマ
目下、金融業界で注目されているリストがある。右には外資系金融機関や生保、JA系の信連、そして菅政権が再編を推し進める地銀の名が、左には億単位の金額が綴られている。 このリストは、経営不振が報じられている不動産会社「ユニゾホールディングス」(以下=ユニゾHD)の取引金融機関とその融資額をまとめたものだ。 社債がジャンク債に 元々、ユニゾHDは旧日本興業銀行(みずほ銀行)系の不動産会社で、レンタルオフィスやホテルが主力事業だ。2010年、みずほフィナンシャルグループ(みずほFG)副社長から天下り、社長に就任した小崎哲資氏が事業を拡大した。 みずほ銀行OBによれば、 「みずほ銀行は、2000年から不良債権問題などで経営危機に陥っていました。その危機を1兆円増資というウルトラCで回避したのが、何を隠そう小崎さんだったのです。その手柄もあって次期トップと目されていたものの、頭取レースに敗れて銀行を去
調べながら書いているわけではないので、年度などは入れない。 記憶を辿りつつ書いてみる。スラスラと書ける。 何度も書こうと思って書けなかったことだから。 そして、これらの経緯は古い自民党支持者であれば常識的に知っていること。自民党の国会議員たちも、だ。 みんな知っていることなんだよ。 古い自民党支持者と書いたけれど、ネットユーザーを指すわけではない。 当時はネットはまだ存在していないため、ネット上の歴史には登場しない話だ。 時は小泉内閣。 郵政民営化の時代だ。 私は国鉄の民営化は成功例でもあったと思うが、郵政はどうなのか?というスタンスです。結果的に田舎のほう、地方のほうでは郵便網が維持しきれるか分からない。切手などの印紙は、全国で使えるから効力があるわけで。 鉄道や郵便というのは、旧・逓信省の所管だった。 いまの総務省である。 よって、鉄道と郵政、二つと取り上げられる総務省は、非常に抵抗し
近い将来、確実に起こるといわれている南海トラフ地震と首都直下型地震。もし地震が起きれば、20年間の経済損失は首都直下型で778兆円、南海トラフで1410兆円になると推定されている。元日本マイクロソフト社長の成毛眞さんは「これほどの危機が認識されているにもかかわらず、抜本的な対策が打たれていない。これは思考停止だ」という――。 巨大地震の被害は「国難級」 遠くない将来に確実起きるといわれているのが、南海トラフ地震と首都直下型地震である。 これらはどれくらいの確率で起きるだろうか。 マグニチュード(M)9級の南海トラフは、30年以内に70~80%、M7級の首都直下型は30年以内に70%の確率で起きると予測されている。今後30年で交通事故に遭遇して怪我を負ったり、死んだりする確率(1.05%)よりはるかに高い。 被害もすさまじい。南海トラフは、死者行方不明者数は最も多い場合だと23万1000人、
元スレ:http://livejupiter/1615953815/ 1 :風吹けば名無し:2021/03/18(木) 06:37:09.43 ID:1R4Fnb1xM.net ※妻1人、小中高の子供がそれぞれ1人ずつの場合 年収800万円の場合……………… 手取り年収622万円+児童手当&公立校の 授業料免除など159万円=『811万円』 年収1200万円の場合…………… 手取り年収823万円+児童手当&公立校の 授業料免除など13万円=『836万円』 年収400万円も違うのに 実際の手取りは25万円しか変わらないという恐怖 マジでこの国で頑張るメリットとか存在しないやろ 4 :風吹けば名無し:2021/03/18(木) 06:37:59.39 ID:8PA/DBMF0.net 草 年収800万でええやん 6 :風吹けば名無し:2021/03/18(木) 06:38:42.17 ID:X
(川島 博之:ベトナム・ビングループ、Martial Research & Management 主席経済顧問) 中国公安省は2020年の出生数が1004万人であったと発表した。これは2020年に戸籍登録した人数であり実際の出生数とは異なるが、前年の同じ統計より14.8%減少している。このことから2020年の実際の出生数は1250万人程度と推定される。 中国の2019年の死亡者数は1004万人であったが、最近は高齢化により毎年10万人程度増加していることから、2020年は1014万人前後になると思われる。その結果、2020年の人口増加は236万人と計算される。増加率は0.16%である。 中国にも団塊世代と団塊ジュニア世代が存在する。現在、団塊ジュニアは30~34歳になっており、まさに出産適齢期にある。それにもかかわらず出生数が減少し続けている。彼らより10歳若い世代は団塊ジュニアよりも約4
『アメリカのデモクラシー』(仏: De la démocratie en Amérique)は、フランス人のアレクシ・ド・トクヴィルが、1830年代にアメリカの民主制の強さ・弱さについてフランス語で著述した。 全2巻(第1巻は1835年、第2巻は1840年)構成で、原著の題名の逐語訳は『アメリカの民主制について』だが、日本語訳は『アメリカのデモクラシー』、『アメリカの民主政治』と様々である。アメリカ論の古典として参考文献での引用も多い。 フランス7月革命の翌年の1831年に、25歳のトクヴィルとGustave de Beaumontは、アメリカの刑務所制度研究のため、フランス政府より派遣された。彼らは同年5月にニューヨーク市に到着し、約9ヶ月間アメリカに滞在移動し、刑務所関係だけではなく、アメリカ社会の経済・政治体制を含むあらゆる側面について調査した。彼らはカナダフランス語圏も訪問し、18
Biden's inaugural priest Father Kevin O'Brien is put on leave as president of Santa Clara University over claims of misconduct 'in an adult setting'Santa Clara said on Thursday that Father O'Brien is on administrative leaveUniversity is investigating claims of inappropriate conduct 'in an adult setting'The allegations consisted 'primarily of conversations' O'Brien is said to have hadO'Brien celebr
ファイザー元副社長のワクチンで女性が不妊(female infertility)になるという主張にロイターが徹底抗戦…w update2 「ファイザー製薬元副社長が、コロナワクチン研究開発の即時停止の訴えを起こした理由」 https://t.co/D4VacTewC7 — アクセスジャーナル編集部 (@AccessJournaltw) March 19, 2021 【話題のニュース】 EU規制当局発表 アストラゼネカ製ワクチン「安全」#テレ朝news #新型コロナウイルス #EU#アストラゼネカ #ワクチン #副反応 pic.twitter.com/QAJIeJwh5r — テレ朝news (@tv_asahi_news) March 18, 2021 アストラゼネカについて欧医薬品庁(EMA) 「55歳未満の女性を中心にまれにみられた血栓との因果関係は排除できず調査を続ける」w (202
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