【独自インタビュー】梅澤愛優香さん激白「ラーメン評論家たち」のメチャクチャな言動 | キャリコネニュース
「ラーメン評論家の入店お断りします」 元バイトAKBという異例の経歴を持つ人気ラーメン店主、梅澤愛優香さんのツイートが大反響を呼んでいる。 先日は「ラーメンヲタクの男性にデマを流された」と提訴したことでも話題になったが、今回は何があったのだろうか。キャリコネニュースは、梅澤さんにインタビューし、詳しく背景を聞いた。 梅澤さんが「評論家お断り」に至った経緯を話す。 「付き合いのある材料業者さんが、評論家のH氏を紹介してくれるというので、2019年3月5日の夜に飲食店で会合をしました。H氏は日本酒を飲んでおり、しばらくするとすっかり酔っ払っていました」 「最初のうちH氏は、私のことを『梅澤さん』と呼び、『記事にして紹介してあげようか』『何かあったら言ってね』などと上機嫌でした。しかし、お酒が進むにつれて、馴れ馴れしくなり、『まゆかちゃん』と呼ぶようになりました。そして、『フェイスブックで人妻シ
自民党・杉田氏「LGBTは子供を作らない、生産性がない」に批判殺到 「なぜ男と女、二つの性だけではいけないのでしょう」と主張 | キャリコネニュース
保守系政治家として知られる自民党の杉田水脈衆議院議員による月刊誌「新潮45」上での主張が、物議を醸している。「『LGBT支援』の度が過ぎる」というタイトルで掲載された文章では、LGBTカップルに税金を使うことについて 「LGBTのカップルのために税金を使うことに賛同が得られるものでしょうか。彼ら彼女らは子供を作らない、つまり『生産性』がないのです」 と持論を展開。立憲民主党の尾辻かな子議員から、ツイッターで 「LGBTのカップルは生産性がないので税金を投入することの是非があると。LGBTも納税者であることは指摘しておきたい。当たり前のことだが、すべての人は生きていること、その事自体に価値がある」 と批判されていた。 「LGBTだからといって、実際そんなに差別されているものでしょうか」 画像は杉田議員のツイッターのキャプチャ 掲載された記事の冒頭で杉田議員は、自身に差別意識がないことや、現代
レースクイーンの次に廃止されそうな仕事 イベントコンパニオンやチアリーダーの存続が心配される | キャリコネニュース
F1を主催するアメリカの「リバティ・メディア」が、レースクイーン（グリッドガール）を廃止すると発表し波紋を広げている。2018年のシリーズ開幕に合わせての決断で、1月31日に公式サイトに掲載された文章によると、廃止理由は 「グリッドガールの起用は長年にわたり定番になっていたが、この慣習は我々のブランド価値と合わなくなってきており、現代の社会規範ともそぐわない」 ためだと言う。グリッドガールは、レース開始前に選手のネームプレートを掲げたり、スポンサーの宣伝をするなどの役割を担う。F1の開催国ごとに、その国を象徴するような衣装を着用する。 場合によっては、日本のモーターショー等でよくみられるレースクイーンと同様、露出が多い衣装を着ることもあり、かねてから「女性差別的だ」と指摘されていた。 2015年のF1モナコグランプリでは「グリッドボーイ」を導入するなど、グリッドガールの在り方について検討が
静岡県職員、過去8年で41人自殺という異常な事態 職員労組は「人員不足が大きな原因」と分析 | キャリコネニュース
静岡県職員の自殺者が、2009年から2016年の過去8年間で41人に上ることが分かった。川勝平太県知事が12月18日の定例記者会見で明らかにし、朝日新聞等が報じた。 41人の内訳は、知事部局が17人、教育委員会や県警本部が合わせて24人。知事部局とは企業局とがんセンターを除く県庁内の部局の総称で、特定の部局を指すものではない。川勝知事は会見で「鬱積したものがあれば言える環境、言える職場の空気を作っていきたい」とコメントしている。 「職員数100人削減」の目標は取り下げたが、人手不足は依然解消せず 画像は静岡県のサイトより。 自治体職員1000人あたりの年間自殺者数（2015年）は、全国の都道府県・政令指定都市の平均値が0.18なのに比べ、静岡県は0.34と約2倍だ。 過去8年間は、現在知事を務める川勝知事の就任時期と重なる。就任前の8年間（2001年から2008年）の自殺者数が12人だった
「アラフォー世代は一生貧困を宿命づけられている」クロ現のアラフォークライシス特集にネット阿鼻叫喚 「泣けた」「救いが無くてテレビ消した」 | キャリコネニュース
NHKが12月14日の「クローズアップ現代＋」で取り上げた「アラフォークライシス」特集に、悲鳴が上がっている。番組では、5年前との給与を比較したデータを紹介。他の世代は額の大小はあれいずれも増額しているのに、35歳～39歳、40歳～44歳のアラフォー世代だけがマイナスになっている。40代前半に至っては、2万3300円もの減額だった。 給与が上がらないのには複数原因があるが、大量採用されたバブル期世代が上につかえ、昇格・昇進のスピードが遅いこと、アラフォー世代が20代の頃、企業が能力開発にかける費用を減らしたために、今、充分なスキルが身に付いていないことなど、どれも社会のせいとしか言いようがないものばかりだ。 70代の親の年金収入が頼みの綱になっている40代も 自助努力じゃどうにもならない 勤続年数の短さも要因の１つだ。就職氷河期に就活を強いられたアラフォーは、新卒時に運よく正社員になれても
子どもを作れなかった我々は「良い捨て石になろう」 小野文惠アナの発言にスタジオ絶句 | キャリコネニュース
2月13日、不妊治療を特集したNHK総合「ニュース深読み」の放送中、司会の小野文惠アナウンサーが「子どもを産めなかった我々（世代）は社会の捨て石だ」と言ったディレクターの発言を明かし、スタジオ内の全員が絶句する場面がありました。 不妊とは「1年間男女が子作りを続けても妊娠に至らない場合」をいい、検査・治療経験のある夫婦はいまや6組に1組。治療には肉体的・精神的・経済的な負担が重くのしかかります。（文：篠原みつき） 「生まれない子どもに税金使わないで」に涙浮かべ反論 1回30～60万円かかる体外受精の成功率は40歳で8.3％、45歳に至っては0.8％と、年齢と共にさらに険しい道のりになります。健康保険が適用されない治療費の一部を地方自治体が助成する制度もありますが、番組に寄せられた視聴者からの意見は厳しいものでした。 「子供が欲しかったのなら、早めに結婚したらいいのに。そこで税金が使われるの
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