まるでDVDそのものをレンタルしているような感覚で視聴できるVODサービス「T’s TV」使用レビュー
外の天気が悪かったり体調が優れないなどの理由で「外に出るのは面倒だけど、暇なので映画でも見たい」という時には家に居ながらビデオをレンタルできるビデオオンデマンド(VOD)サービスが便利ですが、DVDのように早送りや音声切り替えなどができないので、ちょっと使いづらいところがあるのも本音です。 そういった不満点を解消し、まるでDVDそのものをレンタルしているような感覚で映像作品を視聴できるというVODサービス「T's TV」が3000円分視聴できるポイントプレゼントキャンペーンを展開しているとのことだったので、試しに使ってみました。3000円分ということは新作なら7本、旧作なら9本の映画やドラマを見られるという計算になります。 「T's TV」の登録方法や実際の使い方は以下から。 T's TV http://t-s.tv/ MMD研究所が調査したところによると、TV VODサービス利用経験者の
利益が出なけりゃテレビじゃない！？ - ◆「財務アナリストの雑感」 2024◆
会計士兼アナリストによる屈指の歴史だけがウリの会計・財務・株式・金融ブログ。異常な経済金融環境を一刀両断！できるかな？ お疲れ様です。 日経ヴェリタス「スクランブル」で 『放送株、意図せざる「脱・放送」加速』という面白そうな記事があったので 要約をご紹介。 --------------------------------------------------------- ■景気後退懸念を背景にした企業業績の先行き不透明感は根強い。 その影響を強く受ける業種の１つがテレビ局。 特に足元では利益率の高いスポット広告の落ち込みが想定を超えている。 主力の放送事業の急激な収縮は、皮肉にも各社が以前から経営目標に 掲げてきた「非放送事業」の構成比率を相対的に高める結果になっている。 ■在京民放キー局の業績悪化に歯止めがかからない。 在京民放５社の今期の放送事業の営業利益見通しを通算すると366億円。
「放送側が番組の見逃し需要に対応していればYouTubeの成功はなかった」--角川会長が分析
角川グループホールディングス代表取締役会長兼CEOの角川歴彦氏は5月19日、東京の明治記念館で開催された、特定非営利活動法人ブロードバンド・アソシエーション主催「第9回ブロードバンド特別講演会」に登壇し、「通信と放送プラス個人動画サイトの総合プラットフォームはどこが成功するか」をテーマに講演した。 角川氏は、講演の中で「個人動画投稿サイトで活動するアマチュアのコンテンツ制作者が評価される仕組みが必要」と指摘。その受け皿を国内でしっかり作る必要があるとした上で、映画、スポーツ中継、地上波で視聴者が見逃した番組の配信などとともに「個人動画投稿サイトまでを取り込んだ総合プラットフォームを構築することが成功への鍵を握る」と述べた。 角川氏は、デジタルネットワークによる流通ビジネスを、劇場（第1次）、パッケージ（第2次）に続く「第3次流通」に設定。「ビデオオンデマンド（VOD）が注目を集めるなど、自
地デジの嘘 - 池田信夫 blog
きょうの記事について、NHKの元職員からこんなメールが来て驚いた：私が在職中の研修（2003年頃）で聞いたのですが、完全デジタル化してアナログ放送を中止すれば今あるテレビはただの箱になる。そうなったら多くの国民が怒る。だからその対策としてデジタル信号をアナログ信号に変換するチップ（2011年には変換機は十円玉程度の大きさに出来るだろう）を総務省が無料で配布する予定。 しかし早い段階で無料で信号変換チップを配布するという計画が世論に出れば、デジタルテレビが普及しなくなるのでぎりぎりまで発表しないということでした。NHKは今でもこんな研修で、職員をだましているのだろうか。もしかすると教えるほうも本気でそう信じているのかもしれないが、現実は下のサイトを見れば明らかだろう： これは来年のアナログ停波に向けて、FCCがデジアナ・コンバーターを買える80ドルのクーポンを配るウェブサイトである。当初
テレビ的成熟 - 内田樹の研究室
青山さんが府知事選のあとの新聞の底意地の悪いコメントに怒っている。 http://yummyao.at.webry.info/ 私も同感である。 済んでしまったことについて、後から「だから言ったじゃないか」みたいな訳知り顔をされても得るところはない。 そんな訳知り顔をする暇があったら、この「災厄」がもたらす被害を最小限に食い止めるにはどうすればよいのかを考えることに知的リソースを投じる方が生産的だろう。 外洋航海士であった池上六朗先生から伺ったことだが、船が座礁したときには、「だから言ったじゃないか」みたいなことを言ってせせら笑う人間に用はない（というか、そんなやつはその場ではり倒される）。 とにかく、この苦境から脱するためには「使えるものはすべて使う」という姿勢でなければならない。 猫の手も借りたいときに人間の手を使わない法はない。 こういう場合に必要なのが「ブリコラージュ」的な知性運用
「通信と放送の融合」のこれから - 池田信夫 blog
著者（中村伊知哉・慶応大学教授）は、私の長年の友人である。郵政省を10年前に「脱出」し、今は総務省のブレーンとして「情報通信法」についての研究会の中心になっている。ここでは、本書のコアである政策の部分について簡単にコメントしておく。 著者の専門である「コンテンツ政策」が大きな分量を占めているが、率直にいってよくわからない。そもそも「コンテンツ政策なんてあるの？」と経産省のコンテンツ課の官僚でさえいうぐらい、役所と一番なじまない分野だろう。もちろん著者はそれを踏まえた上で、政府に何ができるか、いろいろさぐっているのだが、私は文化庁みたいに民間のじゃまをしないことが最高の政策だと思う。その意味で重要なのは著作権なのだが、これは他省庁の縄張りに口を出さないという節度からか、7ページ半しかない。 情報通信法をめぐる議論でも、メディアからの批判は「ネットコンテンツ規制の強化」に集中した。これは中
テレビとPCは競合するのか : 大西 宏のマーケティング・エッセンス
2008年01月16日10:28 テレビとPCは競合するのか カテゴリインターネット kinkiboy Comment(0)Trackback(2) Cnetの「インターネット利用とテレビ視聴は競合する！」という記事タイトルが気になって読んでみると、株式会社オプト 代表取締役CEOでコンサルタントの海老根智仁さんの記事で、日経リサーチが昨年行った「テレビ・新聞・パソコンの利用時間帯」に関する調査結果についての紹介をもとに、「競合」しているようで、実際は「共存」しているというタイトルとは全く逆の内容でした。 >>インターネット利用とテレビ視聴は競合する！ 出典：日経リサーチ データシグナル グラフは、そちらの記事でも軽視されているグラフですが、「テレビ」「パソコン」ともに利用のピークを迎える２１時台の利用状況です。「テレビ」「パソコン」「新聞」を見る人の割合を「ながら族」の重なりもあわせて示
「放送と通信の融合が進まないのは、放送事業者だけの責任ではない」--慶應大の岸准教授
米国発の次世代モバイル放送サービス「MediaFLO」の標準規格の作成や提案などを行うFLOフォーラムは10月28日、都内のホテルで「Asia 2007 FLO Mobile TV Product Demonstration Showcase」を開催。日本の放送通信関係者らに技術やサービスの最新動向を紹介した。 イベントでは、慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合機構（DMC機構）特別研究准教授の岸博幸氏が「日本における通信と放送のあり方」について講演。「米国と比べて2周遅れている」という日本の現状について、問題点と今後の展望を述べた。 岸氏は、日本で放送と通信の融合が進まない理由について「放送事業者だけの責任にされがちだが、決してそんなことはない」と話す。「現状に満足して新たなビジネスに乗り出さない放送事業者にも問題はあるが、タッグを組んでビジネスを展開できるだけの国内ネットベンチ
地デジ リンク集 - 池田信夫 blog
このごろ、また地デジについての取材が増えてきた。特に今週は、昨日と今日、同じ話を2回して、記者会見を開きたくなる芸能人の気持ちがわかった。2011年まで、あと4年と迫り、「買うなら地デジ対応のテレビを」と思う人が増えてきて、「買って帰ってみると映らない」「アンテナの立て替えが必要だ」「集合住宅なので共聴アンテナが必要だが、管理組合でOKが出ない」などのトラブルが多発しているそうだ。 こういう泥沼になることは、9年前から私が警告していた通りだが、ここにきて現実に問題が起こって、メーカーや総務省に電話が殺到し、対応しきれなくなっているらしい。そこで同じ話を繰り返さなくてもすむように、これまで当ブログで書いた記事へのリンクとともに、新たにFAQをまとめてみた。取材は拒まないが、最低限このリンク先の内容と『電波利権』は読んでから、取材に来てください。この他にも、質問があればFAQで答えるので、コ
媒体・時間の制限超える「放送・通信融合」の将来図は今
10月25日に開催した「CNET Japan Innovation Conference 2007」。「敵対？融和？それとも…テレビとインターネットの将来図」のセッションでは、YouTubeをはじめとする動画サイトがおよぼす放送事業への影響などについて議論。ビデオリサーチインタラクティブ代表取締役社長の荻野欣之氏、東京メトロポリタンテレビジョン（東京MXテレビ）編成局報道制作部プロデューサーの草場大輔氏が登壇し、それぞれの立場から現状報告と今後の見通しを示した。 放送局も無視できなくなったネットの話題性 2006年7月、放送事業者でありながら一般ユーザの立場でYouTubeにコンテンツをアップロードし、話題を集めた東京MXテレビ。その狙いについて「メインは話題づくり。（東京地域の）ローカル放送事業者として、より多くの視聴者に知ってもらう手段と考えた」（草場氏）と説明した。 現在ではYouT
CNET Japan Blog - 中島聡・ネット時代のデジタルライフスタイル
Microsoftでチーフアーキテクトを務めた経験を持つUIEvolution CEOの中島聡氏が、「Web 2.0」と呼ばれる新しいネット時代のサービスのあり方や、ライフスタイルの変化について考察します。 ひとまずこの形でのブログは完結させていただくことに CNetのブログを書き始めたのは2006年の初めなので、かれこれ１年半以上も前のことになる。「life is beautiful」というブログをすでに一つ持ちながら、こちらにもう一つのブログを書くということをしばらくして... Apple iPhoneの二つの相転移 AppleのiPhoneが発売されてほぼ一週間だ。iPhoneに関しては、その「相転移」と言えるほどのユーザー・エクスペリエンス（おもてなし）が主なトピックとしてブログなどで語られているが、Appleが起こしたもう一... 「全業界がVistaに失望している」とAcer社
東京MXテレビがYouTubeにチャンネルを開設─動きはじめたTV業界
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
テレビは通販依存を強めていく？: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
テレビ放送が広告で成り立つ時代から、 通販によって成り立つ時代に変わり始めている？ テレビ通販のパワーはそんなことさえ感じさせる。 ●驚くほど伸びているテレビ通販 ＴＢＳの株主総会で、楽天排撃のための買収防衛策が大差で可決された。楽天の野望は打ち砕かれたかに見えるが、今後テレビ・ショッピングは、テレ ビのだいじな収益源になっていくのではないか。楽天がＴＢＳにことのほか執着しているのも、テレビ局のこうした変化の方向を感じとっているからだろう。 平日の午後や深夜に延々とやっているテレビ通販について、「見ている人がいるんだろうか」と何回か前に書いた。しかし、実際のところテレビ通販はかなり儲かっている。 日経流通新聞によれば、05年度のテレビ通販企業24社の売上高は２５４５億円で、前年度比24・９パーセントの大幅増。上位陣の伸びはとくに著しい。 ７６１億円の売り上げで業界トップのジュピターショップ
MarkeZine：◎Joost ニコニコ動画 TVCM崩壊…徹底的ユーザ視点で変化を見抜け！
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
国放送業界権利者が語るネット放送の未来--慶大「デジタル知財研究会」:ニュース - CNET Japan
慶応大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構（DMC）はこのほど、デジタル時代の知的財産・著作権に関する研究を行う「デジタル知財プロジェクト」（DIPP）を発足。6月30日に慶応大学三田キャンパス内でキックオフイベントを開催した。 イベントではDIPPの設立目的や今後の方針に関するプレゼンテーションのほか、関係各所の担当者らを招いてパネルディスカッションを実施。「コンテンツ取引市場」をテーマに展開された第2部では、総務省、放送事業者、出演者団体の担当者らが「放送のインターネット配信」に関する現状の取り組みと課題などについて意見を述べた。 2次利用を阻害している要因 総務省情報通信政策局コンテンツ流通促進室の小笠原陽一室長は、2006年11月から2007年6月まで8回にわたって開催された「コンテンツ取引市場の形成に関する検討会」での議論内容をもとに、放送映像コンテンツの2次利用（主にイン
いまのテレビで見ることのできないＢＳデジタルが始まる: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
新技術が導入されて、購入した機器がたちまち 古くなることは避けられないこの時代。 新たな難題がまたひとつ出てきた。 ●新方式のＢＳデジタル放送が始まる。 こんど出した『ネットはテレビをどう呑みこむのか？』という本では、テレビがネット端末のひとつになり、ネットのコンテンツがどっと流れこんで多チャン ネル化するという話を書いた。しかし、ネットのコンテンツが流れこまなくても、テレビは多チャンネル化する。それもスカパー！やケーブルテレビといった有 料放送ではなくて、無料の放送で、だ。 ＢＳデジタルでＮＨＫは、アナログＢＳと同じ内容の２チャンネルのほかハイビジョンのチャンネルを持っている。これらはもちろん受信料が必要だが、在京 キー局系の５チャンネルは無料放送だ。また、９月に停止するアナログハイビジョン放送に代わり、今年の12月からは３つのチャンネルがＢＳデジタルでス タートする。ひとつは有料のスタ
二次利用促進--テレビ番組の著作権情報公開に向け、総務省が答申へ
総務省は6月26日、「『コンテンツ競争力強化のための法制度』の在り方」について、情報通信審議会に対して諮問を行ったと発表した。 同省では、5月22日に「ICT国際競争力強化プログラム」を策定。グローバル市場におけるICT産業の国際競争力を高め、国内の経済成長と国民生活の一層の向上を図るため、次期通常国会に「コンテンツ競争力強化促進法（仮称）」を提出する方針を固めている。 現行の著作権法では、テレビ番組をネットなど配信し、二次利用する際には、出演者や脚本家など、関係者全員の許諾がその都度必要になる。これに対して政府では、番組の著作権者や二次利用のための申し込み先など、コンテンツの取引に必要な情報を集約して公開する制度を創設し、二次利用を促進する意向だ。 また、今後のコンテンツの海外展開の拡大を鑑み、著作権保護と利便性のバランスに配慮した、海賊版市場など不正流通の防止の実効性をさらに高めるため
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch | Startup and Technology News
IDEA * IDEA
BBCテレビのネット配信 - 池田信夫 blog