英語の学習法に関する本やサイトを見ていると、「英語脳」という言葉をよく耳にします。「英語脳」と聞くと、まるでほかにも脳があるようにも聞こえますが、もちろん、これは私たちの脳の中に、英語だけを処理する部分があるかどうかということです。 ごく普通に考えて、日本語を扱う場所と、英語を扱う場所が全く同じはずはありませんので、英語を扱うところを「英語脳」と考えても構わないでしょう。問題は、「日本語脳」と「英語脳」の関係です。ここはとても大切な点で、よく理解しておかないといくら勉強しても効果が出ないという事に成りかねません。 まず、こう考えて見て下さい。私たちが、例えば経済の話題について誰かと熱心に話していたとします。そのとき、何の前触れもなく、相手が全く関係の無い話、例えば医療関係の話題について尋ねてきたら、どうなるでしょうか。一瞬、言葉に詰まり、「それって何の話？」と聞き返すことになりますね。 な

大学の空洞化が静かに進んでいる。さまざまな世界ランキングでも、軒並み地盤沈下する日本の大学。東京大学はもう眼中にない。そう言い切る高校生も増えている。将来を担う若者に対する教育の劣化は、日本にとって致命傷となりかねない。大学改革は今度こそ離陸するのか。 日経ビジネス2017年2月20日号特集「行きたい大学がない」では、危機感が漂う日本の大学の現場や、大学間の国際競争の現実を追った。特集連動企画の初回は、急速に力をつけ、大学ランキングでも急進する、ベトナムトップクラスの大学の実情をリポートする。 「やっぱりベトナムの大学かな。技術者の人材の取りあいだよ」。アジア各国で、大学のレベル向上が目立つ国はどこか。日本のIT（情報技術）企業の人事担当者に聞いたところ、こんな答えが返ってきた。別の人材系企業の担当者も「ベトナムの人材は優秀」と同様の意見だった。特にハノイには有名な大学が集積しているという

日経ビジネスベーシックについてはこちら 拘束時間が長く、ムダに回数が多い「非効率会議」への不満は尽きることはありません（前回参照）。よく、こんな声を耳にします。 決まった人しか発言しない 参加者の目に輝きがない 遅刻者が多い 会議自体が形骸化 上司の顔色だけ気にして、合意形成に至らない 前回の会議決定事項が、1つも実行されない 会議は、コミュニケーションツールの1つです。ただ、メールやチャット、テレビ会議というテクノロジーの発展に伴い、コミュニケーションは、革命的と呼べるほどの変化がありました。一斉に配信することができ、形に残りやすい。後から検索しやすいなど、メールやチャットは現代のビジネスシーンでなくてはならないものです。 しかしながら、会議に対する不満の声は後を絶ちません。チャットやメールなどのコミュニケーション革命で、効率は上がったのでしょうか。「非効率会議」は減ったのでしょうか。

「効率化　提案するため　日々残業」（ビジネスマンみっちゃんさん） 「ノー残業　居なくなるのは　上司だけ」（仕事人間さん） 「残業は　するなこれだけ　やっておけ」（残業スパイさん） 「口ほどに　その手動けば　早帰り」（残業ヤダ男さん） 自分のことかと、思わず苦笑いした人は少なくないだろう。個人的に大ファンである恒例の「サラリーマン川柳コンクール」の入選作100句を、第一生命が今年も発表した。 今、「働き方改革を進めるぞ」と、全国の企業経営者が発破をかけている。だからといって「業績を落として良い」などというケースは珍しいはずだ。残業時間削減と成果の両立。二律背反に苦慮する現場の状況を呼んだ句が目立つのは、そんな世相を反映したものといえる。 働き方改革のそもそもの目的は、生産性と競争力の向上だ。日本企業は停滞期に設備投資を抑え、社員の労働負荷を高めることでしのいできた。ここで働き方改革をすすめる

結果は失敗だった。 宇宙航空研究開発機構（JAXA）・宇宙科学研究所（ISAS）は、1月15日午前8時33分、内之浦宇宙空間観測所から「SS-520」ロケット4号機を打ち上げた。SS-520の4号機は直径520mm、全長9.54m、全備重量は2.6トン。同ロケットには東京大学の超小型実験衛星「TRICOM-1」（重量3kg）が搭載されており、成功すれば「世界最小のロケットによる衛星打ち上げ」になるはずだった。しかし、ロケットからの通信が途絶えて打ち上げは失敗した。 JAXAは、この打ち上げを、地上で使う大量生産された民生部品が、高い信頼性を要求される宇宙用機器でも使えるかどうかを調べる実験と位置付けており、今回1機限りの予定だった。ここで問題になるのは、事故原因究明後に、失敗と位置付けてプロジェクトを終了するか、それとも再度の打ち上げ実験を実施するかどうかということだ。 安価な民生部品の衛

「共謀罪」の成立が現実味を帯びてきている。 時事ドットコムニュース（こちら）によれば、 《共謀罪「一般人は対象外」＝菅官房長官 菅義偉官房長官は1月6日の記者会見で、いわゆる「共謀罪」を創設するための組織犯罪処罰法改正案を20日召集の通常国会に提出することについて「政府が検討しているのはテロ等準備罪であり、従前の共謀罪とは別物だ。犯罪の主体を限定するなど（要件を絞っているため）一般の方々が対象になることはあり得ない」と述べ、理解を求めている。 》 とのことだ。 共謀罪を盛り込んだ法案については、野党などの反対で、これまでに3回廃案となっている。昨年9月の臨時国会でも、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）の関連審議を優先させるなどとして、法案提出が見送られた。 今回の共謀罪成立への4度目のチャレンジは、2020年のオリンピック・パラリンピック開催をにらんで、政府が、不退転の決意で臨んでいると

残業削減のため様々な知恵を絞る日本企業だが、成果を上げているのは一部にとどまる。残業が減らない背景には、経営層の1つの誤解と、諸外国にはない2つの事情がある。日本人は皆、家に帰りたくない──。そのぐらいの前提に立って対策を練らないと残業は減らない。 バブル華やかなりし1988年、こんなキャッチコピーのCMが流行した。俳優の時任三郎氏を起用した、三共（現・第一三共ヘルスケア）のドリンク剤「リゲイン」のCMだ。24時間戦ったかはともかく、昭和はそのぐらい「残業が当たり前の時代」だった。 バブル崩壊後残業は減ったか が、その後、バブルが崩壊。社員は一転、効率性を要求されるようになり、企業も残業削減のため様々な施策を打ち出した。 裁量労働制やフレックス制、在宅勤務、サマータイム、早朝出勤制などを導入し「無駄のない働き方」を目指した企業もあれば、定時消灯や罰金制、事前申告制などにより半ば強引に労働時