地方の赤字ローカル線が岐路を迎えている。昨夏、国土交通省の有識者会議「鉄道事業者と地域の協働による地域モビリティの刷新に関する検討会」が存廃議論を促す提言を発表。「輸送密度1000人未満」の路線が協議入りの目安として示され、全国の地方で危機感が高まった。 この議論の中で、自らを「廃線処理投手」「鉄道おくりびと」と表現した有識者委員がいた。名古屋大学大学院環境学研究科の加藤博和教授だ。「地域公共交通再構築元年」(斉藤鉄夫国交相)とも位置付けられる2023年。変革の行方を加藤氏に聞いた。(聞き手:河合達郎、フリーライター) ※参考:国交省有識者会議が2022年7月に発表した提言概要(https://www.mlit.go.jp/tetudo/content/001492228.pdf) 議事録に載った異色のニックネーム ――国交省有識者会議が出した2022年7月の提言は、全国の地方で衝撃を持っ