カーナビゲーションシステム(カーナビ)。今や市販車の多くに取り付けられ、高級車では標準装備ともなっているこのシステムの開発に世界で最初に成功したのは、音響メーカー「パイオニア」だ。だが、そのパイオニアと組んでいた地図メーカーが、旭川市の「北海道地図」であることは、あまり知られていない。 測量に魅せられて 会長の津田勝美(75)は、子供のころから測量に魅了されていた。 1930年代の樺太・豊原(現ユジノサハリンスク)。炭鉱と漁業の町だったが、パルプ、製糖、製薬など日本の企業が次々と進出、町の各所で建設工事が行われ、測量作業を見ることが出来た。 何人もの部下をてきぱきと指図し、高価そうな測角儀や水準儀をのぞき込む測量技師の姿はかっこよく見えた。 進学した旧豊原工業学校で測量を学び、終戦後、旭川市に引き揚げて来ると、迷わず市内の測量会社に入った。当時は農地解放に伴い、全国で一斉に検地が行われたた
【ワシントン=山田哲朗】米航空宇宙局(NASA)は米東部時間5日午後12時25分(日本時間6日午前1時25分)、木星探査機ジュノーをフロリダ州ケープカナベラル空軍基地からアトラス5ロケットで打ち上げた。 2016年に木星軌道に到達、1年かけて木星の磁場や大気を分析、太陽系の成り立ちを探る。 1989年に打ち上げた木星探査機ガリレオなど、長距離を飛ぶ探査機にはこれまで原子力電池を使っていたが、技術進歩によりジュノーには初めて太陽電池を搭載した。 研究リーダーのスコット・ボルトン博士は「巨大な木星は、太陽ができた後の残留物の多くを持っている。初期の太陽系で何が起きたのかを語るタイムカプセルだ」と話した。
1833年の津波について記された「御家老方等諸事留」(左)と「輪島并近浦津波一件」(ともに近世資料館所蔵)。ともに展示は見送られた 金沢市玉川町の市立玉川図書館近世史料館で、古文書から近世の自然災害の被害規模や、復興策を振り返る企画展が開かれている。 東日本大震災後、災害対策への関心が高まっていることを受けての企画だが、石川県内で起きた津波や地震の史料は「住民の不安をあおる」として展示が見送られた。住民が自主防災に取り組む際の基礎資料になりうるだけに、情報公開のあり方を巡って論議を呼びそうだ。 企画展は「古文書に見る災害 ―復興と救済・支援―」(9月11日まで)。近世に起こった全国各地の災害と、当時の救済策を記した所蔵文書約40点を展示している。1750年に能登で起きた洪水の被害状況や、1710年に金沢で発生した火災の焼失範囲を記した絵図、1896年の三陸地震に伴う津波の被害状況の絵図など
枝野官房長官は6日の参院決算委員会で、地図に名前の載っていない島や岩などについて、「しっかりと名前をつけて、我が国の領土であることを様々な意味で明確にすることが重要だ」と述べ、国土地理院に対し、地元での調査を進めるなどして島名の記載を急ぐよう指示する考えを示した。 自民党の山谷えり子参院議員の質問に答えた。枝野長官はまた、こうした島々の登記手続きについても、「我が国の国防・安全保障上、重要度の高いところから優先して、最大限のスピードで行いたい」と述べた。 国土地理院によると、国内には約6800の島や岩などがあるが、このうち地形図に名前が表記されているのは約4600という。
国土交通省は、全国の主要都市の自然災害に対する安全性がわかる地図作りに乗り出す。過去の土地造成の歴史や、地震や洪水などの被災歴を調べて5万分の1の地図に反映させ、インターネットで公開する。 2010年度、首都圏の人口集中地区から始め、10年間で30万人以上の都市を網羅する計画だ。 東京など都市部では、開発によって自然地形が大きく変わり、湿地や旧河川など住宅に適さなかった土地も、盛り土や埋め立てなどで宅地化されている。こうした土地の改変歴や、過去の河川のはんらんなどによる災害の資料は、省庁や自治体などがばらばらに所有しているため、土地の安全性を総合的に判断することが難しかった。 国交省は、地震による被害や、集中豪雨による土砂崩れ、高潮による浸水など地域ごとの自然災害の歴史を、関係機関に問い合わせて収集する。 地形の改変歴については、地形分類図のほか、国土地理院が保管する明治時代の地図、終戦後
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