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![ZOZO田端信太郎氏 @tabbata の無知→富裕層所得の8割は株式譲渡で税負担低いby財務省](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ea13b559ab8a92213578f10c01241372b4e3e3fe/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fblogos.com%2Fimg_ogp_blogos.jpg)
1918年(大正7)の米騒動に参加したことのある大阪在住の老人の話をうかがったことがあるが、当時、米倉を焼くために、乾燥した状態のままの高野豆腐に火をつけて投げていたとおっしゃっていた。
武昌慰安所の管理を担当していた本多猪四郎元軍曹 本多猪四郎(1911 – 1993)はゴジラ(1954)や、空の大怪獣ラドン(1956)などの、東宝特撮映画の監督として有名である。特撮映画の監督としての本多については、最近、切通理作氏と小林淳氏の詳細な本が出て、再評価が進んでいるが、彼には足掛け8年の軍隊経験があり、1940年から1941年まで、中支の武昌で慰安所の管理を担当していたことがあると言う。 武昌の慰安所時代のエピソードは、切通氏と小林氏の本の中にも引用されているのだが、もともとの出所は、「映画芸術(1966年6月号)」に掲載された本多の文章である。今回は実際に雑誌にあたって記事を書こうと思っていたのだが、「映画芸術」は近隣の図書館で一部見られるものの、肝心の号が所蔵されていない。実際に現物をあたって内容を確認するのは後回しにして、今回はこちらのブログから内容紹介の部分を転載させ
アパートの家賃値上げに応じないと立ち退きか――こういうタイトルの電話相談と回答が今日(2018年10月10日)付の「しんぶん赤旗」に出ていた。 前、この話は聞いたことがある気がする。 だけど、忘れていた。 実は、今借りている家の老朽部分をまとめて改善を要求しようと思っているんだが、もし「じゃあ家賃を値上げする。嫌なら出ていけ」みたいに言われたらどうするんだっけ? と疑問に思って調べた記憶があるのだが、忘れてしまった。 あと、1年前に契約の更新があって、その時も「家賃を上げたい」と言われたらどうするのかと思って調べたような気がした。でも忘れてしまった。 今日の電話相談は、忘備録的に大事だと思うので、書いておく。 アパートに35年すみ、大家からの書状には次の更新時に20%引き上げると書いてある。パートで暮らしていて払えないのでどうすればいいかという相談だ。 回答しているのは平井哲史弁護士。 居
選択的夫婦別姓(氏)制度への賛成が42・5%と過去最高になり、反対が29・3%と過去最低となった今年2月公表(実施は昨年12月)の世論調査について、法務省がホームページに掲載せず、反対36・4%、賛成が35・5%という5年前の世論調査を掲載したままであることが10日までに分かりました。 日本は、国連の女性差別撤廃条約で明記されている「(結婚時の)姓を選択する権利」を実行していないとして、女性差別撤廃委員会から、選択的夫婦別姓制度のための法改正を勧告されています。法改正への進ちょく状況を報告するよう求められており、今年3月、日本政府は女性差別撤廃委員会に報告を提出しました。 その中で、選択的夫婦別氏制度の意義を周知する方法として、「引き続きQ&A方式でまとめたものをHP(ホームページ)に掲載する」と述べています。法務省のHPのことで、タイトルは「選択的夫婦別氏制度(いわゆる選択的夫婦別姓制度
@frais_oreill 体重75kgの男性なら、112kgくらいの痴漢が挑んでくると想像して欲しいですね~ もちろん極端な肥満ではなく、それなりのガッチリした体格の巨体ね! ※女性の体重を仮に50kgとした場合、75kgの男性が丁度1.5倍になるので。
革命政権というのは同意するのですが、「市場原理主義」「縁故主義」の二点で、むしろピノチェト政権の同類としての「極右」と評すべきではないかと思います。やたらと自衛隊に思い入れがあるところを見ると軍政的な志向も感じられます https://t.co/PsrcVXVeCo
もし「日本人差別」なるものがあるとすれば、ロボットの美少女に興奮しているヘンタイである、といったステレオタイプにほかなるまい。にもかかわらず、抗議するどころか、嬉々としてそのパターンに合わせようと振舞ってしまう心性が見受けられるわけで、確かにこれは研究し甲斐のあるテーマであろう。
これが天唾なのは、同誌9月号のケント・ギルバート&山岡鉄秀「ケント・ギルバート朝日新聞へ“抗議”訪問記」にこんな写真が掲載されているからだ。 ただで出来る署名なのに、『日中戦争全史』の売上数より少ないじゃん! https://t.co/4Dvlxb5XsX
安倍内閣は国内外で「朝日の誤報のせいで……」という主張を行ったわけだが、右派が朝日を相手に起こした訴訟が全て朝日の勝訴で終わったいま、朝日は日本政府を相手どって損害賠償と謝罪広告の掲載を請求する訴訟を起こしてはどうだろうか? 謝罪広告は読売と産経に掲載するのがよかろう。
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