１０日から広島市で先進７カ国（Ｇ７）外相会合が開かれる。核軍縮・不拡散に関する「広島宣言」が発表されるという。参加各国の外相の皆さんに、ぜひにとお願いしたいことがある。平和記念公園を訪問した際に、原爆死没者慰霊碑に署名していただきたい。 ▶「安らかに眠ってください　過ちは繰返しませぬから」と刻まれており、日本が過ちを犯したように読み取れる。極東国際軍事裁判（東京裁判）で日本を擁護したインド人のパール判事は「原爆を落としたのは日本人ではない。この過ちが、もし太平洋戦争を意味しているというなら、これまた日本の責任ではない」と碑文を批判した。 ▶広島市は「『過ち』とは一個人や一国の行為を指すものではなく、人類全体が犯した戦争や核兵器使用を指しています」と説明してきた。ならば、主語をはっきりさせるいい機会だ。できれば５月の伊勢志摩サミット（主要国首脳会議）に集う各国首脳にも広島を訪れてほしい。

お茶の水女子大付属中の校長らと意見交換を行う義家弘介文部科学副大臣（右）＝４日、東京都文京区のお茶の水女子大本館（寺田理恵撮影） 平成２７年度に採択された中学校教科書で、採択理由を公表した国立中が約１割にとどまった問題で、義家弘介文部科学副大臣は４日、採択の方法や公表状況などの実態把握に向け、東京都内にある国立中２校を視察した。義家氏は「採択のプロセスが明文化されていない」と問題視し、採択過程の透明性を確保するよう要請した。 視察したのは、東京学芸大付属世田谷中（東京都世田谷区）とお茶の水女子大付属中（文京区）。このうち世田谷中は採択の結果と理由のいずれも公表しておらず、義家氏は視察後、報道陣に「国民の税金で営まれている学校が、外に向けて公表していない。信頼に足る運営をしていただきたい」と注文を付けた。

高市発言で民放キャスターらが会見し横断幕を広げる（左から）青木理、大谷昭宏、金平茂紀、岸井成格、田原総一朗、鳥越俊太郎の各氏＝２月２９日午後、東京・内幸町（古厩正樹撮影） 安倍晋三政権によるメディアに対する監視や圧力についての批判が一部であり、それが、高市早苗総務相の「電波停止」発言でにわかに火が付いた感がある。一方で国民のメディア不信感も強まっている。権力に対してメディアが萎縮し、本来のチェック機能を果たせていないのではないか、という点だ。 高市総務相は２月８日の衆院予算委員会で、放送局が政治的公正を欠く放送を繰り返したと判断した場合、放送法４条違反を理由に、電波法７６条に基づいて電波停止を命じる可能性について言及した。誰が判断するかについては総務相が最終的に判断すると明言した。 この高市発言に対して田原総一郎氏ら７人のジャーナリストが日本記者クラブで記者会見し、「憲法と放送法の精神に反

物騒な書き出しで恐縮だが、人類は滅びる、と私は思う。 それも遠い将来ではない。わずか３０年後のことだ。核戦争でもなく、地球温暖化でもなく、競って高度化させた情報技術による自滅だ。 具体的には人工知能（ＡＩ）による制圧である。ＡＩの能力は指数関数的に伸びているので２０４５年には全人類の知能の総和をＡＩが上回るという予測がある。これが「２０４５年問題」だ。情報技術の超膨張で、その先が見通せなくなることから４５年は「技術的特異点」とされ、「シンギュラリティー（特異点）問題」とも呼ばれる。 米ＩＴ企業グーグル系列のＡＩが、世界最強級のプロ囲碁棋士を打ち負かしたのは、先月のことだ。このニュースは衝撃を伴って世界を巡った。チェスや将棋に比べて複雑な囲碁でのＡＩの勝利には、１０年を要するとみられていたからである。 人間の予想をはるかに上回る速度で、能力の進歩を遂げるのが、ＡＩの特徴なのだ。

何が言いたいのかよく分からない。３月３１日にテレビ朝日系「報道ステーション」のキャスターを降板した古舘伊知郎氏は、番組の最後でこう述べた。「人間は少なからず偏っている。情熱を持って番組を作れば多少は番組は偏る」「何らかの圧力がかかって辞めさせられるということは一切ない」。 ▼自分と番組は偏っているが、辞める理由とは関係ないということか。わざわざ最後に言い残す言葉かと当惑させられたが、このところ国会や一部新聞ではやっている「マスコミ萎縮論」を意識しての発言なのだろう。 ▼高市早苗総務相の「電波発言」に抗議したジャーナリストの田原総一朗、岸井成格両氏らが３月２４日、日本外国特派員協会で開いた記者会見も奇異に感じた。ニュースサイト「ブロゴス」によると、彼らは一様に安倍晋三政権を批判しつつ、矛盾するような意見も強調していた。 ▼「私に対して直接・間接の圧力は一切ない」（岸井氏）、「政治の圧力なんて

夏の参院選で自民党から比例代表候補として出馬する山田宏・元次世代の党幹事長は３１日、党東京都連の会合で、待機児童問題をめぐる「保育園落ちた日本死ね」ブログを「落書き」としたうえで「私にしてみれば、『生んだのはあなたでしょう。（育児は）親の責任でしょ、まずは』と言いたいところだ」と述べた。 山田氏は会合で、杉並区長時代、区の待機児童問題に多額の費用がかかったことに言及。「行政改革をして、（浮いた）費用で子どもが増える国にしたい」と強調した。 そのうえで「このようなものをかざして国会で質問しているようでは、野党は駄目だ」とも指摘。親がまず育児の責任をわきまえるよう求め、「そのうえで、きちんと保育園の整備をしていくことが大切だ」と述べた。 山田氏の発言要旨は以下の通り。

経済同友会の小林喜光代表幹事は２９日の会見で、政府の国際金融経済分析会合などで有識者が、平成２９年４月の消費税率引き上げ延期を求めていることなどに対し、「約束通りに１０％に引き上げて、いいタイミングで財政出動するべき」との考えを示した。 小林氏は、強い支持を得ている「安倍晋三政権が税率を引き上げられないなら、今後税率は８％でフィックスしてしまう」とし、財政出動が１０兆円を超える規模となっても「無理をしてでも引き上げることが必要」と語った。また、引き上げを見送れば、平成３２年度での基礎的財政収支を黒字化にする目標を「ギブアップすることになり、３７年以降の日本経済のクラッシュの先鞭（せんべん）をつける」と危機感を示した。 経済３団体では経団連の榊原定征会長も「社会保障面からも、引き上げるべきというのが経団連の考え。それができるための経済状況をつくる必要がある」として、引き上げるべきとの方針を示

２０１６年度予算が成立した参院本会議終了後、記者会見する安倍首相＝２９日午後６時４６分、首相官邸で（代表撮影） 一般会計総額が過去最大の９６兆７２１８億円に上る平成２８年度予算は、２９日の参院本会議で自民・公明両党などの賛成多数で可決、成立した。民進党、共産党、おおさか維新の会は反対した。政府・与党は今後、会期末の６月１日をにらみながら、環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）の承認や関連法案の成立を目指す。安倍晋三首相は予算成立を受けた記者会見で、教育支援に向けて返済不要の給付型奨学金制度を創設する考えを表明した。 首相は国の奨学金制度について「本当に厳しい状況にある子供たちには返還がいらなくなる給付型の支援によって、しっかり手を差し伸べていく」と述べた。財源や対象基準などは具体的に言及しなかった。また、無利子奨学金を拡充する方針も明らかにした。 ２８年度予算全体については「名目国内総生産（

旧みんなの党の代表を務めた渡辺喜美元衆院議員が１６日、自身の公式ブログで民主党と維新の党の合流新党「民進党」について「お笑い国会食堂－－民進食堂の巻」と題して痛烈批判を展開した。平成２６年の化粧品大手会長から８億円の借入問題で「かなり大きな熊手に使った」と釈明した渡辺氏。かえって疑惑を増幅させた結果、党代表辞任に追い込まれ、直後の衆院選で落選したが、歯切れの良い喜美節は健在のようだ。 「国会食堂街に新しく民進食堂がオープンする。実際は、民主食堂が維新食堂を吸収するのだが、台湾料理コンクールで本場の民進飯店が優勝したこともあり、ゲンを担いだとの指摘もある」 渡辺氏はブログで民進党の船出を「食堂」になぞらえ、皮肉たっぷりにこき下ろした。官公労への依存度が高い民主党の体質についても「民進食堂になっても岡田シェフの続投は変わらず。『官公労ふりかけ』を多用し『マイナスイオン調味料』を隠し味に使う手法

韓国が不法占拠を続ける竹島（島根県隠岐の島町）をめぐり、戦前に政府が周辺でリン鉱石の試掘権を設定していたことを示す公文書が、県竹島資料室の調査で見つかったことが２４日、分かった。竹島でのリン鉱石採掘については聞き取り調査などで知られていたが、それを裏付ける資料が確認されたのは初めて。関係者は「日本が当時、竹島を実効支配していた有力な根拠の一つ」と評価。日本が求めている国際司法裁判所での領有権問題の審理が実現した場合、有力な証拠になるとみられる。 見つかった資料は、竹島周辺でのリン鉱石の試掘を認めた「試掘原簿」と、試掘の申請者が出願の際に添付した「鉱区図」。 試掘原簿には、昭和１４（１９３９）年６月、鳥取県に住む申請者２人に対し、竹島の島内と周辺海面の８万３８００坪（２７万平方メートル）でリン鉱石試掘権を政府が設定・登録したこと、戦後には別の人物に試掘権が移り、２４年２月に期間満了を迎えて登

ベストセラー『五体不満足』で知られる作家の乙武洋匡（おとたけ・ひろただ、３９）氏に、スキャンダルが直撃した。２４日発売の「週刊新潮」が、何と女性５人との不倫を報じたのだ。乙武氏は今年夏の参院選に自民党から出馬予定とみられていたが、「誠実」「爽やか」といったイメージは崩壊し、出馬断念に追い込まれる可能性が高まってきた。（夕刊フジ） 新潮の「一夫一婦制では不満足」という記事によると、乙武氏は昨年１２月末から年始にかけて、女優の黒木華に似た２０代後半女性と、北アフリカ・チュニジアやパリを旅行したという。乙武氏は母校・早稲田大学の後輩女性と結婚しており、現在３人の子供がいる。 乙武氏は、同誌の取材に不倫関係を認めたうえで、「やんちゃな遊び方をしていた時期があります」「妻以外の女性が全くいなかったといえば、嘘になります」などといい、５人もの女性との関係を告白している。

夏の参院選から選挙権年齢が「１８歳以上」に引き下げられるのを見据え、国会内で２４日、高校生に政治参加を促すイベント「全国高校生未来会議」が開かれた。与野党の党首級が参加し、それぞれの主張をアピール。その後に模擬投票を行った結果、１位はおおさか維新の会で、「１強」の自民党は３位、民主党はなんと７位に低迷した。 １８歳選挙権導入が目前とはいえ、若者のイベントに与野党幹部がそろい踏みするのは異例だ。自民党の谷垣禎一幹事長は「若い人たちがやりたい仕事をやれるのが、自民党が目指すところだ」と訴えた。 民主党の岡田克也代表は、２７日に維新の党と合流して党名が民進党に変わることを紹介。「渡しきりの奨学金を作ることも提案している」と述べ、子供の貧困や教育格差問題に取り組む姿勢を強調した。公明党の山口那津男代表は、与党としての政策実行力の高さを訴えた。

自民党の大西英男衆院議員は２４日、所属する細田派の総会で、衆院北海道５区補欠選挙（４月２４日投開票）で自民党公認候補への支援を依頼した巫女（みこ）が「自民党は好きじゃない」と語っていたことを紹介し、「巫女のくせに何だと思った」といちゃもんをつけた。さらに、「巫女さんを誘って札幌の夜に説得をしようと思った」などと際どい発言も連発した。 冒頭、司会でマイクを握った大西氏は、補選の応援で自身も札幌入りしたことに触れ、「私は神社関係を中心に回ったが、私の世話を焼いた巫女さんが２０歳くらいだった。投票が初めてだということだから、ひとつ口説いてやろうと思った」とも述べた。 補選での支援を求める意味だったようだが、男女間の交際ともとれる言い回しに、同僚議員からも「センスがない」とため息が漏れた。 大西氏は昨年６月にも、報道機関への圧力ともとれる発言で党執行部から厳重注意処分を受けている。派閥会長の細田博

平成２６年の東京都知事選と衆院選で落選した元航空幕僚長、田母神（たもがみ）俊雄氏（６７）の資金管理団体をめぐる業務上横領事件で、政治資金の一部を個人的な使途に流用した疑いが指摘されている田母神氏が２３日、東京都内で記者会見し、「私は絶対、横領なんかしていない」と改めて疑惑を否定した。 田母神氏によると、２６年の都知事選終了後、元会計責任者から政治資金約１４００万円を受領。支出した費用の領収証は元会計責任者に渡していたという。 その後、領収証を分類した元会計責任者から、政治資金で支出できない費用は約１２０万円だったと言われたため同額を返金。約９５０万円は政治資金収支報告書にも記載したとした。 しかし、東京地検特捜部の強制捜査後に政治資金で支出できない費用が約４５０万円に上っていたことが判明。差額の約３３０万円は、私的流用に当たるとの疑惑が指摘されたという。 田母神氏は「一部私的な領収証であっ

総務省が公表した２０１５年の国勢調査（速報値）によれば、総人口が５年前の前回調査より９４万７千人減った。人口減少は過去の政府の調査でも報告されてきたが、改めて裏付けた形だ。 自民党には模索の動き人口が減れば労働力も少なくなる。既に一部の業種では少子高齢化に伴って後継者不足が顕在化しているが、今後はあらゆる職種で不足が広がるだろう。 労働力不足の解消策として、外国人による穴埋めを求める声が少なくない。だが、外国人問題を考えるにあたっては「移民」と「外国人労働者」との違いを明確にしておかなければならない。 移民とは日本国籍を付与し永住を前提とする人たちである。これに対し、外国人労働者は企業が一時的に戦力として雇い入れる人々だ。これを混同したのでは議論がかみ合わなくなる。 安倍晋三首相は「いわゆる移民政策については全く考えていない」と繰り返しているが、自民党には移民推進派が少なくない。同党が１５

新年早々、これから春たけなわというこの頃にいささか時期尚早と謗（そし）りを受けるかもしれないが、毎年の年末の恒例にどこかの坊さんが一年を振り返って漢字一文で要約してみせるものだが、さて今年一年が過ぎた後年末に何という文字で今年を要約してみせるのだろうか。多分『厄』という一字になりそうな気がしてならない。時間的空間的に矮小（わいしょう）となったこの地球という惑星に今訪れている変化は未曽有なものと思われる。それは長く暗黒だった中世が幾つかの新しい技術の誕生によって文明の資質を変え近世から近代に変質していったのに似て極めて巨（おお）きな変化と思われる。 その要因の一つは世界規模な戦争の勃発の可能性と、異常気象による大規模な災害の連発だ。この二つの厄介事に相互の強い関連はあるまいが、しかし尚（なお）地球という惑星に棲息（せいそく）する人間たちにとっては致命的なものを感じさせられる。そんな予感の中で

認可保育所の視察で園児のお遊戯に参加する加藤勝信１億総活躍担当相＝３月１２日、大阪府枚方市（桑原雄尚撮影） 「今の『保育園落ちた日本死ね！！！』ということについて私は承知していないが、かつまた匿名ということなので、これが実際どうなのかは匿名である以上、実際にそれが本当かどうかを含めて私は確かめようがない」 ２月２９日の衆院予算委員会で、民主党の山尾志桜里氏に待機児童問題を訴える匿名ブログへの認識を問われた安倍晋三首相は、いらだちながらこう答弁し、政権として保育所増設のペースを加速していることや保育士確保に全力で取り組んでいることを強調した。 再三の揚げ足取りにぶち切れ首相が切れ気味に答弁したのは、昨年１１月の講演で首相が女性の就業者数増の結果、待機児童数が増えたことを「その意味でうれしい悲鳴だ」と表現したのに対し、山尾氏から再三、国会で「不適切だ」と追及され、「揚げ足取りだ」と強い不満を抱

大阪市立菫（すみれ）中学校（同市城東区）が１１日に開いた卒業式で、卒業生が会場正面の舞台に掲げた国旗に背中を向けたまま式を行っていたことが１９日、分かった。卒業生は国歌斉唱時も国旗のほうを向かず、２時間の式の大半で国旗に背を向けていた。卒業生と在校生が向かい合って座る「対面式」を採用したためで、外部からの「国旗を軽視していないか」との指摘を受け、学校側は来年度からの見直しを検討する。 ２時間の式のほとんど背を向ける　卒業式は出席者が同じ方向に座る「一面式」が多いとされるが、菫中は約１０年前から保護者が写真を撮りやすいなどの理由で、対面式を採用。卒業生が会場正面の舞台側に背を向けて座り、在校生と保護者が会場入り口側で卒業生と向かい合うように着席し、フロア中央に設置された演台で、卒業証書の手渡しや関係者のあいさつなどを行っていた。 ただ、卒業生は、式にかかった約２時間の大半が国旗に背を向けたま

小渕優子議員の政治資金報告書疑惑や、宮崎謙介議員の不倫騒動を週刊誌がスクープしたとき、テレビはしきりに「自民党の身体検査はどうなっているのか」と言い立てた。 その言葉が、そのままブーメランのように跳ね返ってきたのが、今週、『週刊文春』（３月２４日号）がスクープした「ショーンＫの嘘」。 テレビ局はキャスターやコメンテーターに起用する人物の「身体検査」なんて一切やっていなかったのだろう。 ショーン・マクアードル川上氏、フジテレビの「とくダネ！」やテレビ朝日「報道ステーション」などのコメンテーターを務めていたイケメン・コンサルタント。 主婦層を中心に人気があったそうで、４月４日から〈フジテレビが社運を賭けてスタートさせる〉平日深夜の情報番組「ユアタイム〜あなたの時間〜」のメーンキャスターに決まっていた。 ところが、自らホームページで紹介していた〈ニューヨーク生まれ〉〈テンプル大学でＢＡ（学位）、

閣議に臨み麻生太郎副総理兼財務相（左）と話す石破茂地方創生担当相＝１８日午前、首相官邸（斎藤良雄撮影） 麻生太郎財務相は１８日の閣議後会見で、今春の労使交渉について「（基本給を引き上げる）ベースアップではなくて、賞与などを含め全体的にいくらになったかをよく見ていかなければならない」との見解を示した。 １６日の春闘の集中回答日では、自動車メーカーなど大企業は３年連続のベースアップとなったが、昨年に比べ低い水準にとどまった。だが、一時金は満額回答が相次いでおり、麻生財務相は一定の理解を示した格好だ。 ただ、法人税減税を進めている一方で「それでも経営者のマインドが変わらない」と述べ、「儲かっている企業がさらに内部留保だけを貯めるような結果になってはまったく意味がない」とクギを刺した。