自分探しにしろノマドにしろ、社会が「お前ら要らんのじゃ」って言ってるんだから、そりゃ自分ってなんなんだろ、何のために生まれてきたんだろうって悩むに決まってますわね。そしてそういう自分を肯定したいに決まってますわね。だけど、自分探しを揶揄している人たちにこそ問題があるんですよ。
一票の格差は、意図せずとも地域間の経済的不均衡を政治が是正するビルトインスタビライザーになってないかな?と思ってた。RT @sankakutyuu :一票の格差の是正なんてしない方が明らかにマシかと
民主主義という制度は恐ろしく下らない庶民の僻み根性までも上手く捌かなければならない大変難儀なものであるということをカツカレー祭りで再認した。
当ブログでも度々取り上げているが、昨今のユーラシア極東部では、中国とその周辺国との間で海洋権益を巡る対立が顕著なものとなっており、かつての中国指導者鄧小平が提示したテーゼ「韜光養晦」は益々その存在感を弱めている。 では中国は、何故そこまでして海に出張ってくる若しくは出張ってこれるのだろうか? 自分はその要因として以下の三点を挙げることができると考えている。 1.オイル・ルート保持の必要性 2.急速な経済発展を背景とした軍事予算の増大 3.北方の脅威の消滅 1.オイル・ルート保持の必要性 1980年代、鄧小平が開始した改革開放政策によって中国が急速な経済発展に成功し、2000年代には「世界の工場」と呼ばれるまでに台頭したことは世に広く知られた通りである。そのサクセス・ストーリーの軌跡をグラフで示すと次のようになる。 上記グラフが示す高度経済成長をより具体的に見ていけば、そこには各種産業の生産
「小さな政府を語ろう」で、米国の連邦所得税の37%はトップ1%の高収入の人が払っているが、彼らの税率を上げても税収は増えないと主張している。 税金の大半を払っている人の税率を上げても、税収が増えないとは謎々のように感じるが、現在のグラフと、時系列のグラフを同時に見て混乱してしまったようだ。 ZeroHedgeがエントリーの元ネタで、そこには連邦税に関するTipsが幾つも書かれている。「小さな政府を語ろう」では、そこの三つのグラフを参照している。 1. 高額所得者が税収の大半を負担 一つ目は「所得トップ10%が連邦所得税の71%を払っている」と説明されているグラフで、"ZeroHedge"では既に累進性が高い事を指摘し、「小さな政府を語ろう」では「僕からしたら十分払っているのでは?と思ってしまう」と感想を述べている。ここは主観も入るところだが、基本的には問題ない。ただし、2009年のデータだ
政治ブログランキング、いつもクリックありがとうございます! 徳間書店刊 (2014年8月発売) 「日本経済のミステリーは心理学で解ける」 「個人レベルから国レベルに至る“閉塞感”を打ち破るための共通原理」を、経済学、心理学、脳科学、生物学等から抽出:ぜひご一読頂きたい、味わいある一冊です! 全国の書店で好評発売中! ↑この本の目次項目一覧はこちら ↑この本の一部を無料公開中(「経済にそれほど関心はないが、スポーツや自己啓発などに関心がある」というような方に本書をPRするための資料です。周囲の方に本書をお勧めする際など、ご活用下さい) ↑この本についてゆるーく語り合うフェイスブックのグループ 「日本経済のミステリーは心理学でトロピカル」 https://www.facebook.com/groups/1472415033007299/ フェイスブックにアカウントをお持ちの方はふるって上記のグ
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