気がつくと、確かに、身の回りでも、頑迷で不機嫌なお年寄りを見掛けることが多くなった。筆者も先日、こんなシーンを目撃した。電車内で、やや足を伸ばして座っていた若い女性に対し、途中から乗ってきた高齢の男性がその足を軽くたたき、「邪魔じゃねえか」とキレ、つかみかかるようにして声を荒げた。その後、その女性も負けじと「あんた、触ったでしょ」と応戦、すさまじい言い合いバトルに発展した。高齢男性にとっては、その反撃が意外だったようで逃げるように降りたが、女性が猛然と追いかけていく展開となった。 別の日には、バスの中で、子供が泣いているところを母親が必死であやしていたのだが、後ろに座っていた老夫婦が顔を見合わせ、「ああいうのは親が何とかすべきだよねえ」などといらいらしながら話しているのを聞いた。 高齢者は本当に「キレやすい」？ 保育園の建設に「うるさくなる」と反対する。若い駅員を怒鳴りつける。店員にいちゃ

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2016年6月、住宅所有者の資産格差を大きく拡大させる、いわば不動産が価値のある「富動産」と無価値の「負動産」とに二極分化される「静かな大改革」が起きた。「宅地建物取引業法の一部を改正する法律」の可決、成立と公布がそれで、不動産取引の媒介契約締結時、重要事項説明時、売買契約時にそれぞれ、インスペクション（住宅診断）や建物のコンディションに関する説明が義務化されたのだ。これは、中古住宅・リフォーム市場を10兆円から20兆円へと倍増させようとする国策の一環で、施行は2018年度と目される。 中古住宅の評価手法は抜本から見直し もっとも今回の法改正は、あくまで「売主・買主ともに建物のコンディション把握に努めよう」といった趣旨にすぎないが、この先にあるのは「中古住宅の評価手法見直し」である。これによって、これまで築後20～25年で一律で価値がゼロとされてきた住宅評価が、根本的に見直される道筋ができ

日本の多くの中高生が、青春時代を費やす部活動。読者の多くも、学生時代は部活動（部活）にいそしんでいたことだろう。2013年の「運動部活動の在り方に関する調査研究協力者会議」の発表によると、中学校では約65％、高校では約42％の生徒が部活に参加している。 新中学校学習指導要領、新高等学校学習指導要領では、部活は「スポーツや文化及び科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環」と位置づけられている。 どうやら部活は、教育上、大きな役割を果たしていると認識されているようだ。 ｢村ルール｣がまかり通ってしまう空間 最近では、部活の問題点が取りざたされることも増えている。ところが、「部活をどうすべきか」ばかり議論され、「気軽に参加できる部活以外の課外活動の場」については、あまり触れられていない。 基本的に部活は学校単位の活動であり、生徒が決められるのは、

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経済のグローバル化が急速に進む中、日本人ビジネスパーソンたちにとって、仕事において英語が使えることが必要最低条件となりつつあります。「なんとかして、短期で英語を使えるようになりたい」と考えている人も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、「40歳を過ぎて英語をはじめるなら、TOEICの勉強は捨てなさい。」の著者である私が、英語力ゼロにもかかわらず40歳にして一念発起し、たった10カ月で、ビジネスで必要な英語を使えるようになった「英語勉強法」をお伝えしたいと思います。 「have」や「make」のスペルすら忘れていた 40歳のころの私の英語力は、惨憺（さんたん）たるものでした。 高卒なので、大学受験のために猛烈に英語を勉強した経験もありません。20代前半に、1年間、米国で生活をしてみたのですが、話せない、聞けない、読めない、書けないで、さんざんな思いをしました。 このことが大きなトラウマと

「日本って、すみずみまでサービスが行き届いていて、なんて快適に暮らせる国なんだろう」――。フランスから帰国した日本人同士でおしゃべりすると、よくそんな話題になる。 しかし、そのすばらしいサービスや便利さの背景に何があるかというと、長時間労働が跋扈し、それが女性の育児と仕事の両立を阻む原因となっている。 一方、フランスでは働く人の権利が第一に守られる。働く女性の割合も、日本より7.5ポイントも高い82.7％だ(OECD調べ。2015年)。 ただ、それゆえか、フランスでの日常生活は、日本と比べて不便だと感じる場面も多い。 パリの地下鉄ホームに駅員の姿はない たとえば、パリの地下鉄。日本では当たり前の「間もなく電車が参ります」のアナウンスなどない。発車ベルすら鳴らない。いきなり電車のドアが閉まって動き出すので、乗客は大いに気をつけなくてはならない。そういえば、ホームで駅員の姿を見ることもほとんど

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前2016年3月期に上場以来初の赤字に転落したブックオフコーポレーション。「総合リユース業」への転換に向けて再スタートの年となった今2017年3月期第1四半期（2016年4～6月）は、売上高198億円と前年同期と比べて12％増収となった反面、営業利益は4.6億円の赤字（前年同期は0.8億円の黒字）と厳しい出足となった。 もっとも、今期は前期に実施したパートやアルバイトの大量増員による人件費負担や、「ヤフオク！」への出品にともなう配送費、中古家電買い取りのための査定システム費が期初からコストとしてかかるため、第1四半期と第2四半期は赤字の計画だった。 オンライン販売は増収増益 「第3四半期に黒字転換を果たし、第4四半期に利益を伸ばして通期営業利益8億円を達成するシナリオ。ほぼ想定線どおりのスタートになった」（堀内康隆取締役執行役員）。しかし、決算の内容を詳細に見ると、必ずしも計画通りとは言え

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私はアメリカでマンガ家として「Biker Girl」や「Rock and Roll Love」など4冊を出版し、ヨーロッパでも「Peach de Punch!」を連載していました。そんな話をすると「すごいね！売れっ子だね！」なんて言われることもありますが、実際は、アメリカと日本ではマンガ家のイメージは大きく異なり、活動内容も結構違います。 もともとマンガ家になる予定なんてまるでなかった私が、初めて日本のマンガと出会ったのは2003年のこと。この頃、2つの日本アニメがアメリカで爆発的な人気を得ていました。それは、「ドラゴンボールZ（海外ではZを語尾に付けます）」と「セーラームーン」。英訳されたこの2作品は子供たちから10代の男女に広がっていき、日本のマンガ文化をアメリカに知らしめるきっかけとなりました。 ド田舎の街で日本のマンガが大ウケ そのころ私は、中西部ウィスコンシン州のマディソンという

4月14日以降、幾度となく熊本を襲った大地震。現地の被災者は「この地域では大地震が起こると想定していなかった」と口をそろえる。筆者は、日本に住んで32年、この国の素晴らしさを日々実感し、そして、日本を第二の祖国として愛してもいる。しかし、地震予知ができないという自明の理について、いまさらながら本稿を書かなければならないことには、怒りを超えて深い悲しみを感じる。 正直にいうと、「地震予知はできない」ということは、「太陽は毎朝、東から昇る」と同レベルの当然のことで、誰でも知っているはずのことなのだ。これは最新の事実でも何でもない。 例えば、40年ぐらい前に地震学の当時の権威C.F.リヒター氏（当時、筆者の母校カリフォルニア工科大学名誉教授）は「地震予知ができると言うのは、嘘つき、いかさま師、愚か者だけ」と皮肉った。日本でも竹内均氏（筆者の3代前の教授）は、予知できるという人々を痛烈に批判した。

うつ病に悩まされている人が後を絶たない。厚生労働省が3年ごとに全国の医療施設に対して行っている「患者調査」によれば2014年時点で、うつ病を含む気分障害で医療機関を受診している患者数は111万人と3年前から約16％も増えている。世界保健機関（WHO）の調査から推計すると、日本のうつ病患者は360万人から600万人いるという説もある。 ルンドベック社(本社：コペンハーゲン)の「職場でのうつ病の影響調査」によると、うつ病による休職期間の平均は79日だ。ところが、実際は3年、5年経っても一向にうつ病から抜け出せない患者も多く存在する。 彼らがいつまでもうつ病から抜け出せない理由はどこにあるのだろうか？心理カウンセラーとして多くのうつ病患者と接してきた経験から、筆者は「復帰に対する過剰な焦り」があると分析している。 うつ病の治療に「焦り」は禁物だ。治療の際、患者は医師から回復や復帰を焦らないように

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ドイツにおいてはネガティブなことをいっさい言わずポジティブなことしか言わない人は、「自分の頭で考えることのできない中身のない人」「知識や教養がないから批判のひとつもできない人」と思われることが、しばしばあります。なお、ポジティブ発言が多く、かつ笑顔を絶やさない人に関しては「新興宗教の勧誘の人かしら」と周囲の人から警戒されることもあります。 ヨーロッパ人は米国人と比べるとネガティブ思考の人が多く、あまり「ポジティブ思考」なるものを信用していない人も多いのですが、ドイツで育った私もまた「ポジティブ思考」に違和感を抱くひとりです。 「暗い話」で意気投合するドイツ人たち 確かに米国人はポジティブです。彼らと話していると、愚痴やネガティブな内容のことを聞かされることはまずないですし、口から出る言葉は前向きそのものです。あまりついていけていない私を察してか、ご丁寧に“Be positive!” （「ポ

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2014年12月10日、インスタグラムは、ユーザー数が3億人を突破したと発表しました。サービス開始から4年あまりで、ツイッターの利用者数2億8400万人を超えたそうです。 世界中でスマホが普及し、日常的に若者たちが写真を撮るようになり、写真を手軽にアップできるインスタグラムは、こうした世界中の若者たちのニーズをつかんで躍進しています。2012年の4月にフェイスブックが約7億ドル（約830億円）を投じてインスタグラムを買収したのもうなずけます。 日本の若者の間でもインスタグラムは、もはや主流のソーシャルメディアとなっていますが、日本ではまだまだツイッターも健在。若者にとっても重要なソーシャルメディアのひとつです。 ただ、この数年で、日本の若者たちのツイッターの使い方にも変化が表れているようです。今回は、筆者が主催する若者研究所の現場研究員たちが、若者たちの今どきのツイッターの使い方についてレ