ソニーは5日、軽量約1.165kg/薄型約16.65mmのフルフラットデザインとした13.1型モバイルノートPC「VAIO Z」の2011年夏モデル「VPCZ219FJ/B」を発表した。販売開始は30日。価格はオープンで、予想実売価格は250,000円前後。 ソニーストアでも取り扱い、銀座・ソニーショールーム、ソニーストア 銀座、ソニーストア 大阪、ソニーストア 名古屋にて先行展示を実施する。 「VPCZ219FJ/B」は、本体サイズが幅330×高さ16.65×奥行き210mm、重さが約1.165kgの13.1型液晶搭載ハイスペックモバイルPC。従来の「VAIO Z」との比較で、高さは約32.7mmから半分に薄型化、重さは約1.37kgから約205gの軽量化を図った。 また、本体底面に着脱可能な拡張用のシートバッテリをオプションで用意し、シートバッテリ装着時の本体サイズの高さは24.75m

「おぉ、そう来たか！」――7月5日に発表された「VAIO Z」の2011年夏モデルを初めて目にしたとき、ITmedia編集部の旧VAIO Zユーザーが思わず発した言葉だ。このひとことはいろいろな解釈ができるが、VAIO Zをよく知っている多くの人のファーストインプレッションを代弁しているように思う。そう、従来とあまりに違いすぎる、予想外の変化がもたらす“驚き”がそこにはある。 ソニーのVAIO Zといえば、泣く子も黙る13.1型ワイド液晶搭載のハイエンドモバイルノートPCだ。2006年2月発売の「VAIO type S（SZ）」に端を発し、2008年8月に“一切の妥協をしないモバイル”のテーマを掲げた第1世代の「VAIO type Z」が登場、2010年3月にはその進化系である第2世代の「VAIO Z（Z1）」が投入され、人気を博したことは記憶に新しい。 これら3代に共通するコンセプトは“

薄型軽量のモバイルノートと多機能なドックの2ピース構成を採用 ソニーは7月5日、ハイエンドモバイルノートPC「VAIO Z」の2011年夏モデルを発表した。7月30日に発売する予定だ。従来同様、店頭販売向けの標準仕様モデルと、購入時に仕様をカスタマイズできるソニーストア直販のVAIOオーナーメードモデルを用意する。 分解＆開発者インタビュー記事はこちら→なぜ薄型軽量ノートPC＋ドックなのか？――新生「VAIO Z」を丸裸にする 詳細レビュー前編はこちら→このノートPCは事件だ：“光”がもたらすハイエンドモバイル革命――新型「VAIO Z」を徹底攻略する（前編） 詳細レビュー後編はこちら→最先端“Z”を集中テスト：ハイエンドモバイルの破壊と創造、そして――新型「VAIO Z」を徹底攻略する（後編） VAIO Zは13.1型ワイド液晶ディスプレイを搭載した高級志向のモバイルノートPC。従来機種

IT部門が新しいハードウェアに投資することなくOSをアップグレードしたい場合、実質的なWindows 7の簡略版を使うという選択肢がある。 「Windows Thin PC」（WinTPC）は製造工程向けリリース（RTM）が完成し、7月1日から正式版のダウンロード提供が開始される。「Thin」という名称は付いているが、シンクライアント端末向けではない。WinTPCは簡略版のWindows 7であり、メモリやCPUの性能不足からWindows 7のフルバージョンには対応できない旧式のWindows XP搭載PC向けとなる（参考：Windows 7の機能縮小版「Windows Thin PC（WinTPC）」は価値も縮小版？）。 「ThinComputing.Net」のサイトを運営するデスクトップ仮想化の専門家、マイケル・ロス氏によると、IT専門家はメモリ1Gバイトや512Mバイト、シングルま

MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は5日、「スマートフォンアプリのダウンロードに関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月23日～28日（6日間）で有効回答は758人（うちスマートフォンユーザー416人）。 まずスマートフォン（iPhone、Android、Windowsモバイルなど）の所有率を聞いたところ、全体の54.9％が所有。機種では、iPhone 4が最も多く31.7％だった。2位のiPhone 3G/3GS（26.0％）を合算すると、iPhoneのみで過半数を超えた。スマートフォン以外に通常の携帯電話端末を持っているかをスマートフォン所有者（N=416）に聞いたところ、40.6％は「持っていない」としたが、30.5％は「ドコモの携帯を併用」とした。以下、「au携帯を併用」が22.8％、「ソフトバンクの携帯を併用」が9.9％などとなっている。 スマートフォンで

「開発、ブランド、ラインアップ、販売体制は現状維持」──NEC レノボ・ジャパングループ発足説明会：まずはNECユーザーのサポート無償化から（1/2 ページ） レノボ・ジャパンとNECパーソナルコンピュータは、7月4日に、両社グループ発足の説明会を行った。それぞれのPCラインアップは現状維持が確認された。 日本に特化したNECとグローバルで優位に立つレノボ 2011年7月1日に設立したNEC レノボ・ジャパン グループは、Lenovo NEC Holdings B.V.（出資比率はLenovoが51％、NECが49％）と、その100％子会社の「レノボ・ジャパン」、「NECパーソナルコンピュータ」の3社で構成する。NECパーソナルコンピュータは、NECパーソナルプロダクツのPC事業を独立させて分社化させたもので、代表取締役執行役員社長には高須英世氏が就任する。 レノボとNECの合弁会社となる

日本電気（NEC）とレノボは4日、日本最大のパソコン事業グループとなる「NECレノボ・ジャパン グループ」の発足を発表した。新会社は日本のパソコン市場で約25％のシェアを持つこととなる。 「NECレノボ・ジャパン グループ」は、NECとレノボのパソコン事業における戦略的提携に基づくもので、「Lenovo NEC Holdings B.V.」（本社オランダ、7月1日設立）、その100％子会社である、NECパーソナルプロダクツのパソコン事業を分割して設立された新会社「NECパーソナルコンピュータ」、「レノボ・ジャパン」の3社により構成されたグループとなる。なおNECレノボ・ジャパン グループの発足にあたり、NECは、レノボが新規発行した1億7500万ドル相当の株式を引き受けている。 Lenovo NEC Holdings B. V.は、NECとレノボの両社出資（出資比率：レノボ51％、NEC4

学校と保護者間の災害時緊急連絡の問題をテーマした番組が、先日放送された。堅い話題にもかかわらず3万人超の方々にご試聴いただき、感謝する次第である。 さてこれまで災害時における携帯電話の可能性について検討してきたが、まとめると以下のようになるだろう。 大災害直後は携帯電話網が使えない可能性がある。ワンセグ、ラジオはかなり使える。 携帯電話網が復旧しても、従来の速度は保証されない。ダウンさせないために、少量パケットで済む方法を工夫する。 携帯電話網の復旧は、事業者以外にはできない。しかし民間はインターネット網の復旧で貢献できる。 さてここからは、今後の話をしたいと思う。現在の携帯電話市場は、iPhoneシリーズとGALAXY Sシリーズに牽引されて、スマートフォン化が進むことは明白のようである。スマートフォンの魅力は今更ここで述べることではないが、災害時の用途とという観点でいうと、携帯電話網だ

「人間に当てるパッチは存在しない」――。このフレーズは、ワシントンD.C.で開かれたWikiLeaksのインサイダーリスクに関するシンポジウムで語られた。これは冗談ではない。組織内部のユーザーがもたらす情報セキュリティリスクについて、政府機関の管理者が突き当たる壁をうまく言い当てている。しかもWikiLeaksのケースで浮き彫りになったように、この壁はますます高くなっている。WikiLeaksが特異なケースというわけでもない。インサイダーが絡む公的情報の流出は、民間でも公共機関でも増えている。 内部の人間の不注意が原因で起きるシステムへの不正侵入（例えば従業員が電子メールを開いてフィッシング詐欺の手口にだまされるなど）も懸念されるが、最大のリスクをもたらすのは悪意を持ったインサイダーだ。つまり組織のサイバーセキュリティ管理者は、この脅威と積極的に戦う方向へと対策をシフトしなければならない。