写真の手前に映りこむ“邪魔もの”を消し去る技術 台湾大学やGoogleなどが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 台湾大学、米Google、米カリフォルニア・マーセッド大学、米バージニア工科大学による研究チームが開発した「Learning to See Through Obstructions」は、画像内の手前に映りこんだ不要な障害物を除去する、機械学習ベースの技術だ。窓越しに撮影したときの水滴やガラスの反射、被写体の手前にあるフェンスなどを自然に消すことができる。 背景にある対象物と障害物要素はそれぞれのレイヤーがカメラに対して異なる深度に位置しているため、撮影した画像では2つのレイヤー間で動きが異なる。フレームごとに視点がずれるよう連続に複数枚撮影することで発生する背景と映り込み箇所の位置ずれ量の
「手間がめちゃくちゃ減った」 郵送とオンラインのハイブリッド給付金申請、非エンジニアの市職員が開発 経緯を聞いた
「手間がめちゃくちゃ減った」 郵送とオンラインのハイブリッド給付金申請、非エンジニアの市職員が開発 経緯を聞いた（1/2 ページ） 政府が国民に一律10万円を支給する「特別定額給付金」を巡り、兵庫県加古川市が開発した「郵送ハイブリッド方式」がTwitterなどで話題だ。マイナンバーカードを持っていなくてもオンラインで申請でき、郵送方式より素早く給付金を支給できるという。受付開始から5日で申請が1万件に上り、9000件は既に支給準備が整っている。 開発した市の担当者はエンジニアとしての職務経験などはなかったが「特に難しいことはせずに作った」という。経緯を聞いた。 郵送、オンライン方式の課題 特別定額給付金は郵送方式とオンライン方式で自治体が申請を受け付けている。郵送方式の場合は手作業による事務処理が自治体職員の負担になり、支給までに時間がかかってしまう課題がある。 オンライン申請の場合も、普
積み立てだけでなく取り崩しも自動化 楽天証券が始めた投信定期売却機能の狙い
資産の構築のために定期的にお金を投資に回す、いわゆる積み立て投資の考え方は、かなり一般に普及してきた。一方で、形成した資産をどう使うかの話はまだほとんど聞かない。老後資産2000万円問題といわれるように、積み立てて形成した資産は、老後になったときに今度は取り崩して使っていくことになる。 こうした問題を解決する機能の提供が始まった。楽天証券が2019年12月29日から開始した、「投信定期売却サービス」だ。持っている投資信託を、自動的に毎月一定の方法で取り崩して現金にしてくれる。まさに積み立ての逆の機能だ。 資産形成のための積み立ては普及してきているが、人生全体で考えた場合、資産を活用（取り崩し）して老後を過ごすための、取り崩しの理論が重要になる（楽天証券資料より） 「年金制度が改定されて、15年の幅で受け取れるようになる。75歳からなら1.8倍もらえる。ならば75歳までの間、どうお金を受け取
リクルート流、SREコトハジメ
現状の把握も終え、いよいよ運用作業を自動化しようとしているアナタ。私自身もSRE活動を始めてすぐに自動化に取り組みましたが、実は最初に「大失敗」をしてしまいました。そこで「トイルの削減＝自動化」と勘違いしていたことに気付いたのです。
あのとき、「ネットが消えた島」で何が起きたのか
まずは何が起きたか復習しよう いまや、私たちにとってインターネットサービスは「インフラ」と化している。ビジネスで利用する多種多様なデータ通信からリアルタイムメッセージによるコミュニケーション、ビデオ会議、そして個人で利用する動画、音楽をカバーするストリーミングコンテンツにオンラインショッピング、ソーシャルゲームまで、あらゆるものでネットを使っている。 人はいつでもどこでもインターネットに接続できる環境を熱望し、今では飛行機や外洋を航行する船、人工衛星からもインターネットに接続できるようになった。逆にいえば、現代人はもはや、どこまでも追いかけてくるメールやメッセージ、SNSの呪縛から逃れられなくなっている。 と、思っていたら。 昨日まで当たり前のように使っていたインターネットが、長期間使えなくなった地域があった。平成から令和に切り替わるころ、日本の東京都で。 場所は伊豆諸島の新島、式根島、神
元楽天トップセールスが編み出した「半年でチームを自走させる」マネジメント、3つの秘訣
元楽天トップセールスが編み出した「半年でチームを自走させる」マネジメント、3つの秘訣（1/4 ページ） 人手は不足する一方なのに、仕事でこれまで以上の成果を求められる――。少子高齢化に伴う人手不足が深刻化する中、このような問題に直面している企業は少なくない。 この課題を「気合や根性で乗り切る」ような力業で解決しようとするとブラック企業の烙印を押されかねないし、何より、“働き方改革”が叫ばれている今の風潮にそぐわない。かといって、これから急激に労働人口が増えるという見込みもない日本では、「今いる人材の質を底上げ」せざるを得ない。 しかし、単にトレーニングや教育を施すだけで営業マンのスキルが一気に向上するのなら、誰も苦労はしない。実際にはトレーニングや実戦経験をいくら積み上げても、なかなか人材が育たずに苦労している企業が多いのではないだろうか。 内田裕希（うちだ・ゆうき）大学卒業後、楽天株式会
仕事中に「マジ切れ」する日本人が増えている、ちょっと意外な理由 (2/3) - ITmedia ビジネスオンライン
仕事中に「マジ切れ」する日本人が増えている、ちょっと意外な理由：怒りを抑えるメンタル術（2/3 ページ） 他者との違いを受け入れることで、生産性は向上する ただ、ダイバーシティー推進によって、企業は優秀な人材を獲得できる可能性が高まった。人材の流動化によって、ビジネスパーソンは主体的に自らのキャリアを構築できるようになった。 良い面も少なからず存在するため、個々人がイライラしない技術を学び、他者との違いを適切に受け入れていくことで、組織の生産性はプラスに向かい、人々は“マジ切れ”とは無縁の働き方ができるといえよう。 では、イライラしない技術には、具体的にどんなものがあるのか。 「6秒ルール」と「数値化」で怒りを緩和 安藤氏がまず挙げたのは、アンガ―マネジメントの代表的な技術として知られる「6秒ルール」。イラっとした際に反射的に怒鳴ったり手を上げたりせず、ぐっと我慢し、心の中で6秒数えるとい
システム更新の見積もりが億単位？ ならば自分たちの手で 信州ハムはどうやって9カ月で基幹システムを内製したのか (1/2) - ITmedia エンタープライズ
信州ハムもかつては、基幹システムの構築、保守を外部のIT専門企業に任せていたが、20年以上運用してきたシステムが老朽化したため、新規システムの見積もりを依頼したところ、出てきたのは「億単位の提案」だったという。持続的成長に向けた投資も検討しなければならない中、「これではとうてい手が出ない」――。やむにやまれぬ状況で対応策を探す中、ある展示会で目にしたのが「FileMaker」のプラットフォーム上でカスタムAppを構築する方法だった。 当時、情報収集に当たっていた信州ハムサービス 取締役開発本部長の土屋光弘氏は「2014年のFileMakerカンファレンスで実際に食品メーカーで活用している例があることを耳にして、『これならできそうだ』という感触をつかみました」と振り返る。 土屋氏と一緒にカスタムAppの開発に当たったのが、信州ハムの生産管理部 生産管理課で係長を務める織部航氏だ。デザイン思考
IBMがLinuxのRed Hatを340億ドルで買収へ ハイブリッドクラウド強化 - ITmedia NEWS
米IBMは10月28日（現地時間）、Linuxデュストリビューター大手の米Red Hatを買収すると発表した。買収総額は約340億ドル（約3兆8038億円）で、取引は2019年下半期に完了の見込みだ。 買収完了後、Red HatはIBMのハイブリッドクラウドチーム下の独立ユニットとして存続する。Red Hatのジム・ホワイトハースト社長兼CEOはIBMの幹部チームに参加し、IBMのバージニア（ジニ）・ロメッティCEO直属になる。 この買収により、両社は「クラウドへのオープンなアプローチを提供し、複数のクラウドにわたる前例のないセキュリティと可搬性を実現」し、IBMを「1兆ドル規模の成長市場であるハイブリッドクラウドのトッププロバイダーにする」としている。 IBMにとって過去最大規模の買収になる。米CNBCによると、米国のテクノロジー業界としても、2001年のAOLとTime Warnerの
「AI開発ミステリー ～そして誰も作らなかった～」 とある大手製造業の怖いハナシ (1/5) - ITmedia NEWS
「AI開発ミステリー ～そして誰も作らなかった～」 とある大手製造業の怖いハナシ：マスクド・アナライズのAIベンチャー場外乱闘！（1/5 ページ） ITmedia NEWS読者の皆さん、はじめまして。マスクド・アナライズと申します。自称“AI（人工知能）ベンチャーで働きながら、情報発信するマスクマン”です。 日々、さまざまな企業から相談を受ける立場として、記事を通じてAI開発のリアルな現状をお伝えしたいと思います。AIやIoT、データ分析における華々しい成功事例やプレスリリースとは一線を画し、道理の通らぬ世の中にあえて挑戦する“シュートスタイル”を目指しております。 口火を切ったITmedia NEWSによる取材記事もご参照ください。 「開発の丸投げやめて」 疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと 今回は「AI開発ミステリー ～そして誰も作らなかった～」と題し、AI
有料サービスで「申し訳なかった」 「ヤフオク!」が出品無料化に踏み切った理由 (1/2) - ITmedia NEWS
「オークションという売り方を試したい人へ、やっとハードルを下げられる。今まで（有料で）申し訳なかった」――「ヤフオク!」の出品無料化について、ヤフーの小澤隆生常務執行役員はそう話す。 これまでヤフオク!は無料会員の場合、スマホアプリからしかオークション形式で出品できなかったが、11月12日からPCブラウザやスマホブラウザでも出品可能になる。もともとオークション出品に制限のなかった有料会員とは、落札システム手数料などで差別化する。 ヤフオク!は、ヤフーが1999年に開始したネットオークションサービス。2017年度の流通総額は8800億円にのぼる。長い間主要サービスの1つとして同社の売り上げや収益を支えてきたが、それゆえに「出品無料化を何度も検討したが、なかなか踏み切れなかった」（小澤氏）という。
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法 (1/5) - ITmedia エンタープライズ
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法：【特集】Transborder ～デジタル変革の旗手たち～（1/5 ページ） 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。閑静な住宅街の中に、働き方改革の先端を走る老舗旅館「陣屋」がある。業界では珍しい週休3日を実現するなど注目を集めているが、10年前は10億円の借金を抱え、あと半年で倒産というところまで追い詰められていた。 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。熱海や箱根と同じく、都心から1時間程度でアクセスできる小さな温泉郷だ。戦後は首都圏の“奥座敷”として栄えたが、バブル崩壊などを経て、宿泊施設が激減した歴史がある。 この閑静な住宅街に囲まれた土地に、働き方改革の先端を走る老舗旅館がある。創業100年の「元湯 陣屋」だ。将棋のタイトル戦が行われることで有名なこの旅館は、最近では、業界では珍しい週休3日を実現し
人工知能開発は「儲けないと意味がない」 東大・松尾豊さんが見た“絶望と希望” (1/4) - ITmedia NEWS
人工知能開発は「儲けないと意味がない」 東大・松尾豊さんが見た“絶望と希望”：これからのAIの話をしよう（日本編）（1/4 ページ） 日本が人工知能開発で世界と戦う上で可能性のある分野や領域は。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授に聞く。 日本企業は世界とどう戦っていけばいいのか。競争力を高める一手段として、人工知能（AI）開発に注目が集まっている。日本国内におけるディープラーニング研究の第一人者である東京大学の松尾豊特任准教授は「シンプルに、日本企業が世界で大きなシェアを占める領域が何かを考え、そこにディープラーニングを組み合わせればいい」と話す。 インタビュー前編：なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因” 人工知能の研究、開発、ビジネスへの活用──何をする上でも、まずは企業がどうもうけるかを考えることか
イープラス「チケット購入アクセスの9割がbotだった」――アカマイの検知システムで判明
アカマイ・テクノロジーズは8月23日、同社のbot検知システムをチケット販売サイト運営会社のイープラスに導入した結果、悪質なbotによるアクセスのブロックに成功し、チケット買い占め問題を改善できたと発表した。チケット購入のアクセスのうち9割超がbotだったという。 チケット販売サイト「e+」（イープラス）を運営するイープラスは、以前からチケットの転売目的と疑われるWebサイトへのアクセスに悩まされていた。これまで、難読文字や図形問題をユーザーに解かせる方法などを検討してきたが、難読文字は自動解析で突破されるためほぼ効果がなく、図形問題を提供する外部サービスも止まることがあったりと、期待する効果は得られなかった。 そこで、同社はキー入力やマウスの動きなどの振る舞いを機械学習してbotを検知・制御できるアカマイの「Bot Manager Premier」（BMP）を導入。BMPで、ある先行販売
日本のCIOは「CxO四天王の中で最弱」？ この状況はどうしたら変わるのか
日本のCIOは「CxO四天王の中で最弱」？ この状況はどうしたら変わるのか：CIOへの道（1/5 ページ） クックパッドの情シス部長とITコンサルの、「これからの情シスはどうあるべきか問題」を語る対談の後編。テーマはこれからのIT部門の役割や、攻めの情シスについての考え方、日本の「CIO不在問題」はどうすれば変わるのか――。2人の意見はいかに。 この対談は 日本企業のCIO設置率は42.1％、うち、専任者は6.5％――。これは平成27年6月に発表された経済産業省の「情報処理実態調査」によるもので、ITとビジネスが不可分な時代になったにもかかわらず、それらを統合的に見るCIOという存在がいまだ少ないことを示しています。 なぜ、CIOが増えないのか――。理由はいろいろありますが、その一つには「そもそもCIOとは何なのか」が知られていないことが挙げられます。今、活躍しているCIOは、どんなキャリ
1年半でシステム刷新のクックパッド、怒濤の「5並列プロジェクト」に見る“世界で勝つためのシステム設計”
1年半でシステム刷新のクックパッド、怒濤の「5並列プロジェクト」に見る“世界で勝つためのシステム設計”：CIOへの道（1/4 ページ） 海外展開を視野に入れ、“世界で勝つためのシステム構築“に取り組むことになったクックパッド。海外企業を参考にプロジェクトを進める中、日本企業のシステムとそれを支える組織との間に大きな差があることを認識した同社は、どう動いたのか。また、分散と分断が進み、Excel職人が手作業で情報を連携している状態から、どのようにして統合された一貫性のあるシステムに移行したのか――。怒濤のプロジェクトの全容が対談で明らかに。 この対談は 日本企業のCIO設置率は42.1％、うち、専任者は6.5％――。これは平成27年6月に発表された経済産業省の「情報処理実態調査」によるもので、ITとビジネスが不可分な時代になったにもかかわらず、それらを統合的に見るCIOという存在がいまだ少な
ソニーが犬とアイボの共生実験 「生き物」と認識 「順位付け」も
犬型ロボット「aibo」（アイボ）は本物の犬と共生できるか。ソニーが動物学者の今泉忠明氏監修のもとで実施した実験結果を発表した。犬はアイボに対して気遣うそぶりを見せ、「生き物」と認識するケースも多いという。 犬型ロボット「aibo」（アイボ）は本物の犬と共生できるか。ソニーは7月26日、動物学者の今泉忠明氏監修のもとで実施した実験結果を発表した。犬の行動を分析した結果、犬はアイボに対して気遣うそぶりを見せ、「生き物」と認識するケースも多いことが分かった。 実験は2段階に分けて実施した。まず犬種や年齢の異なる犬13匹に対し、アイボとのファーストコンタクト時の反応を観察した。13匹中、アイボに近づきニオイを嗅いだ犬は9匹。うち6匹がアイボのお尻のニオイを確認した。4匹は警戒している様子で、アイボに近づかなかった。
“シャドーITを生まない”コーセーの「頼られ情シス」はどうやって実現したのか
「IT部門にとって一番重要なのは、無駄なシステムを作らないこと」――。はびこるシャドーITを巻き取り、一貫性のあるシステムを構築するまでにはどんな苦労があったのか。化粧品大手コーセーの情報統括部長 、小椋敦子さんに聞いた。 「IT部門にとって一番重要なのは、無駄なシステムを作らないこと」――。そう言い切るのは、化粧品大手コーセーの情報統括部で部長を務める小椋敦子さん。グループ全体で7700人超の従業員を抱え、12の国と地域で事業を展開する同社において効果的なITガバナンスを確立すべく、10年かけて情報システムの体制を整えてきた立役者だ。 研究員として入社し、2年目に百貨店向け化粧品の新ブランドを立ち上げるプロジェクトに異動。その後、研究所内のIT部門、本社のIT部門というキャリアを歩んできた小椋さんの、組織変革や情報システムに関する考え方は、どのような経験から培われたものなのか。日本では珍
米IT大手の企業買収にみる悲喜こもごも Microsoft、Google、Amazon、Twitterの場合
Microsoftの場合 Microsoftによる買収劇をたどってみると、記憶に新しいのがNokiaです。2013年当時にMicrosoftのCEOだったスティーブ・バルマーさんが、うまくいかないモバイル事業を何とかしたくて、Windows PhoneとしてはうまくいっていたNokiaの端末部門を買収することに決めました。 しかし、翌年の買収完了時にはCEOがサティア・ナデラさんに変わっていて、元Nokiaの従業員を大量にリストラした揚げ句、Windows 10世代になってからWindows 10 Mobile（旧Windows Phone）自体が終了となりました。 一方、バルマーさんが2011年に行ったSkypeの買収は、企業向けコミュニケーションサービスへの統合で少し混乱はありましたが、うまくいった方でしょう。 ナデラさんがCEOになってからの大型買収としては、2014年のMojang
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