過日私は、当ブログにおいて、これからサッカーのニワカファンになろうとする、いわばプレニワカの立場として、ニワカファンへの正しいアプローチとは一体どのようにあるべきなのか、広く教えを乞うた。 詳しくはリンク先をご覧いただければと思うが、プレニワカとして長らくニワカを眺めてきたものとして、海外厨に代表されるような痛いニワカにはなりたくなかったのである。 結果、やはりここ辺境の村はてなにも一定数のニワカサッカーファンがいたと見え、ニワカかくあるべしというところについて、方々からかなり懇切丁寧な教えを賜ることができた。オススメのスタジアム一覧から、果ては一緒にスタジアムに行こうではないかと言う有難いお申し出まであった。 もっとも、一緒に行こうと言われても、全然知らない人と一緒では、それは要するにひとりで行って全然知らない人と隣り合わせることと同じではないかと思い、丁重にお断りさせていただいたのだが
中途半端な英語使いが英国からのニュースを東京で読み、あちこちふらふらうろうろ。時々嘘。 はてブ = http://b.hatena.ne.jp/nofrills Twitter = http://twitter.com/nofrills Twitterのログ = http://twilog.org/nofrills ◆「なぜ、イスラム教徒は、イスラム過激派のテロを非難しないのか」という問いは、なぜ「差別」なのか。(2014年12月) ◆「陰謀論」と、「陰謀」について。そして人が死傷させられていることへのシニシズムについて。(2014年11月) ◆知らない人に気軽に話しかけることのできる場で、知らない人から話しかけられたときに応答することをやめました。また、知らない人から話しかけられているかもしれない場所をチェックすることもやめました。あなたの主張は、私を巻き込まずに、あなたがやってください
2014年末のヨーロッパ最大の話題の一つは、ギリシアで次期大統領が決まらず、議会の解散総選挙になったことでしょう。1月25日に予定される選挙で誕生する新政権が、今の緊縮策を放棄しないよう、IMFやECB(欧州中央銀行)、ドイツ政府が露骨にけん制しています。政策転換を図る最大野党の急進左派連合「SYRIZA」(スィリザ) が政権を握る可能性があるからです。スペインには、スィリザと同じく、緊縮策からの離脱を唱え、スペインの政権の座をうかがう政党があります。それが「Podemos」(ポデモス)です。 ポデモスは、2014年1月にできたばかりの新政党で、ほとんどネットを使った運動だけで、5月の欧州議会選挙でスペイン第4の政治勢力となりました。ポデモスの台頭は、スペインの政治に大きな衝撃を与えています。結党大会が10月で、執行部が作られたのは11月です。それでも各種世論調査では、断トツの支持率を得て
矢野眞和『「習慣病」になったニッポンの大学』を読む。 「習慣病」になったニッポンの大学―18歳主義・卒業主義・親負担主義からの解放 (どう考える?ニッポンの教育問題) 作者: 矢野眞和出版社/メーカー: 日本図書センター発売日: 2011/05/24メディア: 単行本(ソフトカバー)購入: 1人 クリック: 38回この商品を含むブログ (11件) を見る この本の内容は、本田先生がつぶやいている通り、入学者の大半を新規高卒者が占める「18歳主義」、入学すれば卒業は容易な「卒業主義」、教育費の「親負担主義」から大学を解放し、生涯いつでも質の高い学びの機会が保証されるよう公費の投入が必要と説く。 というもの。 hamachan先生も書評書いているから、そっちも参照するように。 まあ、こちらは適当に書いていこう。 普通、大卒の数が増えるってことは、大卒の価値が小さくなると考えられがち、つまり、大
「保守主義の父」といわれるエドマンド・バークは、アメリカ革命その他の運動を支持していたが、フランス革命は逆に批判した。これによって彼は多くの非難を浴びた。「おまえダブスタじゃん」と。しかし、彼にとってはそれは一貫したものだった。 バークの眼には海峡の向こう側でジャコバン派のやったことは、アメリカの植民者がやったこと、すなわち「恣意的権力」から自由を創出するという仕事とはまるで逆のことであった。むしろそれがやったことは平等の名による均一化であり、自由の名によるニヒリズムであり、人民の名による絶対的で全面的な権力の樹立であった。アメリカ革命は現実の、生身の人間とそのしきたりや習慣のために自由を探求したのであった。しかしフランス革命は現実のもの、生きているもの ― 農民、ブルジョワジー、聖職者、貴族など ― よりも革命の指導者たちが教育、説得、そして必要とあれば強制とテロルによって作り出せると考
中曽根康弘元首相(96)が防衛庁長官として訪米した1970年9月、米側に日本への核兵器持ち込みを進言していたことが、外務省が15日に公開した外交文書で明らかになりました。 この発言はこれまでも米側の解禁文書や国会での追及で知られていましたが、日本政府の公開文書で明らかになったのは初めて。核兵器廃絶の先頭に立つべき日本政府の当事者が、日本への核持ち込みを容認するどころか、自ら求めていたことが裏付けられました。 文書は、70年9月9日と14日に行われた中曽根氏とレアード米国防長官の会談記録で、外務省が作成したもの。「極秘」指定しています。 それによれば、中曽根氏は「個人的な考え方であるが、世界の誤解を防ぎ国内のコンセンサスを維持するために核兵器は持たないと(国防の基本方針に)書いた方がよい。ただし米国の核兵器の導入については留保しておいた方がよいと思う」と述べています。 これに対してレアード長
沖縄返還を巡る日米交渉が行われていた1970年、当時の政府の担当者がアメリカ側に対し、沖縄のアメリカ軍基地について、「返還前の70%前後に縮小すれば、国民には整理統合が行われたと映る」などと、返還の促進に消極的とも受け取れる意向を伝えていたことが、15日に公開された外交文書で明らかになりました。 これは沖縄が返還される2年前の1970年6月、当時の外務省のアメリカ局の担当者と東京のアメリカ大使館の関係者との間で行われた協議の内容を記した外交文書で明らかになったもので、返還交渉の最大の焦点となっていたアメリカ軍基地の整理統合を巡るやり取りが記録されています。 この中で、この外務省の担当者は私的な見解として「沖縄住民のアメリカ軍基地の整理統合への期待感は、基地を本土並みにするのとは別物で、若干の象徴的な基地の返還と基地の量的縮小の2面における成果が上がることが必要だ」と指摘しました。 そのうえ
火の無いところに油を巻いて火をつけて回ることを得意とする産経新聞がまたやらかしています。 日中合意文書 中国、数時間早く英訳公表 尖閣「意訳」、欧米メディア引用(産経新聞 1月13日(火)7時55分配信) 内容を要約すると日中首脳会談前の2014年11月7日に、それまで「前提条件をつけない」と主張していた日本側が屈服して合意した日中合意文書について、中国側が「意図的に」「“意訳”」した英文を公開し欧米メディアにその英文が利用されている、と産経は主張しているわけです。 例えばこんなことを言っています。 日本側の英訳文は、合意文書の表現を正確に反映した内容だった。しかし、中国側の英訳文は「中国の考え」(政府関係者)が随所に散見されたという。 尖閣諸島(沖縄県石垣市)周辺の近年の緊張状態について、日中両政府がそれぞれ日本語、中国語で発表した文書では「異なる見解を有している」としていたが、中国側の
1月7日、パリで新聞社シャルリー・エブドが自動小銃をもつ2人組の男に襲撃され、編集者ら12人が銃殺されました。8日、フランス内務省は犯人をアルジェリア系のクアシ兄弟と断定。2人は過去にイラクへ戦闘員を送ったことで逮捕されており、当局からマークされていました。また、イスラーム国との関係も報告されています。逃走を手助けした男が自首したものの、2人はフランス北東部を逃亡。9日には、警察との間で銃撃戦に発展しました。 丸腰の民間人を一方的に殺傷することは、決して許されることではありません。 その一方で、今回の事件では、「表現の自由」と「宗教の尊厳」をいかに扱うかが、改めて争点として浮上しました。 広く伝えられているように、襲撃を受けたシャルリー・エブド社は風刺が売り物で、過去にもイスラームの預言者ムハンマドを揶揄するような風刺画を掲載し、物議を醸したことがあります。対テロ戦争なかでもイスラーム国の
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