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2012年1月4日のブックマーク (10件)

  • 複数ブックマークサービスに一括対応できるAddThisを導入する前にいろいろ調べたのでメモ

    ブックマークやTwitterへの投稿、Facebook のいいね!をしやすいようにボタンをサイト側 で設置するのはもはや当たり前のようになり つつあります。僕も例外なく、昔から貼ってる んですが、どんどん新しいのが出てきて、結構 面倒なので、よく見かけるAddThisを導入する ことにしました。 AddThisは国内でもよく見かけるので認知度的にいいかなと思ったんですが、ドキュメント見てみたらそこそこカスタマイズ出来るようなのでちょっと導入前に軽く調べてみましたのでついでにメモします。 いろいろな所で見かけてるかと思いますので説明はいらないですよね。世界中のソーシャルサイトをまとめてくれているサービスです。 多少ごちゃ付いてきたので遅ればせながらAddThisを導入してみようかなと思ったんですが、いろいろとカスタマイズ出来るようなので以下に調べた事をメモとして残しておきます。 初めに まず

    複数ブックマークサービスに一括対応できるAddThisを導入する前にいろいろ調べたのでメモ
  • OAI-PMHのNIIメタデータ・データベースへの適用について

    このページについて このページは,OAI-PMH(Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting)の御紹介をするページです。 OAI-PMHは,メタデータの交換のためにOpen Archives Initiativeによって開発が進められている通信プロトコルです。Open Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting日語訳を併せてご覧ください。平成15年現在,最新バージョンは2.0です。 なお,メタデータ・データベース共同構築事業は平成20年3月末をもって終了いたしました。

  • JSIK

    haseharu
    haseharu 2012/01/04
    福島原発事故への対処法―データ、情報、知識の観点から 細野 公男, 情報知識学会誌, 2012 情報知識学会
  • コピライトQ&A(著作権相談から)

    企業の研究所です。研究員が仕事で研究した結果を論文にまとめ、この研究所の機関誌に掲載しました。この論文の著作権は研究所に帰属すると考えてよいでしょうか。また、論文が別の媒体、例えば学会誌や専門雑誌に載った場合には取扱いが違ってくるでしょうか。 法人著作に関する問題です。まず、法人著作の要件を簡単にみてみましょう。著作権法15条1項は、プログラムを除く著作物一般の法人著作の成立要件を定めています。 法人著作が成立するためには、[1]著作物の創作が法人その他の使用者(法人等)の発意に基づいていること、[2]法人等の業務に従事する者が創作したものであること、[3]職務上著作物が創作されたものであること、[4]法人等が自己の名義の下に公表するものであること、[5]著作物の創作に際して、契約や勤務規則その他に別段の定めがないことの全てを満たすことが必要であるとされています。著作権法は、基的には著作

    haseharu
    haseharu 2012/01/04
    法人著作
  • 白川英樹「科研費のもう一つの役割-研究成果の社会還元-」:私と科研費-日本学術振興会

    「私と科研費」は、科研費の広報活動の一環として、これまで科研費によって研究を進められてきた方々や現在研究を進められている方々の科研費に関する意見や期待などを掲載するため、平成21年1月に新設したものです 毎月1名の方に原稿を執筆していただきました。(115号で終了) 私が初めて科学研究費補助金の恩恵にあずかったのは、京都大学理学研究科大学院の博士課程の頃である。修士課程の頃は、京都大学霊長類研究所の共同利用研究費をいただいて、日列島各地のサルの外部形態や社会構造を調べて歩いていた。それが一段落してやっと修士論文を投稿すると、指導教員の伊谷純一郎先生からアフリカでゴリラの調査をやってみないかと声をかけられたのである。二つ返事で私はゴリラをやることに決めた。ニホンザルより人間に近い類人猿の調査をやってみたかったし、チンパンジーはすでに多くの先輩たちが調査をしていた。ゴリラは1950年代の終わ

  • 図書館情報専門職教育の課題 国際的な調和を目指して : JOHOKANRI : Vol. 54 (2011) , No. 10 p.611-621

    [著者抄録]  情報通信技術の発展に伴う知識経済社会の到来により,図書館を取り巻く環境は急激な変化を遂げつつある。図書資料の電子化とネットワークを通じた流通の進展は,図書館員に求められる知識やスキルを印刷資料を対象とするものから電子資料や情報通信ネットワークを対象とするものに拡大している。欧米では,図書館情報専門職教育の質保証と専門職資格の国境を超えた流動性向上を目指して,専門職養成カリキュラムの等価性や互換性を支える仕組みが構築されてきた。また,教育機関の名称を,library schoolからinformation schoolに変えるとともに,カリキュラムの内容を大きく変化させている。日の「司書」制度はこの動きから取り残されている。論文は,日図書館が,知識経済社会の基盤を支える組織として生き残るために必要な情報専門職教育の在り方と,それを実現するために必要な取り組みを提案する

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    haseharu 2012/01/04
    三輪 眞木子. “図書館情報専門職教育の課題 国際的な調和を目指して”. 情報管理. Vol. 54, No. 10, (2012), 611-621 .
  • 研究者識別子ORCIDの取り組み. JOHOKANRI : Vol. 54 (2011) , No. 10 p.622-631

    [著者抄録]  稿では2009年より始まった国際的な研究者識別子付与活動であるORCID(Open Researcher and Contributor ID)について解説する。ORCIDは世界中の研究者に一意の識別子を与えることで,さまざまな学術コミュニケーションを円滑にすることを目的としている。このために学術コミュニケーションに関与する出版社,大学,研究助成機関等が集まって非営利法人ORCID Inc.を設立して,活動の母体としている。現在300近い組織が参加している。ORCIDのIDは個別の研究者にとっては自己の研究業績の集約や他の研究者の業績の発見に役立つ。大学にとっては組織の業績をまとめるのに貢献する。出版社には著者や査読者の同定に貢献する。研究助成機関にとっては,応募者の同定に役立つ。ORCIDのサービスは2012年の初頭に最初の機能限定版が公開され,2012年中にはより多く

    haseharu
    haseharu 2012/01/04
    蔵川 圭, 武田 英明. “研究者識別子ORCIDの取り組み”. 情報管理. Vol. 54, No. 10, (2012), 622-631 .
  • NDL書誌情報ニュースレター19号

    2011 年 4 号(通号 19 号) NDL 書誌情報ニュースレター 目 次 2012 年 1 月からの全国書誌 (収集書誌部) 1 デジタルアーカイブとモバイル版への ISSN 付与方針-第 36 回 ISSN センター長 会議参加報告 (逐次刊行物・特別資料課 増田利恵) 4 メタデータの調和-2011 年ダブリンコアとメタデータの応用に関する国際会議 (DC2011)参加報告 (電子情報部 電子情報流通課 佐藤良) 7 おしらせ:国立国会図書館ダブリンコアメタデータ記述(DC-NDL)を改訂しました (電子情報部 電子情報流通課 標準化推進係) 12 おしらせ:JAPAN/MARC MARC21 マニュアルを公開します (収集・書誌調整課 書誌調整係) 13 おしらせ:「国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス(Web NDL Authorities )」を格的に公開します (

    haseharu
    haseharu 2012/01/04
    web ndl authorities
  • 新年のごあいさつ 震災アーカイブの構築と新しいサービス | 国立国会図書館-National Diet Library

    新年あけましておめでとうございます。 昨年は東日大震災、その他いくつかの深刻なことが起こった大変な年でありました。今年は将来に希望を見出し、困難から力強く立ちあがるべくお互いに努力する年であると存じます。 この大震災に関しましては、被災地の汚損された資料の洗浄・復元のための技術指導に当館の職員を6度派遣し、また米国議会図書館から助けに来てくださった資料復元の専門家に仙台に行っていただき、被災地の資料復元に従事している人達に直接技術指導をしていただくなどをいたしました。 また、調査及び立法考査局では特別調査班を作り、震災に関する国会議員の皆様からの質問、調査要求に的確に答えるとともに、震災関連の報告書を数篇刊行いたしました。今年も復興に役立つ報告書をいろいろと出してゆくつもりであります。 国立の図書館として我々のなすべきことの一つの大きな課題は、この災害に関する各種の記録を収集しデータベー

    haseharu
    haseharu 2012/01/04
  • 平成24年1月、新しくなる国立国会図書館のサービス | 国立国会図書館-National Diet Library

    国立国会図書館では、所蔵資料のデジタル化、インターネットによる電子図書館サービスの公開など、情報環境の変化に対応したサービスの拡充を進めてきました。このたび、平成24年1月に、次の点を重視して従来のサービスを更新します。 従来の資料に加えたデジタル情報のさらなる活用 国立国会図書館の多様な資料・情報、サービスの一元的な利用 外部の情報・サービスに対する統合的なアクセス 次のようにサービスが変わります。 □「国立国会図書館サーチ(NDL Search)」が、サービスの出発点となります。当館の内外の情報に対する統合的な検索サービスとして、次の現行サービスを統合し、多くの機能を提供します。 NDL-OPAC(国立国会図書館蔵書検索・申込システム)、デジタル化資料、近代デジタルライブラリーなども、国立国会図書館サーチで一度に検索できます。 □「NDL-OPAC(国立国会図書館蔵書検索・申込シス