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このページでは、ヒラギノフォントとMac OS Xのバージョン相関表を掲載しております。 ヒラギノフォントの主な仕様、バージョンアップ履歴、Mac OS Xにバンドルされているバンドル版や弊社製品版との関係などについてご説明いたします。 ●本相関表に掲載しているヒラギノフォントは、以下の通りです。 ・ヒラギノフォント(基本6書体) ヒラギノ角ゴ ProN/Pro W3,W6、ヒラギノ角ゴ StdN/Std W8、ヒラギノ丸ゴ ProN/Pro W4、ヒラギノ明朝 ProN/Pro W3,W6 ※最新の「macOSバンドル版ヒラギノフォントバージョン履歴」の情報はこちら ※Mac OS X 10.6以降にバンドルされている「ヒラギノ角ゴ 簡体中文 W3,W6」の情報はこちら
OS X El Capitan(10.11.2)搭載のヒラギノフォントと 弊社製品版フォントについて 2015年12月11日掲載 平素は弊社製品をご愛顧頂き、誠にありがとうございます。 Apple社からリリースされた「OS X El Capitan 10.11.2(以下「OS X 10.11.2」という)」に搭載のヒラギノフォントと「製品版/従来版フォント(※)」との互換性、使用上の注意点などをご説明いたします。 ※製品版/従来版フォント:弊社製品版、MORISAWA PASSPORT製品版、OS X 10.7~10.10搭載版 <OS X 10.11.2の変更点> OS X 10.11.2にて、OS X 10.11~10.11.1で発生していた非互換項目のうち、最も深刻な「異体字テーブルの不具合」が修正されました。 これにより深刻な不具合は解消しましたが、製品版/従来版フォントとは濁点の
Twitterがページの共有数を表示する機能を終了すると、公式ブログにて告知しています。10月に予定されているツイートボタンのデザイン変更に伴い、ツイート数を表示するAPIの「count.json」が使えなくなるとのこと。 ツイートボタンデザイン変更とツイート数表示終了のお知らせ ページの共有数とはツイートボタンの上や横に表示されている数字のことで、そのページのURLがTwitter上で何回共有されたかを表しています。多くのサイトで、ツイートボタンの近くに表示されています。 ツイート数表示 この変更により、10月からは記事がTwitterでどれだけ共有されたのかを見られなくなります。Twitter自体の仕様変更ですので、世界中の全サイト共通です。すでに内部で準備が進んでいるのか、先日から何度かツイート数が表示されない時間がありました。公式フォーラムでも、「ツイート数が表示されずいつまでもロ
インド北西部の村で、野生のヒョウがつぼのような容器に頭を突っ込んだまま抜けなくなって、さまよっているのが見つかり、救出作戦が行われました。 ふだんは足が速い猛獣として恐れられているヒョウですが、周辺の様子が見えないため、よろよろとした足取りで歩き回り、集まった人たちはユニークな姿のヒョウを取り囲んで写真を撮っていました。 その後、ヒョウは連絡を受けて駆けつけた地元の森林当局の担当者によって捕獲され、暴れないように鎮静剤をほどこされたあと、容器を取り外されました。救出されたヒョウは3歳くらいのオスで、しばらくはぐったりした様子でしたが、その後車に積み込まれて運ばれ、野生に放たれたということです。
「電気通信利用役務の提供」に係る内外判定基準 電気通信回線(インターネット等)を介して国内の事業者・消費者に対して行われる電子書籍の配信等の役務の提供(「電気通信利用役務の提供」)については、国外から行われるものも、国内取引として消費税が課税されることとされています。 リバースチャージ方式等 国外事業者が行う「電気通信利用役務の提供」のうち、「事業者向け電気通信利用役務の提供」(例:「広告の配信」等)については、当該役務の提供を受けた国内事業者に申告納税義務が課されます(リバースチャージ方式)。 【適用開始時期】 平成27年10月1日以後に行われる課税資産の譲渡等及び課税仕入れについて適用されます。 上記のほか、国外事業者が国内で行う芸能・スポーツ等の役務の提供に係る消費税の課税方式の見直し (平成28年4月1日施行)も行われています。 詳しくは、以下に掲載している各種リーフレット等をご参
インターネットを通じて海外から日本の消費者が有料の電子書籍や音楽の配信を受ける際、10月1日から消費税が課税されるようになる。非課税だった海外企業にも納税を義務付けて国内企業と同じ扱いにして、国内外の企業間の不公平を是正する狙いがある。半面、配信価格に消費税が課されることで、消費者の負担は重くなる。 現行制度では、日本の消費税がかかる対象は「国内での取引」と「モノの輸入」に限定されている。電子書籍や音楽などのネット有料配信を受ける際、現在は企業の所在地が国内の場合は消費税がかかり、海外企業の配信は「国外取引」とみなされ課税されない。 たとえば、定価1千円の電子書籍を買う場合、日本のヤフー・ジャパンなどで買うと消費税が課税され1080円だが、海外にサーバーを置く米アマゾン・コムなどから日本の消費者が購入する際には税負担がなく1千円で済んでいた。 税制面の負担の違いで商品価格に差が出るこ
10月からは、最低賃金の引き上げが各都道府県で行われる一方、値上げが相次ぐなど景気回復を実感しづらい状況が続く。 損害保険大手4社が家庭向けの火災保険料を平均2~4%引き上げるほか、食料品では、キッコーマンが家庭用ソースを5・5~6・4%値上げする。 また、国内に住むすべての人に12桁の個人番号を割り当てるマイナンバー制度がいよいよ始動する。5日時点の住民票の住所に世帯ごとに番号が記された通知書が、市区町村から簡易書留で郵送される。 インターネットを通じ、海外から有料の電子書籍や音楽の配信を受けるサービスも、1日から消費税がかかる。 産業界で経営統合や再編が加速しているが、1日付でコンビニ3位のファミリーマートが、名古屋を地盤とする中堅の「ココストア」を完全子会社化する。
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