人間の脳の視覚野は、1秒に数千回の速さでふたつの“離れ業”をやってのける。 まず、流れてくるあらゆる情報を網膜から取り込み、段階的に処理していく。最初に明暗を捉え、次に線や縁といった特徴、そして認識できるシンプルな形状、例えば「A」という文字の形から、やかんやトースターのような身近なもの、あるいは自分の祖母や通勤途中にいつもバス停で見かけた人といった個人の顔までを認識する。 「時空を超えて伝わる『感情』を描き出す」作家、カズオ・イシグロの野心 次の離れ業が、こうした一連のプロセスがあったことさえ、まったく覚えていないことである。頭のなかで起きているこうした働きを、わたしたちは感知しない。そしてこれこそが、人工知能（AI）を搭載した機械と人間との間に一線を画す要素のひとつであり続けるだろう。カズオ・イシグロの最新作『クララとお日さま』にも、そんなAIロボットが登場する。 AIの異質性舞台は近

2021年2月17日から日本でもまずは医療従事者を対象に新型コロナウイルスワクチンの接種が始まりました。現時点で海外よりもアナフィラキシーの報告数が多いようですが、その原因は何でしょうか？ 3月11日までに37件のアナフィラキシーの報告3月12日に「第53回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」が開催され資料が公開されています。 これによりますと、副反応疑い報告制度において3月11日までに37件の「アナフィラキシー」の報告があったとのことです。 これは、同期間の接種10万人当たりでみますと20.4人に相当するものです。 10万人当たり20人のアナフィラキシーが発生したとすると、およそ5000人に1人が新型コロナワクチン接種後にアナフィラキシーを起こした計算になります。 これまでの海外の報告では、 となっており、日本の比率をそのまま当てはめると204件/100万回接種となり、

ハノーファーに所属する日本代表DF室屋成が思わぬトラブルに巻き込まれることとなってしまった。ドイツ『ビルト』が伝えた。 【動画】ギリシャのPAOKが香川真司の加入を伝える特別ムービー！ FC東京からハノーファーへと今シーズン移籍した室屋。ここまでドイツ2部で右サイドを主戦場に23試合に出場し2アシストを記録。DFBポカールでも2試合に出場していた。 その室屋はレギュラーポジションを獲得しているが、6日に行われたブンデスリーガ2部第24節のエルツゲビルゲ・アウエ戦で思わぬ騒動に巻き込まれた。 この試合も右サイドバックでフル出場を果たした室屋。試合は1-1の引き分けに終わったが、試合中に決定機を逸していた。 そのこと自体が大きな問題にはならなかったが、この試合をレポートしていたドイツ『スカイ』のヨルグ・ダールマン氏(62)の発言が物議を醸した。 ダールマン氏は室屋の決定機逸に対し、「それはハノ

緊急事態宣言延長を要請した１都３県の知事たちの連携の裏に、小池百合子都知事の虚偽報告があったことを神奈川の黒岩祐治知事がバラしてしまった。 【写真】笑顔でパンツを見せる小池都知事 今月２日に、政府に宣言延長を要請する直前、黒岩知事が小池知事に電話で「ほかの知事は大丈夫？」と問い合わせたところ、埼玉の大野元裕知事と千葉の森田健作知事の２人が「賛成している」と答えたという。だが、後に黒岩知事が２人に電話をすると、そろって「黒岩知事が賛成しているから（同調して）」と言われたというのだ。「ボクは賛成していない」と黒岩知事が話すと、２人の知事は驚いていたようだ。 翌３日の１都３県のウエブ会議で、黒岩知事が小池知事を問いただすと「先走ってしまってごめんなさい」と小池知事が詫びたという。ウソをつくことが先走ることなのか？　理解に苦しむところだが、非を認めて謝罪したようだ。 都民にすれば、また小池知事が自

新型コロナウイルスは風邪の原因ウイルスであるヒトコロナウイルスと同じベータコロナウイルス属ですが、風邪の免疫が新型コロナの重症化を防ぐのではないか、という知見が集まりつつあります。 ヒトコロナウイルスと新型コロナウイルスヒトに感染するコロナウイルスの種類（筆者作成） 私たちヒトにとって、これまで最も感染者が多かったコロナウイルスは「ヒトコロナウイルス」という4種類（229E、NL63、OC43、HKU1）のウイルスでした。 これは、いわゆる風邪の原因となるウイルスであり、世代や地域によって違いはありますが、風邪の原因の10〜30％を占めるウイルスであると考えられています。 その後、2000年代に入り重症急性呼吸器症候群の原因ウイルスであるSARS-CoV-1、2010年代に入り中東呼吸器症候群の原因ウイルスであるMERS-CoVが発見され、そしてご存知の通り2019年12月に中国の武漢市で

中国新疆ウイグル自治区での性被害を証言した女性の写真を手に「うそつき」と非難する外務省の汪文斌副報道局長＝23日、北京（共同） 【北京共同】中国外務省の汪文斌副報道局長は23日の定例記者会見で、新疆ウイグル自治区の収容施設での性的暴行を証言した少数民族ウイグル族の女性の写真を手に「うそつき」と非難した。証言を報じた英BBC放送についても「多くのデマをまき散らしてきた」と批判。欧米などは人権抑圧の調査を求めるが、中国は猛反発している。 日本にまで及ぶ監視への恐怖　ウイグル人留学生 汪氏は、女性は以前にも複数の取材を受けたが施設での性的虐待や自身の被害を話したことがなかったと述べ、「米国で（反中）勢力の訓練を受けた後に説明を変えた」「中国を中傷し攻撃するための役者にすぎない」などと主張した。

■　人権・民主主義を主軸に置いた功罪 「君子豹変する」 「Soft on China」（中国に対して軟弱）とか「Panda Hugger」（パンダを抱きしめる親中派）などと言われてきたジョー・バイデン氏は、大統領になるや対中強硬路線を打ち出した――。 ニューヨーク・タイムズはじめ主要メディアはそう書きたてた。 2021年2月4日、米国務省で行った就任後初の外交演説でバイデン氏は、次のように中国を呼んだ。 「中国はわれわれにとって最も手ごわい競争相手だ（China is our serious competitor）」 「米国はヒューマン・ライツ（Human Rights=人間の権利と尊厳）、知的財産権、グローバル・ガバナンス*1 （Global Governance=GG、グローバルな統治・管理・支配）で中国と対抗していく」　*1=すでにグローバルに合意している事項を執行させる権力が存在し

中国当局による人権抑圧を理由に、2022年の北京冬季五輪・パラリンピックをボイコットすべきだという声が人権団体から次々に上がっている。これに対し、中国側は共産党機関紙・人民日報系「環球時報」を使って「ボイコットするなら中国は強力な制裁を加える」との論評を出し、ボイコットに向けた動きに強く反応している。 ◇「開催国変更」の訴えも 北京冬季五輪パラ開幕１年前となった今月４日、世界各地の人権団体180以上が共同でボイコットを呼びかける書簡を発表した。 「中国の人権侵害に反対の意思を示す役割を担うのは各国の政府である。各国がボイコットしなければ、中国共産党の独裁政治を支持し、人権問題を黙認していることを示すことになる」 米連邦議会でも２日、共和党の上院議員７人が中国での開催に反対する決議案を提出した。そこには「中国政府が宗教や言論などをめぐる基本的な人権状況を大幅に改善させない限り、国際オリンピッ

政府はコロナ経済対策として1年に3回の補正予算を組み、国費76兆円、財政投融資などを合わせた総事業費300兆円を湯水のようにつぎ込んだ。その結果、今年度の新規国債の発行額は112.6兆円と過去最高に達している。 【写真】30年前の「消費税3％」で建てられた58億円ホテル、今は廃墟スポットに

ジャーナリスト・池上彰氏（７０）のトランプ前米大統領をめぐった発言が大炎上している。 【舞台裏写真】池上氏の番組でリポートする小島瑠璃子 発端は先月３０日放送のテレビ朝日系「池上彰のニュース　そうだったのか！！」でトランプ前大統領とバイデン大統領を比較した「バイデン大統領は中国の人権問題に関心がある。新疆ウイグル自治区で強制収容所に入れられているといったことや香港民主化運動による逮捕とか、トランプ大統領はこれまで（人権問題に）何も言ってこなかった。人権問題に関心がなかった」という発言だ。 しかし実際には中国のウイグルに対する人権問題でジェノサイドと認定したのはトランプ政権。また、トランプ前大統領は２０１７年に国連の演説で「北朝鮮は１３歳の少女を拉致した」と拉致問題に言及し、北朝鮮の非情さを訴えているなどの実績があり、ネット上では池上氏に対する批判が殺到した。 抗議の矛先が向かったのは、池上

俳優の長谷川博己主演のＮＨＫ大河ドラマ「麒麟がくる」が７日の放送で大団円を迎えた。「謀反人の象徴」とされてきた明智光秀を「一貫して平和な世を希求した誠実な智将」として映し出し、そのイメージを一新した。 【写真】川口春奈「麒麟がくる」帰蝶の“お疲れ”オフショット 光秀自身だけではなく、「本能寺の変」の“真相”についても、過去の戦国ドラマとは一線を画した切り口で描かれた。原因については、これまで「怨恨説」「朝廷黒幕説」「四国の長宗我部問題説」「野心説」など諸説唱えられてきたが、本作では織田信長による「天皇の譲位」「家臣への対応」などを遠因としながら「将軍殺害指令」を決め手とした。 物語を振り返れば、将軍・足利義輝は“麒麟がくる”平和な世を求め、光秀に大きな影響を与えた。信長とのストーリーと平行するように将軍・義輝、義昭との関わりを丁寧に描いたことで、最終回に説得力をもたせた。さらに後の天下人と

1月7日に緊急事態宣言が発令されちょうど1ヶ月が経ちました。 新規感染者数は大きく減っているにもかかわらず、入院患者数や重傷者数はそれほど減っていません。 これにはどのような原因があるのでしょうか。 新規感染者数は減少が続いている東京都内の新型コロナ新規感染者数　第31回 東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料より 都内の新規感染者数は緊急事態宣言が発令された1月7日の2447人をピークに徐々に減少傾向です。 緊急事態宣言は一人ひとりにとって痛みを伴うものですが、これだけ感染者数が減っているのは国民の皆さんの努力によるものだと思います。 一医療従事者として心より感謝申し上げます。 「本当に減ってるの？」 「検査数を減らしてるから感染者も減ってるだけでしょ」 「濃厚接触者の追跡してないからでしょ」 というような懐疑的な意見も聞こえてきていますが、これは本当に減っています。 なぜな

年明け間もなく、11都府県に発令された２回目の緊急事態宣言。これを受けて、当該都府県にある飲食店には、一律20時までの時短営業が要請されているが、その裏で現在、物流を支えるトラックドライバーが夜に「食堂難民」と化している実態がある。 高速道路のサービスエリア・パーキングエリア（以下、SAPA）の飲食店も時短営業をしているからだ。 24時間、道路の上で過ごす現場のトラックドライバーからは、「開けてほしい」の声。 そんな中、こうした彼らの訴えに対する赤羽一嘉国土交通大臣の発言が物議を醸している。 国交省トップが「コンビニ利用」を促す無情さ長距離を走るトラックドライバーからは、緊急事態宣言発令直後から「SAPAの飲食店が20時で閉まっていて食事が取れない」という声が上がり始めていた。 その声が大きくなり始めると、先月19日の記者会見で、赤羽大臣はこのように発言したのだ。 「物流を支える長距離トラ