皆さん、 CYRILLUS (シリリュス)というブランドはご存じですか? フランス発のブランドで、家族全員でコーディネートできる洋服がメインのファミリーブランドです。 お母さんと娘のお揃いコーディネート。お父さんと息子のお揃いコーディネート、、なども可能です。 フランスではそこそこ有名で、カタログ通販&ブティック販売をしています。 パリでは10店舗以上、フランス国内で30店舗ほどあります。 ベンチがロゴになっています。 Danièlle Telinge という専業主婦が、自分の子供 Cyrill (会社名の由来)に着せたい服が見つからず、自分で洋服をつくったのです。 それを親戚の子供に着させた写真をとり、カタログをつくり販売を始めたのがはじまりです。 そうそう、ヨーロッパ人の赤ちゃんってかわいいですよね、洋服もとても可愛い。 でも、赤ちゃん用商品には注意が必要です! なぜって日本人の赤ちゃ
The Style Council The Paris Match (Tracy Thorn Version) *Be sure to check out the original with Paul Weller singing! (My opinion is that both versions are great) ------------- Black and white images Wandering lives of different people I uploaded this for the song to be enjoyed! And hoped a few images with it might be too Rather than have just one picture throughout the whole son
安倍首相は2014年11月18日、2015年10月に予定していた消費税率10%への引き上げを1年半先送りすることを表明した。この見送りに伴い、財政の悪化が懸念され、11月19日の日本経済新聞朝刊に、“日本国債格付け年内に再点検(フィッチ)”との見出しが載った。そこには、米格付機関のFitch(フィッチ・レーティング)が、消費税率引上げ先送りは「重大な事態の進展だ」と指摘しているとある。格付機関は国家の財政健全度合いを総合的に判断し、国債の格付けを行っている1。そのため、今回の増税先送りがこれまでの判断を修正するに十分なマイナス要因となる可能性を示唆していることに他ならない。1つの格付機関の一挙手一投足に気を配る必要はないが、大手格付機関が一斉に格下げに動けば、市場をかく乱するきっかけとなる。そこで、今後日本国債の格下げがおこりうるのか、現状の格付けを近隣諸国(地域)と比較した上、11月18
見ているだけで癒されるカワイイ動物といえばパンダ。白と黒が混ざったモフモフしている姿は、どんなイヤなことでも忘れさせてくれる存在だ。そんなパンダだが、この度カナダの地でトンデモない萌えキュンぶりを発揮したと話題になっているぞ。 現在、アメリカ大陸は異例の寒波に襲われて大雪が降っていることから、もうおわかりの人もいるかもしれない。そう、お伝えする動画「Toronto Zoo Giant Panda Tumbles In The Snow」は、雪と遊ぶ「ありのままのパンダ」である。 ・トロントの動物園 動画が撮影されたのはカナダのトロントにある動物園。見ての通り、寒波の影響でこの動物園でも随分と雪が積もっているようだ。しかし、鉄壁の毛皮を持ったパンダは大丈夫。むしろ好奇心が旺盛で、どうにかして雪遊びをしようとしているぞ! ・反則的にかわいいパンダ 動画をそのまま再生すると、そこにはゴロンゴロン
アベノミクスは、消費税10%への再引き上げを見送ったという点では財政再建の面からも、デフレ脱却で力強い経済成長の道筋を示すという面からも失敗に終わりつつあると考えてなんら問題ないでしょう。 いろんな意味で、できることは全部やったのが安倍政権であり、日本人にとっては打った博打が外れてオケラ街道を歩くことになった現実を受け入れざるを得ません。それでも前を向いて改革を安倍政権に託すか、改めて非自民の力量に期待して再度の政権交代を目指すか、「どちらが悪くないか」という異常に消極的な選択を有権者は迫られることになります。 巷では、アベノミクスがどうのこうのというより、ごく単純にリセッション、景気循環における不況に陥っているのではないかという見方も出てくるようになりました。ただ、低成長を長らく続けてきた日本は、悪い意味で不況慣れしており、苦しいデフレ環境下で慎ましく暮らす方法に長けてしまったとも言えま
11月21日の衆院解散により、選挙戦に突入する。今度の選挙については策士策に溺れてしまったような気配が出てきた。そもそも安倍政権にとって時間とともに支持率低下が避けられないとの見立てもあっての今回の解散総選挙ともみられ、2年前の選挙と打って変わり、攻めの選挙から守りの選挙となる。前回の選挙は与党であった民主党を攻撃し撃破した。今回は何から守るかといえば、野党というより国民の支持の低下から身を守ることになろう。 朝日新聞は19、20日に全国緊急世論調査(電話)を実施し、この結果、安倍内閣の支持率は39%で、不支持率は40%となり、第二次安倍内閣発足以来、初めて支持と不支持が逆転した。この時期に解散・総選挙をすることについては反対が62%で、賛成の18%を大きく上回った。消費増税延期に関する首相の判断を評価するは33%で、評価しないの49%の方が多かったそうである。 さらに安倍首相の経済政策、
ファンドマネージャー、ストラテジストとして金融市場で20年以上の実戦経験を持つと同時に、評論家としても活動して来た近藤駿介の政治・経済・金融市場等に関する放談ブログです。 (2014年11月25日) 「公約はアベノミクスに対抗する『経済政策3本柱』を打ち出した。(1)急激な円安や物価高など国民生活に配慮した『柔軟な金融政策』 (2)子育て支援や雇用の安定のための『人への投資』 (3)環境や中小企業に重点を置いた『未来につながる成長戦略』 ― を盛り込んだ」(25日付日本経済新聞 「民主、子育て・雇用重点」) 民主党は24日、「厚く、豊かな中間層の復活」を掲げたマニフェストを発表しました。「前回選挙の教訓を踏まえ、できることをしっかり絞り込んだ」ため、財源や実現時期などの数値目標の明示をしなかったとのことのようですが、「政権交代」の文字も消え、素直な印象は「政権を取れる可能性のない政党のマニ
Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 今年4月の消費増税後、日本経済が振るわない。7~9月期の実質GDP成長率はマイナス1.6%となり、安倍政権は消費税率再引き上げの延期と解散総選挙を決めた。果たしてこの決断は正しかったのか。景気悪化の原因は消費税だけだったのか。誤算はどこにあったのか。この2年のアベノミクスの効果を検証した。 「良くないとは思っていたが、まさかマイナスになるとは」──。事前予想でマイナス成長をまったく想定していなかった民間のエコノミストたちの間に衝撃が走った。11月17日午前9時に発表された7~9月期の実質GDP成長率が年率換算でマイナス1.6%と、2期連続のマイナス成長となったからだ。 2期連続のマイナス成長は一般的な定義で
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