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ウエスタンデジタルジャパンは11月26日、1台の2.5インチドライブに120GバイトSSDと1TバイトHDDを組み合わせた「WD Blackデュアルドライブ」を12月6日に発売すると発表した。SSDの高速性とHDDの大容量を兼ね備えた世界初のドライブだとしている。実売予想価格は3万2800円。 9.5ミリスロットに収まる本体にSSDとHDDを搭載。SATA(6Gbps)ケーブル1本で接続でき、OSからは2台のドライブとして認識されるという。米国のレビュアーによると、1つのドライブ(パーティション)として統合することも可能だが、システムは合計約1.2TバイトのうちどこがSSDなのかを認識できないため、SSDのパフォーマンスを生かせないという。
NHKと宇宙航空研究開発機構(JAXA)は11月26日、国際宇宙ステーション(ISS)に滞在中の若田光一宇宙飛行士が、世界初となる宇宙からの4K撮影に挑み、アイソン彗星の撮影に成功したと発表した。12月4日には若田飛行士がISSから撮影したアイソン彗星の映像を生中継するNHKスペシャルの放送も予定している。 若田飛行士は、NHKとJAXAが共同で準備した超高感度4Kカメラシステムを使い、23日午後7時8分にカナダ・オンタリオ州の上空420キロでアイソン彗星を撮影。大気の揺らぎのない「彗星観測の特等席」から、アイソン彗星が尾から上がってくる様子を4Kの動画に収めた。オーロラの撮影にも成功している。 若田飛行士は「超高感度4Kカメラを使ってアイソン彗星やオーロラを撮影した時、モニターに映し出された美しい光景に驚かされました。これから彗星が最も明るく輝く時まで、できるかぎり良い映像がとれるように
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は11月26日、9月にイプシロンロケットで打ち上げられた惑星分光観測衛星「ひさき」による木星と金星の初観測に成功したと発表した。軌道上での初期の機能確認が終了し、定常観測運用に移る。 11月19日に極端紫外線分光装置(EUV)で木星と金星を観測し、それぞれのスペクトルを取得した。木星からはオーロラなども検出されている。これに先立ち、天体を追尾する視野ガイドカメラ(FOV)の機能確認も実施した。 ひさき(SPRINT-A)は世界初となる惑星観測専用の宇宙望遠鏡。約106分で地球を1周する衛星軌道に投入され、木星プラズマや、火星など地球型惑星から大気が宇宙に逃げ出すメカニズムを調べる予定。1月以降、ハッブル宇宙望遠鏡などとの協調による木星観測などが計画されている。愛称は、イプシロンを打ち上げた鹿児島県内之浦の地名「火崎」から付けた。 関連記事 国内最大の宇宙イベ
「MicrosoftにはWindows Phone OS、Windows RT、Windowsがあるが、3つのOSを維持するつもりはない」──。米Microsoftでハードウェア開発を統括するDevices and Studios Engineering Group担当上級副社長、ジュリー・ラーソン-グリーン氏が11月21日(現地時間)、スイスの金融大手UBSの投資家向けカンファレンスでこう語った。 これは、インタビュー後の質疑応答で、RTはサプライチェーンと消費者に混乱をもたらしたが今後もRTとWindowsの併存を続けるつもりかという質問への答えの中で語られたものだ。 同氏は、Windows RTの目的はWindows搭載PCのプロダクティビティをシンプルなタブレットで体験してもらうことだったと語った。米AppleのiPadを引き合いに出して「iPadでできることは限られているが、その
米Symantecは11月25日のブログで、ジャストシステムの日本語ワープロソフト「一太郎」シリーズの脆弱性を突く不正なファイルが出回っているのを確認したと伝えた。 この脆弱性については、ジャストシステムが11月12日にセキュリティ情報を出して注意を呼び掛けていた。「一太郎2006」から最新版の「一太郎2013玄」まで幅広い製品に脆弱性があり、悪用された場合、任意のコードが実行されてパソコンが不正に操作される危険性があるという。 Symantecによると、この脆弱性の悪用を試みる不正なコードは2013年9月の時点で既に出回っていた。ただ、この時点ではうまく動作できず、コンピュータに感染できる能力はまだ持っていなかったという。 しかし、ジャストシステムが脆弱性情報を公開した1週間後に出現した不正なファイルには、標的とするコンピュータに感染できる能力があることが分かった。このファイルにはリッチ
主要なウイルス対策ソフトベンダーの更新通知を装ったメールが出回り、メールの添付ファイルを開かせてマルウェアに感染させる攻撃が広がっているという。 ウイルス対策ソフト会社になりすましたメールを使って受信者のコンピュータをマルウェアに感染させる攻撃が広がっているという。米Symantecが11月26日にブログで報告し、注意を呼び掛けた。 このメールは、ウイルス対策ソフト会社から送信されたように偽装され、「各自で重要なシステム更新をインストールする必要がある」と記載されている。メールに添付されたファイルは、ウイルス対策ソフトの修正パッチを思わせるファイル名になっているが、これを開くとマルウェアに感染する恐れがある。このマルウェアは外部サイトからさらに別のマルウェアを呼び込むという。 攻撃メールで社名などを悪用されたウイルス対策ソフト会社は、Symantecの他にAvira、Avast、AVG、B
仮想化するほど足りなくなる――はなぜ起きるのか?:クラウドファースト時代の運用ベストプラクティス(1/2 ページ) スッキリするはずがどんどん増えていく……。多く企業が導入している仮想化に、さまざまな運用上の課題が浮上している。その原因と解決へのヒントは何か? 日本仮想化技術の宮原徹氏が解説する。 今や仮想化技術は、規模や業種を問わず多くの企業で採用されるようになった。IDC Japanが2013年6月に実施した調査によれば、大手企業の約60%が2010年以前からサーバ仮想化を実施し、中堅・中小企業でも2011年以降に実施するところが増えている。仮想化環境の運用にも定着してきた感があるものの、物理環境とは異なる課題に直面するケースは少なくないようだ。日本仮想化技術の宮原徹代表取締役社長兼CEOに、仮想化環境の運用における課題と解決に向けたヒントを聞いた。 宮原氏によれば、データセンターでは
ある学生と交わした問答をきっかけに、今回はちょっと変わった視点で情報セキュリティについて考えてみたい。 今回は筆を休めるという程の事ではないが、最近筆者が気になったことについて、気楽に読める内容でお届けしたい。なお、以降はあくまで筆者の私見であることをお断りしておく。 大学の講演にて 今年の夏に某大学で特別講演を行った。たしか「真夏の怪談:恐ろしい情報セキュリティ」とかいう題材だった思う。その講演を聴講した一人の学生がメールをくれた。はじめは情報セキュリティに関する素朴な質問についてだったが、ある時「地球環境の講義がありました。そこで世界人口が急増しているのです」というメールを送ってきた。 その講義では地球の世界人口が以下のように変化したと説明されたらしい。 1800年 10億人 1900年 20億人 1960年 30億人 1974年 40億人 1987年 50億人 1999年 60億人
米バージニア工科大学は11月20日(現地時間)、半年に1回発表しているスーパーコンピュータの省エネ性能ランキングの2013年下半期版を公開した。東京工業大学が開発した「TSUBAME-KFC」がトップだった。日本のスーパーコンピュータが同ランキングでトップに立ったのはこれが初。 Green 500は、消費電力当たりの演算処理速度を競うランキング。パフォーマンスは、世界最速コンピュータを決める「Top500」などで公開されたデータを参照しているという。TSUBAME-KFCの消費電力1ワット当たりの演算能力は、4503MFLOPS。2位の米ケンブリッジ大学のWilkesは3631MFLOPSだった。なお、18日に発表された「Top500」で11位にランクインした東京工業大学学術国際情報センターの「TSUBAME 2.5」は3069MFLOPSで6位だった。 TSUBAME-KFCはNECや米
矢野経済研究所によれば、加工組立製造業を中心に3割近くのWindows XPがサポート終了後も継続利用されるとみられている。 矢野経済研究所が11月21日に発表した「Windows XPに関する法人アンケート調査結果」によると、2014年4月9日にマイクロソフトによるサポートが終了するWindows XPを継続利用する企業が、加工組立製造業を中心に多いことが分かった。同社では2015年3月末時点で稼働率が平均25%前後になるとみている。 回答した民間企業562社で現在業務に利用しているPCのOS構成比は、Windows XPが54.3%、Windows 7が41.3%だった。2015年3月末時点の構成予定ではXPが36.1ポイント減の18.2%、Windows 7が32.4ポイント増の73.7%になるという。 OS構成比を業種別にみると、XPの構成比は公共・教育・水産農林ほか以外の業種で5
世界の大手企業の提供するモバイルアプリを調べた結果、一般的な問題を防ぐための適切なセキュリティ対策が講じられていないアプリが86%に上った。 大手企業が提供するモバイルアプリのほぼ9割にセキュリティ対策の不備があり、重要な情報の流出などにつながる恐れがあるという調査結果を米Hewlett-Packard(HP)がまとめた。 調査は2013年10月~11月にかけて、世界50カ国の大手企業約601社が提供しているモバイルアプリケーションから2107件のサンプルを抽出して実施した。 その結果、調査対象のアプリの97%が、端末に保存された連絡先やソーシャルメディアのコンテンツなど、何らかの個人情報にアクセスする機能を持っていることが分かった。 それにもかかわらず、暗号化されていないデータの悪用や、クロスサイトスクリプティング攻撃、安全でないデータの転送といった一般的な問題を防ぐための適切なセキュリ
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