国立国際医療研究センターは9月30日、新型コロナウイルス感染症の入院患者約6000人の分析結果を公表した。第2波では第1波に比べ、重症になってから入院する患者の割合や死亡率が低下した。若い感染者が増えたほか、手探り状態だった治療法が進歩したことが大きいという。9月4日までに登録された345の医療施設のデータを使い、6月5日までの第1波と、6日以降の第2波を比べた。入院時に重症になっていた患者
新型コロナウイルスへの感染のしやすさは、遺伝子レベルでは地域や民族間の差がないとの分析を、北海道大など日米の研究チームが遺伝医学専門誌に発表した。世界の感染者数は3000万人を上回ったが、地域間格差が大きく、その原因解明が感染対策を考える上で重要になっている。チームは「生活習慣の違いや医療格差が深く関与しているのではないか」と推測している。 英オックスフォード大の研究者らが公表している「Our World in Data」によると、人口100万人当たりの感染者数(26日時点)は米国が2万1248人、ブラジル2万2062人などで2万人を超えているが、日本は640人、中国が62人と少ない。また、米国内ではアフリカ系やラテン系の死亡率が高いが、なぜ差が生じているかは不明だった。 新型コロナウイルスは、表面にあるとげ…
インフル、昨年の1000分の1 コロナ対策奏功か―厚労省「手洗い徹底続けて」 2020年09月22日07時08分 インフルエンザの報告患者数 インフルエンザの患者数が例年に比べ、異例の低水準になっている。厚生労働省によると、今月13日までの2週間に報告例はわずか7人で、昨シーズンの1000分の1未満、例年の100分の1ほどだ。同省は、手洗いやマスク着用の徹底など、新型コロナウイルスの感染防止策が背景にあるとみている。 検査拡充、都道府県と連携 不妊治療はまず助成増額―田村厚労相インタビュー 厚労省は例年、9月に入ると、全国約5000の医療機関から報告があった患者数を集計して公表している。今季は9月第1週(8月31日~9月6日)が3人、第2週(7~13日)は4人だった。内訳は千葉県が2人で、岐阜、京都、大阪、兵庫、沖縄の5府県が各1人。 一方、昨年の9月第1、2週は、沖縄で大流行が起きていた
新型コロナウイルス対策について、厚生労働省に助言する専門家の会合が開かれ、現在の感染状況について、新たな感染者数は全国的には緩やかな減少傾向が続いているものの、沖縄県や福岡県など増えている地域もあり、引き続き警戒が必要だと評価しました。 このうち、1人の感染者から何人に感染が広がるかを示す「実効再生産数」と呼ばれる数値を元にした評価では、東京都や大阪府、愛知県など主要都市では流行が収束に向かうとされる1を下回っていて、緩やかな減少傾向が持続しているとされた一方で、沖縄県や福岡県では1をわずかに上回るという分析もあり、緩やかな増加傾向がみられたということです。 このため、引き続き継続的な患者の発生や再拡大への警戒が必要な状況だとしました。 また、会合では国立感染症研究所が感染者のうち、亡くなった人の割合を年齢別に推計し、必要な調整を加えた「調整致命率」のデータも新たに報告されました。 それに
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新型コロナウイルス対策について厚生労働省に助言する専門家の会合が開かれ、これまでに亡くなった人や重症になった人たちの分析などが報告されました。第1波の流行と比べて現在の流行では、亡くなった人の数は少ないものの高齢の人の致死率はほとんど変わっていないということです。 また、国立感染症研究所から、第1波の流行と現在の第2波の流行のそれぞれの致死率が報告されました。 その結果、ことし5月までの第1波の際の致死率は6%だったのに対して、6月以降は4.7%と低下傾向になっていました。 ただ年代別に見てみますと、50代、60代の致死率は第1波が2.8%、第2波が3.1%。また70代以上の致死率は、第1波の際が25.1%、第2波が25.9%とほとんど変わっていなかったということです。 また、ことし3月までの516人分の患者データから人工呼吸器を装着したり、死亡したりするリスクと関係のある要因を分析したと
新型コロナウイルス感染症の重症化を引き起こす仕組みの一部を解明したと、大阪大の岸本忠三特任教授らの研究チームが24日、発表した。タンパク質の一種「インターロイキン(IL)6」が血管中に、血栓を作る別のタンパク質「PAI1」を増やすことで重症化につながる。関節リウマチ治療薬「アクテムラ」の有効性が期待できるとしている。 成果は22日付の米科学アカデミー紀要電子版に掲載された。 新型コロナに感染すると、血管の細胞からIL6などが分泌される。IL6は過剰に分泌されると、免疫の暴走を引き起こし、血管や臓器を傷つける。この際体内で血栓ができやすい状態になるが、その詳しい仕組みは明らかになっていなかった。 チームは研究で、血管の細胞をIL6で刺激すると、細胞から血液凝固を促すPAI1が多く放出されることを発見した。PAI1が増えて肺などの臓器で血栓が発生すれば重症化につながるとされるが、IL6の働きを
先週、私のトラベルクリニックの外来にもアメリカ赴任前にBCGワクチンを接種したいという受診者が訪れました。 BCGワクチンが新型コロナの予防に有効ではないか、という話を聞いて受診したそうです。 果たして本当にBCGワクチンは新型コロナの予防に有効なのでしょうか? BCGを定期接種している国では新型コロナ感染者と死亡者が少ない?medRxivという査読前の論文を掲載するサイトに、BCGワクチンを定期接種にしている国と、新型コロナの症例数と死亡数が少ない国との間に相関関係が見られる、という論文が掲載されました。 Correlation between universal BCG vaccination policy and reduced morbidity and mortality for COVID-19: an epidemiological study BCGワクチン定期接種と各国の
京都大学こころの未来研究センターの北山忍特任教授(兼米ミシガン大学教授)らは20日、BCGワクチン接種の制度化が新型コロナウイルスの拡散低下に結びつく可能性が示唆されたと発表した。注目されつつも明確ではなかった関係性を統計的に検証。結果、BCGの集団接種が将来的に新型コロナを抑制すると推測できた。 新型コロナ流行の初期30日間のデータがある約130カ国を、2000年までBCG接種を義務付けた国と義務のない国で比較。一定期間の増加率に注目し各国の感染報告の偏りの影響を解消した。感染者と死者の増加率はBCG義務化の国で有意に低く、初期15日間も同様だった。 この結果は大多数の接種による集団免疫効果で、個人の接種では大きな効果が期待できないと推測される。
マスクが抑える飛まつの量は、化学繊維や綿など素材や、形によって異なるとする研究結果をアメリカのデューク大学などの研究チームがまとめました。 この実験の結果では、広く普及している不織布マスクの素材に使われているポリプロピレンのマスクは90%以上、綿のマスクは90%程度から70%程度、何も着けていない場合に比べて飛まつの量が減ったということです。また、ニットのマスクの場合は65%程度、バンダナを二重にしたものは50%程度の効果だったとしています。 一方で、実験に用いた、首から口元までを覆うフリースと呼ばれる素材のものでは、飛まつの粒の量が反対に10%程度増えたということです。 この点について研究チームは「繊維によって大きな飛まつが細かくなった結果ではないか」と推測しています。 アメリカでは、マスクを手作りしたり代わりの物を使ったりする人が増えていますが、研究チームは、素材や形によって飛まつの広
新型コロナに感染すると女性よりも男性の方が重症化しやすいとされます。 これについて、薄毛が関係しているという仮説があり、それなりに信憑性があるためご紹介致します。 新型コロナは男性の方が重症化しやすい先日の国内新型コロナレジストリのデータでもご紹介しましたが、日本のデータからは男性の方が女性よりも入院する事例が多く、また重症化しやすい傾向が示されています。 他国でも同様の傾向があり、 ・日本の入院患者全体のうち男性は58.9%を占め、さらに重症者全体の78.9%を占める(国内227施設で症例登録された全国の入院例2638人) ・イタリアの流行初期に新型コロナで死亡した人の7割が男性だった(イタリアでの3月17日までの統計データ) ・男性は女性よりも入院リスクが2.8倍(ニューヨークの単施設5279人) ・女性は男性よりも病院内で死亡するリスクが0.81倍(イギリスの208の急性期病院に入院
8月6日に国立国際医療研究センターより国内の新型コロナ症例レジストリである「COVIREGI-JP」の中間解析データが発表されました。 全国227施設、約2600例という国内の新型コロナ症例の報告としては過去最大規模の報告から何が分かるのでしょうか? 症例レジストリとは?まず症例レジストリは何かといいますと、 特定の疾患あるいは特定の手技や手術への暴露など、臨床条件の合致する集団について、体系的に情報を収集する情報基盤である 出典:〔日内会誌 105:2183~2193,2016〕 ということで、特定の疾患の情報を集積するデータベースです。 国内でも様々な症例レジストリがあり、有名なものとしては「輸入感染症レジストリ J-RIDA」などがあります(ホントは全然有名じゃないんですが自分がやってるレジストリなのでどさくさに紛れて紹介してしまいました)。 COVIREGI-JPは国立国際医療研究
内閣府が発表したことし4月から6月までのGDP=国内総生産は、実質の伸び率が、年率に換算してマイナス27.8%でした。リーマンショック後の2009年1月から3月に記録した年率マイナス17.8%を超えて最大の落ち込みとなり、新型コロナウイルスが経済に与えた打撃の大きさを示す結果となりました。 これが1年間続いた場合の年率に換算すると、マイナス27.8%となり、世界的な金融危機につながったリーマンショックのあとの2009年1月から3月に記録したマイナス17.8%を超え、比較可能な1980年以降で最大の落ち込みとなりました。 項目別にみますと、「個人消費」は、政府の緊急事態宣言などで外食や旅行を控える動きが広がり、マイナス8.2%と比較可能な1980年以降で、最大の落ち込み幅となりました。 「輸出」も大きく落ち込んでマイナス18.5%でした。 これは、アメリカやヨーロッパをはじめ海外経済が悪化し
国立感染症研究所病原体ゲノム解析研究センター 原文PDF版のダウンロード 新型コロナウイルスSARS-CoV-2のゲノム上にランダムに発生する変異箇所の足跡をトレースすることにより、感染リンクの過去を遡り積極的疫学調査を支援している。この調査により、これまでの経過は以下の様に説明できると考えている。中国発から地域固有の感染クラスターが発生し、“中国、湖北省、武漢” をキーワードに蓋然性の高い感染者・濃厚接触者をいち早く探知して抑え込むことができた。しかしながら、3月中旬から全国各地で欧州系統の同時多発流入により“感染リンク不明” の孤発例が検出されはじめた。数週間のうちに全国各地へ拡散して地域固有のクラスターが国内を侵食し、3−4月の感染拡大へ繋がったと考えられる。現場対策の尽力により一旦は収束の兆しを見せたが、6月の経済再開を契機に “若者を中心にした軽症(もしくは無症候)患者” が密か
2つの国の特定の地域で行われた調査で、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の感染拡大の要因に関して共通点のある結果が示されていることがわかった。感染した乳幼児から14歳までの子供たちが最も“効率よく”感染を拡大させ、パンデミックが続く大きな要因になっている可能性があるというのだ。 研究結果を報告したのは、米イリノイ州シカゴにあるアン&ロバート H. ルーリー小児病院の医師ら(米国医師会雑誌:JAMAで発表)と、イタリア北部トレント自治県の保健衛生当局の専門家ら(査読前の論文を公表するmedRxivに掲載)。 シカゴの研究チームは、感染検査のために鼻咽頭(上咽頭)から採取した検体に含まれるウイルス量を調査した。その結果、軽度~中程度の新型コロナウイルス感染症(Covid-19)を発症した5歳未満の幼児の鼻咽頭には、それ以上の年齢の感染者の10〜100倍のウイルス量があることを確認したと
新型コロナウイルスの感染が全国で急拡大し、地方の医療体制が逼迫する懸念が出ている。コロナ患者向け病床の使用率は、大阪府や愛知県など12府県で前の週より10ポイント以上上昇した。病床の使用率は最も高い自治体でも現状で約4割にとどまるが、病床の融通ができずにベッドを用意できない事態も起きている。多角的な備えが必要だ。現在の状況を「第1波」と比べるとどうか。厚生労働省の資料によると、7月29日時点の
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