Did the coronavirus leak from a lab? These scientists say we shouldn't rule it out. 新型コロナ、研究所流出説 「陰謀論」で片付けてよいか 研究者人生を棒に振りたくない多くの科学者は、新型コロナウイルスの自然発生説に異を唱えられずにいる。一方、声を上げる少数派は、真剣に議論すべきシナリオとして研究所流出説を排除すべきではないという。事実の解明は進むか。 by Charles Schmidt2021.04.22 218 213 6 15 スキー場での1日を過ごしたニコライ・ペトロフスキー教授は、ソーシャルメディアをチェックしていたときに、中国の武漢で謎の肺炎患者が続出しているという報道に目を留めた。2020年1月初旬、免疫学者であるペトロフスキー教授は、自宅がある南オーストラリア州の猛暑から逃れるために、毎年家

長い隔離生活が、徐々に緩和され始めた。欧米では、お互いに信頼できる仲間と交流する「バブル仲間」を組む動きがある。バブル生活を成功させるポイントを紹介しよう。 by Gideon Lichfield2020.05.25 54 34 4 1 私は5月9日、2カ月ぶりに隔離状態を解消した。この2カ月というもの、時折、信頼できる友人数人と十分な距離を取った上で自転車で遠乗りをしたり、公園で散歩したりしたのを除けば、他人との時間を過ごしていない。それどころか、うっかり誰かとひじをぶつけた（もちろん、袖は下ろしている）ほかは、他人に触れてさえいない。しかし今、私は近所の友人と同じグループに参加することにした。「ポッド」「クォランチーム（quaranteam）」「バブル」など、「隔離（quarantine）」を連想する名前で呼ばれるグループだ。 こうしたバブルグループへ参加することは、事実上、1つの大家

新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより人々の生活が変化を強いられている中で、平常時の行動を基に訓練された機械学習モデルの問題が表面化している。機能しなくなった人工知能（AI）システムを修正するには、人間の介入が必要だ。 by Will Douglas Heaven2020.05.14 210 118 3 10 4月12日から18日までの1週間に、アマゾン・ドットコム（Amazon.com）で検索が多かったトップ10の検索語は、トイレットペーパー、フェイスマスク、手指消毒剤、ペーパータオル、除菌消臭スプレー、クロロックス（Clorox）除菌シート、マスク、除菌剤、防菌マスク、N95マスクだった。人々は単に検索しただけでなく、購入もしていた。しかも大量に、だ。マスクを探す人のほとんどは結局、アマゾン・ナンバーワン・ベストセラーの「フェイス・マスク 50枚入り」を購入した。 新型コロナウイ

How months at sea prepared me for lockdown on land 終わりの見えない隔離生活、 5週間の船旅で学んだこと 作家のローズ・ジョージは、かつて貨物船で5週間過ごした経験を、現在の自宅隔離による孤独や孤立への対処に役立ている。それでも、いつか平静でいられなくなるのは分かっている。 by Rose George2020.05.01 90 31 4 2 10年前、私は海に逃げた。進行性の認知症を患っていた義父は、介護施設に入居していた。私には書くべき本があった。母が安全だという十分な確信を得た私は、コンテナ船「マースク・ケンダル（Maersk Kendal）号」に乗り込み、9288海里（約1万7200キロメートル）の旅に出た。 5週間かかるヨーロッパからアジアまでの航海で、私は唯一の乗客だった。マースク・ケンダル号はクルーズ船ではない。乗客を楽しませ

We’re not going back to normal 「新型コロナ後」の世界は どう変化するか？ 新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐために多くの国で、人と人が接触する機会をできるだけ減らす「社会的距離戦略」が実施されている。これまでの「日常の生活」には戻らないかもしれない。 by Gideon Lichfield2020.05.04 4133 1020 45 41 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染拡大を止めるには、仕事、運動、社交、買い物、健康管理、子どもの教育、家族の世話など、ほぼすべての行動様式を根本的に変える必要がある。 誰もが早く日常の生活に戻りたいと思っている。しかし、数週間経っても、数カ月経っても、日常の生活には戻らない。中には、二度と元に戻らないものもあるだろう。多くの人がそのことにまだ気付いていないが、間も無く気付くことになるはずだ。 現在、すべて

WHOがついに新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を宣言した。多くの感染者を出しているイタリアの事例から、感染拡大に不可欠な対策を理解する必要がある。 by Antonio Regalado2020.03.18 219 44 13 2 最悪、感染者数はどの程度まで増えるのか？ ワシントン州のジェイ・インスリー知事は3月10日、ワシントン州だけで今後2カ月の間に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染者が6万4000人にのぼる可能性があると言い切った。現在の中国の感染者数に迫る数値だ。ワシントン州の人口は中国の約200分の1にすぎない。 インスリー知事がこの発言をしたとき、感染者が162人しか確認されていなかったワシントン州では、彼の予測はあまりにも悲観的で非現実的に思えたかもしれない。しかし、3月14日にはワシントン州で確認された感染者は642人に達し、確認症例数が指

英国政府に助言するため専門家グループが新たな報告書をまとめた。英国政府が出した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対する「集団免疫」アプローチは、結果として25万人もの命を奪う可能性があり、保健医療機関の崩壊阻止にほとんど役立たないと、厳しく評価している。 英国のボリス・ジョンソン首相は先週、英国が欧州隣国とは異なる新型コロナウイルス戦略を採用すると発表した。ほとんどの国の政府は、多くの人が集まる機会を抑制し、隔離措置を課す「社会距離戦略」を推進することで、ウイルスの拡散を抑制しようとしている。しかし、ジョンソン首相はこのような措置を見送り、アウトブレイクによる保健医療システムの崩壊を防いで感染拡大ピーク時に最も脆弱な人々を保護するために、他国と一線を画す計画を実施すると発表した。この戦略では、人口の少なくとも60％が新型コロナウイルスに感染し、回復することが見込まれている。感染者

Why America isn’t equipped for the new rules of war 軍事力による抑止は時代遅れ 元空挺兵の国防大教授が語る 「戦争の新しいルール」 空母や戦闘機のような従来型の兵器に多額の予算を投じるのは誤りだ——。元空挺兵でもある国防大学の教授は「戦争の新しいルール」を説く。 by Janine di Giovanni2019.11.20 230 127 7 11 ショーン・マクフェイト博士は米国陸軍第82空挺師団の元空挺兵だ。西アフリカで民間軍事請負業者として働いた経験もある。現在は、国防大学とジョージタウン大学で教授（外交）を務めている。 今年1月に出版された著作『The New Rules of War』（未邦訳）では、米国が成功するために変えなければならない戦争の方法について詳細に分析している。戦場記者のジャニーン・ディ・ジョヴァンニが、マクフ

Facebook’s new poker-playing AI could wreck the online poker industry—so it’s not being released フェイスブックが作った ポーカーAIがプロに圧勝、 強すぎて「非公開」 カーネギーメロン大学とフェイスブックの研究チームの開発した人工知能（AI）プログラムが、多人数制ポーカーでプロのポーカープレーヤーに勝利する快挙を達成した。多人数制ポーカーには最適戦略が存在しないことが知られており、今回用いられた手法は、商取引や価格設定、車両の経路策定などに応用できる可能性がある。 by Will Knight2019.07.17 703 217 6 1 ポーカーには、これまでずっと人間特有のもののように思われてきた、あるスキルが必要だ。それは、狡猾に立ち回る能力である。ゲームに勝つためには、対戦相手のプレーを

Aboard the giant sand-sucking ships that China uses to reshape the world 世界地図を更新し続ける 中国の巨大浚渫船 権力を得られるのは、領土を支配する者だけではない。領土を造り出せる者もそうだ。世界最大となった中国の浚渫（しゅんせつ）産業は領土拡大の重要な道具になっている。 by Vince Beiser2019.05.21 99 49 4 0 ミシシッピ州ビロクシ南部の海岸から24キロメートル沖で、雲1つない青空の下、おびただしい量の灰褐色のスラリー（泥漿：でいしょう）が泡をたてながら船に取り込まれていく。3秒ごとに、トラック1台分の塩水と砂がメキシコ湾の海底から吸い上げられ、浚渫（しゅんせつ）船「エリス・アイランド号（Ellis Islands）」のホッパーと呼ばれる屋根の空いた巨大な泥艙に投入されていく。巨大なエ

ビル・ゲイツが考える 「未来を発明する方法」MITテクノロジーレビューは、「ブレークスルー・テクノロジー10」として毎年、世界を変える10のテクノロジーを紹介している。2019年は初のゲスト・キュレーターとしてビル・ゲイツ氏をお迎えし、世界をより良い方向へ導く発明リストを選んでもらった。 MITテクノロジーレビューから、「ブレークスルー・テクノロジー10」における初めてのゲスト・キューレーターの依頼を受け、大変光栄に感じた。しかし、リストを絞りこむのには、ずいぶん悩んだ。2019年に脚光を浴びるだけでなく、テクノロジーの歴史における布石となるようなものを選びたいと思ったからだ。それがきっかけとなって、イノベーションというものがこれまでどのように進化してきたかについて考えてみた。 あらゆるものの中から、最初に思い浮かんだのは「鋤（すき）」だ。鋤はイノベーションの歴史を見事に体現している。人類

ロボットベンチャーのZMPが2018年夏に実施した自動運転タクシーのサービス実証は大きな話題を集めた。都心での走行で見えてきた課題と展望をZMPの西村取締役が語った。 by Yasuhiro Hatabe2019.01.25 116 36 2 2 「私たちは、自動運転によって高齢者や子ども、障害を持つ方などの運転ができない方々に移動サービスを提供するというミッションを持っています。それに日の丸交通の富田和孝社長が共感してくださったことで、今回のサービス実証が実現しました」。 MITテクノロジーレビュー［日本版］が2018年11月30日に開催した「Future of Society Conference 2018」に登壇したZMPの西村明浩取締役はこう語り、2018年8月、都内で実施した自動運転タクシーの公道サービス実証について報告した。 ▼【有料会員限定】有料会員（Insider Onli

How China got a head start in fintech, and why the West won’t catch up 巨大なガラパゴス 「中国式フィンテック」が 世界で通用しない5つの理由 アリペイやウィチャットのような決済アプリは中国人の日常生活を変え、いまや中国はモバイル決済大国と呼ばれるようになった。だが、QR決済のような目新しくないテクノロジーを寄せ集め、中国固有の事情により独自の進化を遂げた「中国式」フィンテックが欧米諸国を席巻する可能性は低い。 by Martin Chorzempa2018.12.26 147 59 8 0 2013年、私は中国の金融システムを研究するためパリから北京に引っ越した。2年間の滞在で私は中国語が堪能になり、経済学の書籍を中国語から英語に翻訳し、金融政策について中国語で講演できるほどになった。 だが、私がずっと払拭できなかった

China is racing ahead in 5G. Here’s what that means. 5Gをめぐる覇権争い 「インフラ」の先にある 中国の本当の狙い 中国は次世代モバイル通信「5G」の展開に本気だ。中国通信機器メーカー大手ファーウェイ幹部の拘束も、背景には5Gを巡る米中の覇権争いがあると見られている。中国の5G展開は何を意味するのか？ 5つの視点で読み解く。 by Elizabeth Woyke2018.12.21 195 108 4 1 房山（ファンシャン）は、北京市の南西部を占める静かな行政区だ。もっとも有名なものといえば、つい最近まで石油化学プラントと鉄鋼プラントだった。この房山の閑静な集合住宅と線路の周は、いまや中国各都市を巻き込むモバイル革命の一翼を担っている。中国は現在、5Gテクノロジーの導入を世界最大規模で進めているのだ。 2017年秋、房山区人民政府と中

75億人とも言われている世界人口のうち、約40億人が物理的な住所を持っていない。この状況を打開するために、テクノロジーを使って新しい住所の生成に挑む研究者たちがいる。 by Karen Hao2018.12.06 124 34 4 1 世界中の推計40億人の人々が物理的な住所を持っていない。物理的な住所がなければ、住民は宅配便や医療、災害救助などの重要なサービスの利用、投票のための住民登録や運転免許の取得といった術を失う。都市も、学校や水道、電線などの新たなインフラを計画するのに苦労する（そして、これは発展途上国だけの問題ではない）。 「グローバル経済への移行が進み、商品を注文して離れた場所に配達してもらう人々が増えるにつれて、『大聖堂の向かいにある赤いドアの家』といった説明よりもっと明確な住所が必要になります」。国際番地指定情報を提供する企業のメリー・ロー社長は話す。 MITメディアラボ

Harvard wants to school Congress about AI 議会での的外れな質問防げ、 ハーバード大学が議員向け 「AIブートキャンプ」実施 日本ではパソコンを自分で打たないサイバーセキュリティ担当大臣が話題だが、米国では議員の人工知能（AI）に対する知識不足が問題となっている。ハーバード・ケネディー・スクールの主任研究員らが立ち上げたイニシアティブでは、議員らを対象としたブートキャンプ（集中特訓）を実施し、AIのテクノロジーや倫理的問題について学んでもらう考えだ。 by Karen Hao2018.11.20 843 683 13 1 フェイスブックのマーク・ザッカーバーグCEO（最高経営責任者）が米国議会で証言に立ったとき、テクノロジーの専門家たちは議会側の質問者たちがいかに知識不足であるかをすぐに理解した。議会がいかにテック界の巨獣を取り締まろうとしても、どう

Ford’s self-driving taxi passengers may share rides with packages and ads 21年に「半額」タクシー、 自動運転で脱メーカー目指す フォードの野心的計画 自律運転自動車の実用化を見据え、フォードはビジネスモデルの再構築に挑む。2021年には自動運転タクシーを事業展開し、広告モデルの導入や貨客混載などによって格安のサービスを提供する計画だ。 by Mark Harris2018.11.21 43 40 5 0 2021年に始まる予定のフォードの自動運転タクシーでは、スポンサー店舗への寄り道や荷物との相乗りを提案されることになりそうだ。 フォードは11月14日、自律運転自動車の開発状況を発表した。自動運転タクシーを昼夜問わず運行し、車内にインタラクティブ広告を導入することで、現在のライドシェアサービスの半額以下の料金で提供

Future robo-taxis could charge themselves and help balance the electric grid 充電さえも完全無人化、 未来のロボタクシーは ここまで進化する 電気自動車（EV）の充電時にケーブルを接続する必要がないワイヤレス給電システムが注目されている。世界中の大手自動車メーカーとの提携を進めるワイトリシティは、駐車中のクルマに充電するだけでなく、走行中のクルマに充電したり、都市の移動型電力バンクとして電気自動車を活用したりすることを目指している。 by Elizabeth Woyke2018.10.11 55 43 3 0 電気で走る自動運転タクシー（ロボタクシー）は実現可能だ。運輸やエネルギー、それに人口統計といった動向からは、未来の自動車が自律的に動くようになること、化石燃料でなく電気で動くこと、個人所有でなく共有になること

Basic income could work—if you do it Canada-style ベーシック・インカムは 人々を幸せにするのか？ 世界最大の実験で見えた変化 カナダのオンタリオ州ではベーシック・インカム（最低所得保障制度）の大規模な実験が実施されている。4000人を対象に年間1万3000ドルを3年間支給する世界最大規模の実験だ。シリコンバレーが考えるユニバーサル・ベーシック・インカム（UBI）とは異なるこの取り組みは、人々の不平等を減らし、働き方や暮らしを変え始めている。 by Brian Bergstein2018.07.27 653 869 21 1 生鮮食品 オンタリオ州リンジーの肌寒いある春の日、デーナ・ボーマン（56歳）はコーヒーを飲む1時間半の間に、少なくとも10回は生鮮食品に感謝していた。政府から支給される障害者手当だけで暮らしていたボーマンは、何年もの間、