マーケティング事業部 デザイナー/ディレクター 2013年 立教大学卒 まだ若きエウレカに、学生時代からインターンとして入社。 学生の身ながら、海外メディアからも注目された「peepapp」、KDDI∞laboで100社以上のなかから選ばれた「Pickie」のスマホアプリデザインを担当。 確かなデザイン力が評判となり、指名で仕事を受けることも。 数々の大手企業、大手メディアのアプリ、WEBデザインを手がけている。 今年のはじめ、数人でスタートした「Couples」開発チーム。当時は、先にスタートしていたエウレカ第一弾自社サービス恋愛・婚活マッチングサービス「pairs」が爆速なる勢いでユーザー数を獲得し、お隣の国台湾でも大ヒットを飛ばしはじめていた頃でした。そんな羨ましい状況を横目に見つつ「こっちも負けちゃいられん」と武者震いしていた僕らも、今じゃ「人が足りない!」と悩めるようになりました
神奈川県出身。一橋大学在学中にソーシャルマーケティングにて起業。2006年に一橋大学を卒業後、野村證券株式会社に入社。支店営業にて同年代のトップセールスや会社史上最年少記録を樹立し、最年少で本社の超富裕層向けプライベートバンク部門に異動。その後シンガポールへの駐在とビジネススクールへの留学やタイへの駐在を経て、本店ウェルスマネジメント部で金融資産10億円以上の企業オーナー等への事業承継や資産運用・管理などのコンサルティングを担当。2013年3月に野村證券を退職、4月に㈱ZUUを設立し代表取締役社長に就任。 東京都出身。2008年に早稲田大学卒業後、新卒で経営コンサルティング会社の株式会社ベンチャー・リンクに入社。中部関西で中小企業経営者の経営支援・コンサルティングに従事した後、2011年に株式会社ディー・エヌ・エーに入社。サードパーティのソーシャルゲーム開発のコンサルティングに従事し、業界
Gunosyのミッションは「情報を世界中の人に最適に届ける」ことです。情報が増え続ける社会において、データとアルゴリズムの力で1人1人に合った情報を適切に届けることにより情報格差がある社会の課題解決を目指しています。 主力事業はスマートフォン向けメディアアプリである「グノシー」「ニュースパス」「LUCRA(ルクラ)」などを展開しているメディア事業です。メディア累計のダウンロード数は6,846万ダウンロード(2022年4月現在)を超え、国内最大級の情報キュレーションサービスとなっています。 直近では、KDDI株式会社と、auのポータルアプリである「auサービスToday」の開発・運営に関する協業契約を締結し、2021年4月にリリースをするなど、メディア事業は引き続き拡大を続けています。 継続した事業拡大に向けて強みであるテクノロジーの更なる強化に向けて、社内組織「Gunosy Tech La
孫正義氏がこれまでに経験したタフな場面をケーススタディの形で完全再現。 あなたは正しい判断を下せるだろうか。 Q. 主力事業が4年連続赤字で資金不足。借り入れ・増資するか 2001年、ソフトバンクはブロードバンドサービス「ヤフーBB」を開始した。ところが、4年連続の大赤字。A案は、ブロードバンドが有望だと銀行を口説く。B案は、ブロードバンド事業以外を売却し資金を調達。 【A】借り入れ・増資する【B】他の事業を売却して資金をつくる(正答率50%) ベンチャー経営者であれば、資金不足という問題には絶えず頭を悩まされることでしょう。こんなときはどうすればいいのか。借り入れ、あるいは増資で資金を調達するか、主力事業以外はすべて売り払うか。 ソフトバンクの答えは、後者でした。実をいうと、銀行などから借り入れを増やしたかったのだけれど、貸してくれなかった。だから、泣く泣く売り払った(苦笑)。でも、今か
(株)毎日コムネット【8908】は、発電事業に関して(株)エナリス【6079】と業務提携に向けての基本合意を締結したと発表した。 毎日コムネットは、新規事業として自然エネルギーによる発電事業を開始するにあたり、再生可能エネルギー関連事業を展開しているエナリスと業務提携し、エナリスのノウハウをもとに共同で発電所を開発し、共同して再生可能エネルギー開発事業を行うことにより、当該新規事業をより確実なものとして推し進めていく。 Warning: Use of undefined constant under - assumed 'under' (this will throw an Error in a future version of PHP) in /home/matimes/ma-times.jp/public_html/wp-content/themes/ma-times-2017/in
2014年7月15日19:56 ウェルネットは、同社のネットDE受取サービスが、このほどグリーのソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)「GREE」における仮想通貨の払戻し用として採用され、2014年7月15日よりサービス提供が開始されると発表した。 GREE仮想通貨に関し法令上の払戻しが発生した場合の専用ソリューションとして、ウェルネットの提供する「ネットDE受取サービス」が利用される。同サービス導入により、顧客自身が口座情報を入力し、送金時に口座情報を照会した後に振込を行うことで、グリーでは顧客の個人情報を持つ必要がなく、加えて顧客が提示された口座番号などに間違いがある場合の、金融機関での「組み戻し」や、その金融機関対応業務負荷、組み戻しに掛かる手間を回避することができるという。 また、金融機関の営業時間内であれば、原則送金手続き完了と同時に振込が行われるため、送金の申込から顧
ローランド(株)【7944】は15日、MBOが成立したと発表した。 米系投資ファンドのタイヨウ・パシフィック・パートナーズが全株式を所有し、三木社長が代表を務める特別目的会社がTOBを実施していたが、議決権ベースで82.9%(普通株式18,405,485株)の応募があり、その全てを特別目的会社が取得した場合、ローランドの親会社及び主要株主である筆頭株主となる。MBO実施後の取締役は、三木氏、ローランド6名、タイヨウ1名、タイヨウが推薦する外部有識者2名になる見通し。 今回のMBOは、コア事業である電子楽器の市場低迷や、市場の変化に対する対応が遅れ、4期連続赤字となっていたローランドが抜本的な事業構造の変革を行なうためで、今後は、電子楽器分野に注力する。2月18日にローランド取締役に説明、3月5日よりデューデリジェンスが行なわれており、ローランド側の法務アドバイザーは中村・角田・松本法
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