読者の皆さんは「人工衛星データ」と聞いたとき、何を思い浮かべるだろうか。多くの人は「最先端」「いろんな事ができそう」というイメージを持ちつつも、「自分では利用できない」「敷居が高い」「専門家だけのもの」という感想を持つことだろう。メディアなどで人工衛星データの活用事例などを見かけることはあっても、自分自身で利用してみようという気にはならないかもしれない。 実は、そんなイメージに反して、現在では誰もが手元のパソコンで人工衛星データを簡単に利用できるようになっている。その原動力は、各種衛星データのオープン化と、衛星データ利用ツールの登場である。 例えば日本では、「Tellus（テルース）」というツールが経済産業省の「政府衛星データのオープン&フリー化及びデータ利活用環境整備・データ利用促進事業」の取り組みとして2019年より提供されている。また米Google（グーグル）はバーチャル地球儀システ

一度使ったときの感想は、大して感動もせず「ふーん… まあでも、普通に鍋でもできるよね？」という感じだった。しまうのも面倒でなんとなくキッチンに出しっぱなしだったから、翌日も使ってみた。すると「あー たしかにこれは便利かも」とじわじわ思い、そして三度、四度と使ううちに「もうコレなしでは無理！！！」となる。 それが、台湾では電子レンジよりも普及していると言われてるけど、日本では知っている人があまりいない調理家電。その名も「大同電鍋（だいどうでんなべ）」だ。 そのレトロな見た目が可愛くて、台湾好きの間ではポピュラーな電鍋くん。コンビニにも置いてあるし（熱々の煮卵が電鍋に入って売られている）、食堂やレストランには業務用の超ビッグサイズがあるし、ゲストハウスの共有スペースや朝食バイキングなんかにもたいてい置いてある。 台湾での電鍋所持率は、一家に1.7台（！）とも言われていて、つまりこれは一家に一台

増え続けるデジタルコンテンツが「地球の質量」を超えると予測、ポーツマス大：情報にも「成長の限界」あり 地球上で年間に生成されるデジタル情報量は現在、10の21乗ビットだ。毎年20％のペースでデジタル情報が増えると、350年後には、必要な原子の数が地球を構成する全ての原子の数（10の50乗）を超えるだろうとポーツマス大学の研究者が見通しを示した。 ポーツマス大学数学・物理学部の上級講師メルビン・ボプソン氏は、2020年8月11日に米国物理学協会のオンラインジャーナル「AIP Advances」に掲載された論文「The information catastrophe」（情報のカタストロフ）で、地球上で年間に生成されるデジタル情報量が現在の10の21乗ビットから毎年20％のペースで増えると、350年後には、地球を構成する全ての原子の数（10の50乗）を超えるだろうとの見通しを示した。 それは、「

業界人です。お盆休みに帰省できず暇を持て余した友人から急にSkypeがかかってきて、「そういえば日本の半導体産業って衰退してるってよく言われるけど今どんな感じなん？やっぱり人件費で中国韓国に勝てないの？」みたいなことを聞かれて、日本の半導体産業の規模感って一般にあまり知られていないと思ったので、備忘録的に日本で半導体を製造している主要メーカーとその工場について書いてみる。 始めにロジック半導体とメモリ半導体から。気が向いたら他の分野も書く。 追記:書いた https://anond.hatelabo.jp/20200813164528 はじめに　半導体製造コストの人件費について半導体工場で使用される製造装置は寡占化が進んでおり、世界中どのメーカーでも使われる装置自体に大差はない。 この辺の記事 (https://eetimes.jp/ee/articles/2003/17/news048_

新型コロナウイルス感染症が流行して以降、屋内ではマスクを着用することが一般的になっています。 これに関して、これまでは科学的な根拠が十分ではありませんでしたが、徐々にそのエビデンスが増えてきました。 なぜ症状がない人もマスクを着けるべきなのかインフルエンザなどの「発症した後から周囲に感染させる」呼吸器感染症とは異なり、新型コロナは発症する前の無症状のときから人にうつしていることが明らかになってきました。 インフルエンザと新型コロナの発症前後の感染性の違い（https://doi.org/10.1038/s41591-020-0869-5より作成）このように新型コロナウイルス感染症では、発症前に感染性のピークがあり、発症前の無症状の時期から周囲にうつしているというデータが集積してきました。 これがほとんど無視できる量であれば良いのですが、新型コロナの感染伝播の総量を100とすると、この発症前

田植えの季節である。乾き切っていた田んぼに水が引かれ、美しい水鏡が次々と蘇っている。 初夏の風物詩というべきその風景を眺めているうちにふと思った。この田んぼの水は、いったいどこから引いているのだろう。 1981年神奈川生まれ。テケテケな文化財ライター。古いモノを漁るべく、各地を奔走中。常になんとかなるさと思いながら生きてるが、実際なんとかなってしまっているのがタチ悪い。2011年には30歳の節目として歩き遍路をやりました。2012年には31歳の節目としてサンティアゴ巡礼をやりました。（動画インタビュー） 前の記事：飴噛みレビュー2020 ＞ 個人サイト 閑古鳥旅行社 Twitter 住宅街に囲まれた谷間の水田 私が住んでいる綾瀬市を含む神奈川県の中央部には、地下水位が低く水の便が悪い相模野台地が広がっている。なので低地が多い地域ほど水田は多くないものの、それでも幾筋かの川が作り出した谷筋に

こんにちは、ライターのギャラクシーです。写真は以前働いていた会社で「使えね～」って言われてた頃の僕です。 新入社員のみなさん、そろそろ仕事には慣れましたか？ 僕は昔から仕事が全然できなくて、バリバリと業務をこなす先輩や同僚（時には後輩）にコンプレックスを抱いて生きてきました。今回はそんな僕が、仕事できないやつだけがわかる『あるある』50選を、「ほかほかおにぎりクラブ」のメンバーと一緒に考えてみましたよ！ 『ほかほかおにぎりクラブ』とは？ オモコロ編集部と読者を直接つないでサポートできる限定コミュニティ。オモコロの活動を直接支援できるほか、会員専用コンテンツを閲覧したり、限定読者コミュニティに参加したりできます。 詳しくは→こちら 01：どんなに簡単なことも一回聞いただけだと絶対に理解できない 「AをBに移動させる」程度の指示も、「え？　え？」ってなってしまう 02：わからないことがあったら

米失業率、大恐慌並みに悪化か　与野党対立も足かせ―新型コロナ 2020年03月25日07時05分 【ワシントン時事】新型コロナウイルスの感染拡大で米国経済の停滞が長引き、４～６月期の米失業率が１９３０年代の世界恐慌と同程度まで悪化するとの見方が出てきた。秋の大統領選をにらんだ与野党対立で大型経済対策の成立も遅れ、景気不安が一段と強まっている。けん引役不在のまま世界経済の視界不良が続けば、２０２０年はマイナス成長が避けられない情勢だ。 米経済活動再開、来月１２日までに　トランプ氏が意欲―州知事から異論も 「米失業率は最悪の場合３０％」。セントルイス地区連銀のブラード総裁は４～６月期の米経済について警鐘を鳴らした。２月には５０年ぶりの低失業率（３．５％）を維持していたが、工場の操業停止や店舗の閉鎖で企業によるレイオフ（一時解雇）が急増。速やかな政府支援がなければ、失業率は１９３３年に記録した２

福島県のサッカー施設「Jヴィレッジ」に隣接する楢葉町営駐車場で空間放射線量が比較的高い場所が見つかった問題で、一帯を福島第1原発事故の収束作業の対応拠点として使った東京電力は23日、施設返還の際に除染をしていなかったと明らかにした。施設は東京五輪・パラリンピックの聖火リレーの出発地点。 【写真】なでしこ川澄、聖火リレー辞退 環境団体が昨年10月に施設周辺を調査し、環境省に線量の異常を伝達。同省から除染を求められた東電が調べたところ、グラウンドなど施設内部に異常はなく、楢葉町営駐車場で毎時1.79マイクロシーベルトが計測された。除染は昨年12月に実施済み。

まとめ 木曽崇氏 K-1開催について→政治が民間に「家族/社員を路頭に迷わす」vs「超絶社会批判を受ける」の究極の選択を迫っ.. まあ補償しますって言ったら、どこまでやるの、どうやてチェックするのみたいな話になるのでそれはそれで難しい。 11456 pv 32 2 users あ〜る菊池誠(反緊縮)公式 @kikumaco イベント中止に対する損害の補償が約束されない状況下では、いくつかの大規模イベントが行なわれるのは当然だと思います。本気でやめてほしいのなら国が補償を約束する以外にありません。それをしないということは、国も本気でやめてほしいとは考えていないわけです twitter.com/imamura_kansen… 2020-03-22 16:53:36 今村顕史 @imamura_kansen 野球、サッカー、相撲など、多くの競技が中止や無観客となっています。競技を行う人、ささえる

安倍晋三首相は16日午後の参院予算委員会で「雇用・所得環境の改善が続くなか、消費税率引き上げの影響は薄らいできていた」と指摘し「経済指標を丁寧に分析する

原子力規制委員会の更田（ふけた）豊志委員長も出席した非公開の事前会議で関西電力に求める火山灰対策の命令文の原案を基に協議していた問題で、毎日新聞が入手した原案には「打合せ後廃棄」と印字されていた。議論の透明性を運営方針に掲げ発足した規制委が、なぜ公文書管理の理念に反するような印字を許したのか。その理由を探った。 「正式に決まる前に表に出ると困るから、会議後に配布文書を回収することはあったが、『打合せ後廃棄』というのは見たことがない」

金曜に1月の経済指標の第一陣が公表された。新型肺炎の影響が本格化する前にもかかわらず、消費増税による損傷によって、相当に厳しい結果である。つくづく、「嵐の前に雨戸を開け放つ」のが、この国は得意なのだと思う。戦力を考えない「先手の財政再建」は、対策の「総動員」に糊塗されて、大失敗になろうとしている。すべてはコロナウイルスのせいで済まされるだろうが、「先手」だの、「総動員」だのが叫ばれるようになったら、本質を見失っていると疑うべきである。 ……… 1月の鉱工業指数の出荷は、前月比-0.2にとどまり、水準は10-12月期の平均を下回った。7-9月期の前期比が-0.0で駆け込みが見られず、10-12月期の前期比が-5.1もの崩壊だったのに、1月が更にその下という惨状である。消費財は、1月の前期比が+1.1でも、7-9月期が-0.7、10-12月期が-5.9だったから、酷さは変わらない。また、設備投

東京高検の黒川弘務検事長の定年を国家公務員法（国公法）に基づいて延長した問題で、国公法改正案が国会で審議されていた1980年当時に総理府人事局が「（検察官の）勤務延長は除外される」と明記した文書が国立公文書館で発見された。立憲民主党などの統一会派に属する小西洋之参院議員（無所属）が見つけた。 80年10月、内閣法制局まとめた「想定問答集」に 文書は、内閣法制局がまとめた法律案審議録にとじて保管されている「国家公務員法の一部を改正する法律案（定年制度）想定問答集」と題された80年10月のもの。

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COVID-19（いわゆる新型コロナウイルス感染症）症例が福岡でも出ました。私の外来にも「新型コロナが心配」という患者さんがぼつぼつ受診しています。幸い、私の外来ではいまのところはどなたも肺炎にはなっておらず、現時点では検査は不要だとご説明し、ご納得を得られています。 たまに誤解している人もいらっしゃいますが、現在（2020年2月22日）では新型コロナの検査に、中国への渡航歴や感染者への接触歴は必須条件ではありません。そうした条件を満たしていなくても、入院を要する肺炎や医師が総合的に判断し新型コロナ感染症を疑う場合など、「昨今の国内外の発生状況を踏まえ、これらの地域に限定されることなく、医師が新型コロナウイルス感染症を疑う場合に、各自治体と相談の上で検査することになります」*1。 ネットでは「検査をしてくれない。要求しても断られる」という声を聞きます。自分や家族が病気のときに望む検査をして

何度か繰り返していますが治癒証明や退院基準に検査陰性２回のルールは今すぐ改め、退院後の自宅療養期間など時間を根拠にしたほうがいいです。検査はウイルスの非存在を証明しませんし検査キットや人員を枯渇させます。皆の納得安心ではなく論理、合理、科学、そしてサステイナビリティを根拠にすべき

プログラミング演習の教材は、プログラミングの初学者を対象にPythonを用いたプログラミングを演習方式で学ぶもので、京都大学学術情報リポジトリ（KURENAI）で公開されている。本編のほか、横道にそれる話題をまとめたコラム編の2つの教材がある。著者は国際高等教育院 教授の喜多一氏。 本教材は、2018年度に全学共通科目として実施された授業を元に構成されたもので、到達目標としては以下の3つを挙げている。 Pythonによるプログラムの実行についての基本操作ができるようになる。 Pythonプログラムを構成する基本的要素の機能と書式について説明し、例題を用いて実行例を構成できるようになる。 Pythonを用いて簡単なプログラムを自ら設計、実装、テストできるようになる。 著者は、本教材のまえがきにおいて、多くの解説書がプログラミング言語の紹介に終始しがちななか、Pythonというプログラミング言